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決算データ · 試作 · 2026年3月期

酉島製作所(6363)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、酉島製作所の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期454億円9億円712億円47.3%1,625人
2019年3月期482億円22億円727億円47.7%1,588人
2020年3月期471億円5億円730億円45.4%1,642人
2021年3月期508億円36億円34億円7.1%792億円47.0%1,608人
2022年3月期522億円45億円36億円8.5%800億円51.1%1,657人
2023年3月期647億円59億円44億円9.2%901億円50.1%1,665人
2024年3月期811億円68億円62億円8.4%1,016億円51.4%1,821人
2025年3月期865億円55億円41億円6.3%1,156億円48.4%1,921人
2026年3月期929億円50億円60億円5.4%1,202億円50.0%2,127人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益865億円929億円+64
売上原価630億円686億円+57
売上総利益235億円243億円+8
販売費及び一般管理費181億円193億円+12
営業利益(売上総利益−販管費)55億円50億円−5
経常利益45億円52億円+7
税引前利益59億円81億円+21
法人所得税18億円21億円+3
当期利益(親会社の所有者に帰属)41億円60億円+19

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物171億円183億円+12
棚卸資産4億円5億円+1
流動資産812億円836億円+24
有形固定資産200億円215億円+14
のれん1億円1億円−0
非流動資産(固定資産)344億円366億円+22
資産合計1,156億円1,202億円+46
社債及び借入金(流動)65億円64億円−1
社債及び借入金(非流動)162億円158億円−4
流動負債373億円383億円+10
非流動負債(固定負債)219億円213億円−6
負債合計592億円596億円+4
親会社の所有者に帰属する持分471億円507億円+35
資本合計(純資産)564億円606億円+42
酉島製作所:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成15%18%66%現金及び現金同等物183億円(15%)棚卸資産5億円(0%)有形固定資産215億円(18%)のれん1億円(0%)その他の資産799億円(66%)酉島製作所:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成15%18%66%現金及び現金同等物183億円(15%)棚卸資産5億円(0%)有形固定資産215億円(18%)のれん1億円(0%)その他の資産799億円(66%)
資産合計を100とした構成。
酉島製作所:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成18%31%42%8%社債及び借入金222億円(18%)その他の負債374億円(31%)親会社の所有者に帰属する持分507億円(42%)非支配持分100億円(8%)酉島製作所:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成18%31%42%社債及び借入金222億円(18%)その他の負債374億円(31%)親会社の所有者に帰属する…507億円(42%)非支配持分100億円(8%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー-7億円45億円+52
財務活動によるキャッシュ・フロー59億円-40億円−99
減価償却費27億円27億円+0
有形固定資産の取得による支出-41億円-19億円+22
配当金の支払額-16億円-16億円−0

従業員

連結従業員2,127人
提出会社1,040人
平均年齢38.9歳
平均勤続年数13.1年
平均年間給与701万円

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は10,809人、発行済株式は29,045,679株。

酉島製作所:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。公益財団法人原田記念財団10.6%日本マスタートラスト信託銀行7.7%りそな銀行4.8%日本カストディ銀行(信託口)4.1%タクマ3.5%三井住友銀行3.3%片山 晃3.2%酉島製作所従業員持株会2.8%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合酉島製作所:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。公益財団法人…10.6%日本マスター…7.7%りそな銀行4.8%日本カストデ…4.1%タクマ3.5%三井住友銀行3.3%片山 晃3.2%酉島製作所従…2.8%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1公益財団法人原田記念財団10.6%
2日本マスタートラスト信託銀行(信託口)7.7%
3りそな銀行4.8%
4日本カストディ銀行(信託口)4.1%
5タクマ3.5%
6三井住友銀行3.3%
7片山 晃3.2%
8酉島製作所従業員持株会2.8%
9第一生命保険2.4%
10栗本鐵工所2.4%
酉島製作所:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元76139%72751%31140%103328%金融機関76139%金融商品取引業者6515%その他の法人72751%外国法人等31140%個人その他103328%政府・地方公共団体26%酉島製作所:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元76139%72751%103328%金融機関76139%金融商品取引業者6515%その他の法人72751%外国法人等31140%個人その他103328%政府・地方公共団体26%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期31.5円18円267%2.6%31.8倍
2019年3月期80.18円25円83%6.4%12.0倍
2020年3月期20.07円18円3158%1.6%38.1倍
2021年3月期126.47円21円26%9.5%6.9倍
2022年3月期137.87円42円41%9.3%7.4倍
2023年3月期166.5円52円41%10.2%9.4倍
2024年3月期234.82円58円41%12.8%12.1倍
2025年3月期152.96円60円51%7.5%13.4倍
2026年3月期224.94円63円43%10.2%13.4倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1941年12月現在地(大阪府高槻市宮田町)に本社及び工場全部を移転し、旧工場を閉鎖。1949年5月大阪証券取引所に株式上場。1969年8月サービス部門強化のため同部門を分離独立させ、酉島サービス株式会社(現 酉島エンジニアリング株式会社(現 連結子会社))を設立。1980年9月大阪証券取引所市
  • 1981年12月東京証券取引所市場第一部上場。1985年4月インドネシアに代理店 株式会社グナ エレクトロと共同出資でポンプ及び部品製造の合弁会社PT.TORISHIMA GUNA INDONESIA(現 連結子会社)を設立。1990年6月佐賀県武雄市に小型ポンプの生産子会社 株式会社九州トリシ
  • 1994年10月香港に現地法人酉島ポンプ香港有限公司(現 連結子会社)を設立。1999年5月インドネシアにエンジニアリング業務及びアフタサービスを行う合弁会社 PT.TORISHIMA GUNA ENGINEERING(現 連結子会社)を設立。2006年6月執行役員制度を導入。
  • 2007年11月TORISHIMA EUROPE LTD.(現 連結子会社)を設立。2009年3月株式会社クリーンエネルギー五色の株式を追加取得。2009年4月酉島エンジニアリング株式会社(現 連結子会社)の事業を当社が譲受。2009年6月酉島ポンプ(天津)有限公司(現 連結子会社)を設立。
  • 2009年12月TORISHIMA SERVICE SOLUTIONS FZCO.(現 連結子会社)を設立。2010年3月TORISHIMA SERVICE SOLUTIONS EUROPE LTD.(現 連結子会社)を設立。2010年9月イオスエンジニアリング アンド サービス株式会社の株式を
  • 2025年2月売却)2011年1月2011年5月TORISHIMA PUMPS (INDIA) PRIVATE LTD.(現 連結子会社)を設立。TORISHIMA EUROPE PROJECTS LTD. を設立。2012年4月TORISHIMA SERVICE SOLUTIONS ASIA
  • 2016年12月2018年3月2018年5月2018年9月2019年3月2021年3月監査等委員会設置会社へ移行。TORISHIMA SERVICE SOLUTIONS (SAUDI ARABIA) LTD.(現 連結子会社)をTSSが設立。TORISHIMA SERVICE SOLUTIONS
  • 2021年12月2022年2月AUSTRALIAN FLUID HANDLING PTY LTD.(現連結子会社)の株式を取得。TORISHIMA AUSTRALIA PTY LTD.(現 連結子会社)の株式を追加取得。2022年4月2022年5月2022年8月2023年3月2023年6月202

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社グループは、当社と子会社31社(うち連結子会社30社)及び関連会社2社で構成され、各種ポンプ・ポンププラント、環境装置、小水力発電設備、メカニカルシール、その他ポンプ関連機器の製造・販売、据付工事・サービスを主な事業内容としております。 当社グループの主な事業内容に係わる位置付け等は次のとおりであります。なお、セグメント情報を記載していないため、事業部門別に記載しております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針