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決算データ · 試作 · 2026年3月期

マースグループホールディングス(6419)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、マースグループホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期234億円26億円606億円86.2%776人
2019年3月期244億円11億円592億円86.5%761人
2020年3月期226億円23億円584億円88.0%733人
2021年3月期148億円11億円8億円7.7%580億円90.2%718人
2022年3月期151億円16億円19億円10.5%601億円90.2%694人
2023年3月期204億円41億円31億円20.3%639億円88.1%649人
2024年3月期366億円117億円86億円32.0%840億円84.9%640人
2025年3月期423億円123億円87億円29.2%870億円89.9%630人
2026年3月期323億円88億円66億円27.3%943億円91.0%627人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益423億円323億円−100
売上原価214億円151億円−63
売上総利益209億円172億円−37
販売費及び一般管理費85億円84億円−1
営業利益(売上総利益−販管費)123億円88億円−35
経常利益131億円97億円−34
税引前利益126億円99億円−27
法人所得税39億円32億円−7
当期利益(親会社の所有者に帰属)87億円66億円−21

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物364億円390億円+26
棚卸資産46億円35億円−11
流動資産520億円526億円+6
有形固定資産163億円183億円+20
非流動資産(固定資産)350億円416億円+66
資産合計870億円943億円+73
流動負債60億円44億円−16
非流動負債(固定負債)28億円41億円+14
負債合計88億円85億円−2
親会社の所有者に帰属する持分727億円766億円+39
資本合計(純資産)782億円857億円+75
マースグループホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成41%19%36%現金及び現金同等物390億円(41%)棚卸資産35億円(4%)有形固定資産183億円(19%)その他の資産335億円(36%)マースグループホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成41%19%36%現金及び現金同等物390億円(41%)棚卸資産35億円(4%)有形固定資産183億円(19%)その他の資産335億円(36%)
資産合計を100とした構成。
マースグループホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成9%81%10%その他の負債85億円(9%)親会社の所有者に帰属する持分766億円(81%)非支配持分91億円(10%)マースグループホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成81%その他の負債85億円(9%)親会社の所有者に帰属する…766億円(81%)非支配持分91億円(10%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー107億円78億円−28
財務活動によるキャッシュ・フロー-31億円-28億円+3
減価償却費7億円6億円−1
有形固定資産の取得による支出-9億円-22億円−14
配当金の支払額-38億円-28億円+11

従業員

連結従業員627人
提出会社5人
平均年齢48.2歳
平均勤続年数26年
平均年間給与944万円

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は21,377人、発行済株式は22,720,000株。

マースグループホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。イー・エムプランニング11.8%日本マスタートラスト信託銀行9.9%松波 明宏3.7%きらぼし銀行3.6%公益財団法人マース奨学財団2.7%松波 廣和2.6%松波 香代子2.6%永井 美香2.3%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合マースグループホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。イー・エムプ…11.8%日本マスター…9.9%松波 明宏3.7%きらぼし銀行3.6%公益財団法人…2.7%松波 廣和2.6%松波 香代子2.6%永井 美香2.3%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1イー・エムプランニング11.8%
2日本マスタートラスト信託銀行(信託口)9.9%
3松波 明宏3.7%
4きらぼし銀行3.6%
5公益財団法人マース奨学財団2.7%
6松波 廣和2.6%
7松波 香代子2.6%
8永井 美香2.3%
9日本カストディ銀行(信託口)2.2%
10三共2.1%
マースグループホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元30332%33056%146658%金融機関30332%金融商品取引業者5376%その他の法人33056%外国法人等11091%個人その他146658%マースグループホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元146658%金融機関30332%金融商品取引業者5376%その他の法人33056%外国法人等11091%個人その他146658%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期156.2円70円55%5.0%15.8倍
2019年3月期65.57円80円84%2.1%33.5倍
2020年3月期137.78円80円52%4.5%12.4倍
2021年3月期48.32円70円69%1.6%34.2倍
2022年3月期110.23円70円74%3.5%15.4倍
2023年3月期190.17円70円74%5.7%16.0倍
2024年3月期499.89円150円123%13.5%6.5倍
2025年3月期475.74円195円71%11.7%6.6倍
2026年3月期359.92円150円47%8.1%8.3倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1975年12月カシオ計算機株式会社とシステム機販売特約店契約を締結。1980年8月遊技場向け景品管理システムを開発し、販売を開始。
  • 1981年10月日本電気株式会社とオフコン販売取扱店契約を締結。1985年2月玉計数機を開発し、販売を開始。
  • 1987年10月日本信号株式会社と小型磁気カード・リーダ・ライタの開発、製造並びに販売に関する契約を締結。カード式景品管理システムを開発し、販売を開始。
  • 1989年10月静岡県御殿場市に東富士工場を開設。
  • 1990年10月自動払出システムを開発し、販売を開始。東富士工場を増築。1992年3月会員管理対応景品管理システムを開発し、販売を開始。1993年3月静岡県三島市に技術センターを開設。
  • 1993年11月日本証券業協会に株式を店頭登録。1994年7月ホールコンピュータを開発し、販売を開始。
  • 1995年10月静岡県御殿場市にテクノ流通センターを開設。1996年7月国際標準化機構の品質管理に関する規格「ISO9001」の認証を取得。1996年8月パーソナルシステムを開発し、販売を開始。1996年9月東京証券取引所市場第二部上場。
  • 1996年11月当社のアンテナショップとしてパチンコホール経営を行うために設立された株式会社エー・エム企画を当社グループの関係会社とする。
  • 1996年12月本社屋が完成し、本社を現在地に移転。不動産管理及び総合リース業を目的とした株式会社マースコーポレーション(現・連結子会社)を設立。1997年4月静岡県裾野市に技術センターを開設。
  • 1997年10月島補給工事の技術力のある浅間産業株式会社を当社グループの関係会社とする。(1998年9月株式会社アサマエンジニアリングに商号変更)1998年7月パチンコサイクルカードシステムを開発し、販売を開始。
  • 1998年10月ビジネスホテル業を目的とした株式会社ホテルサンルート博多を設立。第三者管理を行うカード管理会社として株式会社カード情報管理センターを設立。1999年4月ホテルサンルート博多が完成。1999年8月プリペイドカード事業としてのサイクルカードシステム(K1)の販売を開始。2000年7月
  • 2000年12月株式会社エー・エム企画は、所期の目的を達成したため、営業を休止。2001年9月東京証券取引所の市場第一部に指定。2002年1月株式会社エー・エム企画を解散。2002年3月株式会社カード情報管理センターが株式会社エムアンドティ・カードテクノロジーを吸収合併。2002年4月株式会社カ
  • 2002年10月東富士工場を増築。2006年1月商材の企画立案及び拡販を目的として株式会社マースフロンティアを設立。2006年2月パーソナルPCシステムを開発し、販売を開始。2006年3月東富士工場を増築。2007年2月情報セキュリティマネジメントシステムの国際規格である「ISO27001」の認
  • 2009年12月株式会社東研と業務及び資本提携。株式会社ホテルサンルート博多が株式会社マースプランニング(現・連結子会社)に商号変更し、本店を東京都新宿区に移転。2010年4月株式会社マースコーポレーションのホテル関連事業の一部を株式会社マースプランニングに吸収分割。
  • 2010年10月当社のホテル関連事業を株式会社マースプランニングに吸収分割。マースガーデンウッド御殿場が完成。2011年9月株式交換により、株式会社東研の株式を取得し、完全子会社化。2012年2月株式会社マーステクノサイエンスが株式会社東研を吸収合併し、株式会社マーストーケンソリューション(現・
  • 2015年10月株式会社マーストーケンソリューションがマース東研X線検査株式会社を吸収合併。2016年4月紙幣計数機を製造販売するコーア株式会社の株式を取得し、完全子会社化。
  • 2016年11月当社グループ製品のプレス事業を目的とした株式会社マーステクノファクトリーを設立。2018年4月コーア株式会社が株式会社マースコーアに商号変更。
  • 2018年10月純粋持株会社への移行に伴い、当社のアミューズメント関連事業を株式会社マースエンジニアリング(現・連結子会社)に新設分割。当社は株式会社マースグループホールディングスに商号変更。2019年4月株式会社マースエンジニアリングのアミューズメント機器販売事業を株式会社マースシステムズに新
  • 2022年11月スマート遊技機対応ユニットを開発し、販売を開始。2024年7月東富士工場の隣接地に新工場を建設し、株式会社マーステクノファクトリーが本店を静岡県御殿場市に移転。2024年8月埼玉県さいたま市中央区にマースさいたま新都心ビルを建設し、株式会社マースシステムズ東日本が本店を移転。EV

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】当社グループは当社、子会社12社(連結子会社9社、非連結子会社3社)により構成されており、アミューズメント関連事業、スマートソリューション関連事業、ホテル・レストラン関連事業を営んでおります。なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第2項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。当社グループの事業内容及び当社と子会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。また、報告セグメントと同一の区分であります。(1)アミューズメント関連事業㈱マースエンジニアリングは、主にアミューズメント施設向け製品の開発・製造・販売を、㈱マースシステムズ東日本、㈱マースシステムズ東海、㈱マースシステムズ西日本は、製品の販売及びアフターサービスを行っております。㈱マースコーポレーションは、リース事業及び不動産賃貸事業、グループ会社の不動産管理事業を行っております。㈱マースネットワークスは、アミューズメント施設のデータ管理を行っております。㈱マースウインテックは、新製品の開発を行っております。(2)スマートソリューション関連事業㈱マーストーケンソリューションは、RFIDやバーコード等を活用した自動認識システムの提案販売を行っております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針