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決算データ · 試作 · 2025年12月期

キッツ(6498)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、キッツの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年12月期1,366億円56億円1,317億円57.4%4,945人
2019年12月期1,271億円49億円1,351億円56.0%5,048人
2020年12月期843億円21億円1,407億円52.8%5,090人
2021年12月期1,358億円90億円50億円6.6%1,434億円56.0%5,153人
2022年12月期1,599億円111億円86億円6.9%1,526億円59.0%5,352人
2023年12月期1,669億円137億円106億円8.2%1,667億円60.5%5,382人
2024年12月期1,720億円142億円118億円8.3%1,724億円62.9%5,415人
2025年12月期1,767億円155億円115億円8.8%1,843億円64.1%5,469人

損益の内訳

2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益1,720億円1,767億円+46
売上原価1,271億円1,297億円+27
売上総利益450億円470億円+20
販売費及び一般管理費308億円315億円+8
営業利益(売上総利益−販管費)142億円155億円+12
経常利益153億円161億円+8
税引前利益165億円164億円−1
法人所得税45億円47億円+2
当期利益(親会社の所有者に帰属)118億円115億円−4

財政状態

2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物307億円282億円−25
棚卸資産155億円176億円+21
流動資産1,064億円1,103億円+39
有形固定資産544億円616億円+71
非流動資産(固定資産)660億円740億円+80
資産合計1,724億円1,843億円+119
社債及び借入金(流動)7億円6億円−1
社債及び借入金(非流動)26億円106億円+80
流動負債354億円272億円−82
非流動負債(固定負債)272億円373億円+101
負債合計626億円645億円+19
親会社の所有者に帰属する持分968億円1,041億円+73
資本合計(純資産)1,098億円1,198億円+100
キッツ:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年12月期末・資産の構成15%10%33%42%現金及び現金同等物282億円(15%)棚卸資産176億円(10%)有形固定資産616億円(33%)その他の資産769億円(42%)キッツ:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年12月期末・資産の構成15%33%42%現金及び現金同等物282億円(15%)棚卸資産176億円(10%)有形固定資産616億円(33%)その他の資産769億円(42%)
資産合計を100とした構成。
キッツ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年12月期末・負債と資本の構成6%29%56%9%社債及び借入金111億円(6%)その他の負債534億円(29%)親会社の所有者に帰属する持分1,041億円(56%)非支配持分157億円(9%)キッツ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年12月期末・負債と資本の構成29%56%社債及び借入金111億円(6%)その他の負債534億円(29%)親会社の所有者に帰属す…1,041億円(56%)非支配持分157億円(9%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー186億円136億円−49
財務活動によるキャッシュ・フロー-99億円-61億円+38
減価償却費70億円70億円+0
有形固定資産の取得による支出-94億円-104億円−10
配当金の支払額-38億円-42億円−4

セグメント

2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
バルブ事業1,417億円+1.3%189億円13.3%4,978人
伸銅品事業351億円+8.5%9億円2.5%254人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):バルブ事業 伸銅品事業

キッツ:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2025年12月期・セグメント別の当期利益96%バルブ事業189億円(96%)伸銅品事業9億円(4%)キッツ:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2025年12月期・セグメント別の当期利益96%バルブ事業189億円(96%)伸銅品事業9億円(4%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員5,469人
提出会社1,510人
平均年齢40.1歳
平均勤続年数14年
平均年間給与653万円
キッツ:セグメント別の従業員数2025年12月期末。連結の従業員数の内訳。2025年12月期末・セグメント別の従業員数95%バルブ事業4,978億円(95%)伸銅品事業254億円(5%)キッツ:セグメント別の従業員数2025年12月期末。連結の従業員数の内訳。2025年12月期末・セグメント別の従業員数95%バルブ事業4,978億円(95%)伸銅品事業254億円(5%)
2025年12月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は16,942人、発行済株式は87,565,611株。

キッツ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスタートラスト信託銀行11.1%北沢会持株会6.3%日本生命保険相互会社4.9%日本カストディ銀行4.7%公益財団法人北澤育英会3.9%住友生命保険相互会社3.9%キッツ取引先持株会3.8%キッツ従業員持株会2.1%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合キッツ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスター…11.1%北沢会持株会6.3%日本生命保険…4.9%日本カストデ…4.7%公益財団法人…3.9%住友生命保険…3.9%キッツ取引先…3.8%キッツ従業員…2.1%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1日本マスタートラスト信託銀行11.1%
2北沢会持株会6.3%
3日本生命保険相互会社4.9%
4日本カストディ銀行4.7%
5公益財団法人北澤育英会3.9%
6住友生命保険相互会社3.9%
7キッツ取引先持株会3.8%
8キッツ従業員持株会2.1%
9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223(常任代理人 みずほ銀行決済営業部)2.0%
10セコム損害保険2.0%
キッツ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年12月期末・所有者別の株式数・単元236322%98394%215194%308347%金融機関236322%金融商品取引業者16198%その他の法人98394%外国法人等215194%個人その他308347%キッツ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年12月期末・所有者別の株式数・単元236322%308347%金融機関236322%金融商品取引業者16198%その他の法人98394%外国法人等215194%個人その他308347%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年12月期58.5円20円64%7.4%13.9倍
2019年12月期53.06円20円51%6.5%12.3倍
2020年12月期23.38円9円57%2.8%26.8倍
2021年12月期55.26円20円67%6.4%12.9倍
2022年12月期95.35円33円72%10.0%8.3倍
2023年12月期118.07円41円53%11.1%10.2倍
2024年12月期132.64円46円54%11.3%8.6倍
2025年12月期131.85円53円51%10.1%13.2倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1945年10月には商号を不二家電機株式会社に変更し、
  • 1961年10月には株式を東京証券取引所市場第二部に上場しました。 1977年3月31日、工業用バルブの製造販売を事業とする株式会社北沢バルブ(1951年1月26日に東京都北区に資本金350万円をもって、株式会社北澤製作所の商号で設立)と合併し、同時に商号を株式会社北沢バルブに変更すると共に、不
  • 1970年11月ステンレスの専門鋳造工場及び工作機械工場が完成し、ステンレスバルブの一貫生産体制を確立した。
  • 1972年10月株式会社東洋金属諏訪工場を買収し、当社の諏訪工場として、新たに各種黄銅棒の生産に着手した。1973年8月長野県伊那市に伊那工場を建設、鋳鉄バルブの専門一貫生産工場として操業を開始した。1974年1月諏訪工場の黄銅棒生産部門を分離し、株式会社東洋金属に譲渡した。
  • 1975年11月商号を株式会社北沢バルブに変更した。1977年3月東京証券取引所市場第二部上場の不二家電機株式会社と合併し、同時に、当社株式は合併により同市場に追加上場された。1981年6月英文社名をKITZ CORPORATIONに変更した。1982年6月伊那工場に鋳鋼鋳造工場が完成、操業を開
  • 1984年12月米国にバルブの販売子会社、KITZ Corp. of Americaを設立した。1985年3月台湾にバルブの生産子会社、台湾北澤股份有限公司(2025年6月に台湾開滋股份有限公司に商号を変更)を設立した。1986年6月株式会社ホテル紅やの株式を取得し、子会社とした。1988年9月
  • 1992年10月本店を千葉市美浜区中瀬に移転するとともに、商号を株式会社キッツに変更した。1995年8月水道用バルブの製造販売を業とする株式会社清水合金製作所(2025年4月に株式会社キッツエスジーエスに商号を変更)の株式を取得し、子会社とした。1999年8月バルブの製造販売を業とする三吉バルブ
  • 2001年11月子会社の株式会社キッツジョイントツール(現 株式会社キッツエスシーティー)が、旧 株式会社ベンカングループより半導体製造装置関連事業を譲り受けた。2002年1月中国にバルブの生産子会社、北澤精密機械(昆山)有限公司(2025年4月に開滋精密機械(昆山)有限公司に商号を変更)を設立
  • 2009年12月ドイツのバルブ製造販売会社、Perrin GmbH(2022年1月に吸収合併により消滅)及びNord Armaturen GmbH(現 Perrin GmbH)の株式を取得し、子会社とした。
  • 2011年11月シンガポールにバルブの販売子会社、KITZ Corp. of Asia Pacific Pte. Ltd.を新たに設立した。2012年1月吸収分割により東洋バルヴ株式会社(2025年1月に吸収合併により消滅)の製造事業を当社が承継し、茅野工場とした。2015年7月子会社の株式会社
  • 2015年11月2018年4月ブラジルのバルブ製造販売会社、Metalúrgica Golden Art's Ltda.の持分を取得し、子会社とした。韓国のバルブ製造販売会社、Cephas Pipelines Corp.(現 KITZ Corp. of Korea)の株式を取得し、子会社とした。

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】当社の子会社は34社ですべてを連結子会社としております。当社のグループの主な事業内容はバルブ事業、伸銅品事業、その他であり、当該各事業区分と当社及び関係会社の関係並びにセグメントとの関連は次の通りであります。なお、事業区分とセグメントの区分は同一であります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針