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決算データ · 試作 · 2026年3月期

ABホテル(6565)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、ABホテルの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、提出会社の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期44億円7億円140億円31.8%20人
2019年3月期55億円9億円175億円30.0%24人
2020年3月期63億円9億円191億円31.7%28人
2021年3月期47億円0億円0億円0.8%204億円29.3%32人
2022年3月期64億円10億円6億円15.1%204億円32.0%35人
2023年3月期88億円30億円18億円33.9%216億円38.4%51人
2024年3月期100億円36億円23億円36.3%229億円45.6%60人
2025年3月期107億円40億円25億円37.1%263億円48.5%86人
2026年3月期123億円49億円31億円39.8%293億円53.2%103人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益107億円123億円+16
売上原価61億円67億円+6
売上総利益46億円56億円+10
販売費及び一般管理費7億円7億円+1
営業利益(売上総利益−販管費)40億円49億円+9
経常利益39億円48億円+9
税引前利益39億円48億円+9
法人所得税14億円16億円+3
当期利益(親会社の所有者に帰属)25億円31億円+6

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物59億円80億円+21
流動資産67億円90億円+22
有形固定資産187億円193億円+7
非流動資産(固定資産)196億円204億円+8
資産合計263億円293億円+30
社債及び借入金(非流動)55億円57億円+1
流動負債46億円45億円−1
非流動負債(固定負債)90億円92億円+3
負債合計135億円137億円+2
親会社の所有者に帰属する持分128億円156億円+29
資本合計(純資産)128億円156億円+29
ABホテル:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成27%66%7%現金及び現金同等物80億円(27%)有形固定資産193億円(66%)その他の資産20億円(7%)ABホテル:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成27%66%現金及び現金同等物80億円(27%)有形固定資産193億円(66%)その他の資産20億円(7%)
資産合計を100とした構成。
ABホテル:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成19%28%53%社債及び借入金57億円(19%)その他の負債81億円(28%)親会社の所有者に帰属する持分156億円(53%)ABホテル:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成19%28%53%社債及び借入金57億円(19%)その他の負債81億円(28%)親会社の所有者に帰属する…156億円(53%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー33億円45億円+13
財務活動によるキャッシュ・フロー8億円-7億円−16
減価償却費9億円9億円+1
有形固定資産の取得による支出-38億円-16億円+22
配当金の支払額-2億円-3億円−1

従業員

連結従業員—人
提出会社103人
平均年齢36.6歳
平均勤続年数2.1年
平均年間給与516万円

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は2,010人、発行済株式は14,176,000株。

ABホテル:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。東祥52.8%AB開発35.6%NOMURA PB NOMI0.6%三浦寛之0.5%東京短資0.4%堀田茂和0.4%大和証券0.3%ヨシダトモヒロ0.3%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合ABホテル:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。東祥52.8%AB開発35.6%NOMURA …0.6%三浦寛之0.5%東京短資0.4%堀田茂和0.4%大和証券0.3%ヨシダトモヒロ0.3%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1東祥52.8%
2AB開発35.6%
3NOMURA PB NOMINEES LIMITED OMNIBUS-MARGIN (CASHPB)0.6%
4三浦寛之0.5%
5東京短資0.4%
6堀田茂和0.4%
7大和証券0.3%
8ヨシダトモヒロ0.3%
9野村證券0.3%
10田中太0.2%
ABホテル:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元126009%金融機関254%金融商品取引業者1801%その他の法人126009%外国法人等2200%個人その他11447%ABホテル:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元126009%金融機関254%金融商品取引業者1801%その他の法人126009%外国法人等2200%個人その他11447%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期53.1円10円9%18.8%49.1倍
2019年3月期62.57円6円10%18.3%32.0倍
2020年3月期62.86円6円10%15.7%14.4倍
2021年3月期0.71円1円141%0.2%1621.1倍
2022年3月期40.05円4円10%9.1%29.9倍
2023年3月期127.48円12円9%24.4%16.6倍
2024年3月期163.14円16円10%24.7%11.8倍
2025年3月期179.36円20円11%21.9%8.8倍
2026年3月期221.77円34円15%22.2%6.3倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1999年11月に、親会社の株式会社東祥が「ホテルサンルート三河安城(現 ABホテル三河安城本館)」をフランチャイジーとして開業したことが、事業展開の始まりです。 その後、株式会社東祥のホテル事業部として、愛知県を中心に店舗展開をしておりましたが、2013年度より市場の将来動向を見据え全国展開を
  • 2014年10月に、ホテル事業を事業目的として、株式会社東祥のホテル事業を新設会社分割することにより当社が設立されました。 当社に係る経緯は、次のとおりであります。なお、
  • 2014年10月の会社分割前による当社設立以前につきましては、株式会社東祥のホテル事業部について記載しております。年月概 要1979年3月東和建設株式会社(現 株式会社東祥)を設立し、土木建設請負業を始める1999年4月4社を吸収合併するとともに、東和建設株式会社から株式会社東祥に商号変更
  • 1999年11月愛知県安城市に「ホテルサンルート三河安城」(1号店)をフランチャイジーとして開業し、ホテル事業を開始2005年9月「ホテルサンルート三河安城」を「ABホテル三河安城本館」に名称変更、愛知県安城市に「ABホテル三河安城新館」(2号店)を出店し多店舗展開開始2014年6月愛知県外初出
  • 2014年10月株式会社東祥から新設会社分割により、愛知県安城市にABホテル株式会社を設立(資本金100,000千円)2015年3月第三者割当増資(資本金700,000千円)2015年4月石川県初出店となる石川県金沢市に「ABホテル金沢」(10号店)を出店2016年4月群馬県初出店となる群馬県伊
  • 2017年12月東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)及び名古屋証券取引所市場第二部に株式を上場公募増資(資本金879,400千円)2018年1月オーバーアロットメントに伴う第三者割当増資(資本金953,920千円)2018年5月京都府初出店となる京都府京都市に「ABホテル京都四条堀川」(1
  • 2018年12月山口県初出店となる山口県宇部市に「ABホテル宇部新川」(22号店)を出店2019年4月福岡県初出店となる福岡県行橋市に「ABホテル行橋」(24号店)を出店
  • 2019年12月大阪府初出店となる大阪府大阪市に「ABホテル大阪堺筋本町」(26号店)、長野県初出店となる長野県塩尻市に「ABホテル塩尻」(27号店)を出店2021年4月千葉県初出店となる千葉県木更津市に「ABホテル木更津」(32号店)を出店2022年4月東京証券取引所及び名古屋証券取引所の市場

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社は、『健康』をキーワードにホテルで快適に過ごして頂くように宿泊サービスの提供を行っており、「ABホテル」という名称で愛知県を中心に各地でホテル事業を運営しております。 なお、当社はホテル事業の単一セグメントであり、概要は次のとおりであります。 ホテル事業 当社は、「ABホテル」の名称で愛知県に15店舗、埼玉県に1店舗、石川県に1店舗、群馬県に1店舗、奈良県に1店舗、岐阜県に5店舗、静岡県に2店舗、京都府に1店舗、滋賀県に3店舗、山口県に1店舗、福岡県に1店舗、大阪府に2店舗、長野県に1店舗、千葉県に1店舗、三重県に1店舗、福井県に1店舗の合計38店舗(2026年6月19日現在)を運営しております。『ビジネスホテルより快適に、シティホテルよりリーズナブルに』をキーワードに忙しいビジネスシーンや、アクティブな観光を快適にサポートするくつろぎ空間を提供し、お客様のニーズに着実にお応えする細やかなサービスを行っております。 ○出店戦略について 当社は、駅前や主要インターチェンジ付近などビジネスでの利用が見込める地域を中心に、安定的な宿泊需要が見込める立地を厳選し、多店舗展開を行っております。また、観光に特化した地域ではなく、ビジネス利用の地域を中心に出店することで季節変動による業績への影響を抑制するとともに、観光地での不測の事態に伴う利用の減少を回避しております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針