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決算データ · 試作 · 2025年12月期

大和冷機工業(6459)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、大和冷機工業の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、提出会社の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年12月期399億円39億円758億円84.3%2,372人
2019年12月期402億円41億円776億円84.7%2,372人
2020年12月期398億円31億円804億円84.4%2,399人
2021年12月期440億円63億円36億円14.3%827億円84.4%2,389人
2022年12月期439億円70億円45億円15.9%861億円69.9%2,398人
2023年12月期460億円81億円55億円17.7%922億円69.7%2,391人
2024年12月期479億円81億円54億円16.9%936億円73.0%2,372人
2025年12月期469億円75億円51億円15.9%935億円75.4%2,355人

損益の内訳

2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益479億円469億円−10
売上原価209億円206億円−3
売上総利益270億円263億円−7
販売費及び一般管理費190億円189億円−1
営業利益(売上総利益−販管費)81億円75億円−6
経常利益80億円74億円−5
税引前利益80億円75億円−5
法人所得税25億円24億円−1
当期利益(親会社の所有者に帰属)54億円51億円−4

財政状態

2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物496億円394億円−102
棚卸資産23億円24億円+1
流動資産693億円692億円−0
有形固定資産126億円130億円+4
非流動資産(固定資産)243億円243億円+0
資産合計936億円935億円−0
流動負債249億円226億円−23
非流動負債(固定負債)4億円4億円−0
負債合計253億円230億円−23
親会社の所有者に帰属する持分681億円703億円+21
資本合計(純資産)683億円706億円+23
大和冷機工業:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年12月期末・資産の構成42%14%41%現金及び現金同等物394億円(42%)棚卸資産24億円(3%)有形固定資産130億円(14%)その他の資産387億円(41%)大和冷機工業:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年12月期末・資産の構成42%41%現金及び現金同等物394億円(42%)棚卸資産24億円(3%)有形固定資産130億円(14%)その他の資産387億円(41%)
資産合計を100とした構成。
大和冷機工業:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年12月期末・負債と資本の構成25%75%その他の負債230億円(25%)親会社の所有者に帰属する持分703億円(75%)非支配持分3億円(0%)大和冷機工業:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年12月期末・負債と資本の構成25%75%その他の負債230億円(25%)親会社の所有者に帰属する…703億円(75%)非支配持分3億円(0%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー35億円43億円+9
財務活動によるキャッシュ・フロー-15億円-30億円−15
減価償却費9億円10億円+1
有形固定資産の取得による支出-23億円-13億円+10
配当金の支払額-15億円-30億円−15

従業員

連結従業員—人
提出会社2,355人
平均年齢37.6歳
平均勤続年数10.5年
平均年間給与490万円

株主

2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は2,458人、発行済株式は51,717,000株。

大和冷機工業:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本冷機14%有限会社ディ・アール・ケイ12.9%日本マスタートラスト信託銀行8.4%尾﨑 敦史7.6%尾﨑 理恵5.2%尾﨑 雅広4.7%CEPLUX-THE IND3.2%光通信KK投資事業有限責任組3.1%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合大和冷機工業:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本冷機14%有限会社ディ…12.9%日本マスター…8.4%尾﨑 敦史7.6%尾﨑 理恵5.2%尾﨑 雅広4.7%CEPLUX-THE …3.2%光通信KK投資…3.1%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1日本冷機14.0%
2有限会社ディ・アール・ケイ12.9%
3日本マスタートラスト信託銀行(信託口)8.4%
4尾﨑 敦史7.6%
5尾﨑 理恵5.2%
6尾﨑 雅広4.7%
7CEPLUX-THE INDEPENDENT UCITS PLATFORM 2(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)3.2%
8光通信KK投資事業有限責任組合3.1%
9野村信託銀行(投信口)2.9%
10STATE STREET BANK AND TRUST CLIENT OMNIBUS ACCOUNT OM02 505002(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)2.4%
大和冷機工業:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年12月期末・所有者別の株式数・単元91588%137124%128266%157690%金融機関91588%金融商品取引業者2170%その他の法人137124%外国法人等128266%個人その他157690%大和冷機工業:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年12月期末・所有者別の株式数・単元137124%157690%金融機関91588%金融商品取引業者2170%その他の法人137124%外国法人等128266%個人その他157690%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年12月期75.44円30円40%6.2%14.8倍
2019年12月期79.56円30円38%6.3%15.3倍
2020年12月期61.27円20円33%4.7%17.2倍
2021年12月期70.63円30円43%5.2%17.9倍
2022年12月期87.9円30円34%6.8%12.8倍
2023年12月期112.17円30円27%8.9%13.5倍
2024年12月期110.24円50円45%8.2%13.9倍
2025年12月期102.83円50円49%7.3%15.5倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1956年1月商号を田島食品工業株式会社より富士糧食株式会社に変更、
  • 1980年3月株式会社日本冷機に変更)は、大和冷機工業株式会社(旧大和冷機工業株式会社)の株式の額面変更を目的として、1981年4月1日を合併期日として同社を吸収合併し、同日、商号を大和冷機工業株式会社に変更しましたが、合併以前の期間については、事業活動を行っていなかったので、合併期日以前につ
  • 1962年11月業務用冷凍冷蔵庫、冷凍機応用製品の製造販売を目的として、資本金300万円をもって大和冷機工業株式会社(本店、大阪市生野区)を設立、同時に東京支店を開設
  • 1964年11月大阪市生野区に製造工場を新設し、業務用冷蔵庫の規格品の製造販売を開始1967年3月大阪市生野区に本社ビルを新築1969年1月コールドテーブルの製造販売を開始1970年8月大分県佐伯市に旧佐伯工場を新設1971年1月オール冷凍庫の製造販売を開始1973年3月全自動製氷機の製造販売を
  • 1977年11月大型ガラス扉のショーケースの製造販売を開始1978年9月東京都千代田区霞が関ビルへ東京支店を移転し、東京本社と改称
  • 1983年10月NHガラスを採用し、省エネ効果のあるショーケースの製造販売を開始1984年1月ビールディスペンサーの製造販売を開始
  • 1985年10月大阪証券取引所の市場第二部特別指定銘柄(新二部)に株式上場
  • 1986年11月大阪府知事許可特定建設業取得1987年4月新工場(現、佐伯工場)建屋完成1988年4月1993年満期スイス・フラン建転換社債を発行1989年6月佐伯工場全面操業を開始1989年7月1994年満期スイス・フラン建転換社債を発行1990年6月大阪証券取引所の市場第二部特別指定銘柄の指
  • 1992年11月1996年満期スイス・フラン建新株引受権付社債を発行
  • 1993年12月1997年満期米貨建新株引受権付社債を発行1995年7月1999年満期スイス・フラン建新株引受権付社債を発行1996年9月公募増資により新株式450万株を発行1997年6月東京証券取引所・大阪証券取引所の市場第一部に指定(第一部に昇格)2002年1月大阪市天王寺区に大阪本社(本店

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社は、当社単独で構成され、業務用冷凍・冷蔵庫、ショーケース、製氷機の製造販売業、店舗厨房用冷熱機器等の商品仕入・販売業及びこれらの機器の点検・修理業を行っております。 事業の系統図は次のとおりであります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針