決算データ · 試作 · 2025年9月期
エスケーエレクトロニクス（6677）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、エスケーエレクトロニクスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年9月期 | 228億円 | — | 33億円 | — | 288億円 | 67.3% | 345人 |
| 2019年9月期 | 258億円 | — | 48億円 | — | 314億円 | 74.2% | 356人 |
| 2020年9月期 | 191億円 | — | -10億円 | — | 318億円 | 70.4% | 378人 |
| 2021年9月期 | 204億円 | 17億円 | 11億円 | 8.1% | 329億円 | 74.1% | 368人 |
| 2022年9月期 | 249億円 | 38億円 | 33億円 | 15.4% | 395億円 | 72.5% | 374人 |
| 2023年9月期 | 281億円 | 48億円 | 34億円 | 17.0% | 418億円 | 75.6% | 380人 |
| 2024年9月期 | 257億円 | 31億円 | 23億円 | 11.9% | 397億円 | 81.1% | 387人 |
| 2025年9月期 | 292億円 | 39億円 | 27億円 | 13.2% | 425億円 | 81.4% | 437人 |
損益の内訳
2025年9月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 257億円 | 292億円 | +35 |
| 売上原価 | 198億円 | 223億円 | +25 |
| 売上総利益 | 59億円 | 69億円 | +10 |
| 販売費及び一般管理費 | 29億円 | 31億円 | +2 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 31億円 | 39億円 | +8 |
| 経常利益 | 31億円 | 39億円 | +8 |
| 税引前利益 | 31億円 | 38億円 | +8 |
| 法人所得税 | 8億円 | 11億円 | +4 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 23億円 | 27億円 | +4 |
財政状態
2025年9月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 125億円 | 97億円 | −28 |
| 棚卸資産 | 2億円 | 2億円 | +1 |
| 流動資産 | 249億円 | 246億円 | −3 |
| 有形固定資産 | 133億円 | 157億円 | +24 |
| のれん | — | 2億円 | |
| 非流動資産（固定資産） | 148億円 | 180億円 | +32 |
| 資産合計 | 397億円 | 425億円 | +29 |
| 流動負債 | 71億円 | 72億円 | +1 |
| 非流動負債（固定負債） | 4億円 | 7億円 | +3 |
| 負債合計 | 75億円 | 79億円 | +4 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 291億円 | 307億円 | +16 |
| 資本合計（純資産） | 322億円 | 346億円 | +24 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 39億円 | 51億円 | +12 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -25億円 | -20億円 | +5 |
| 減価償却費 | 28億円 | 33億円 | +5 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -40億円 | -49億円 | −9 |
| 配当金の支払額 | -17億円 | -12億円 | +6 |
セグメント
2025年9月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 大型フォトマスク事業 | 288億円 | +12.2% | — | 42億円 | 14.6% | — | 348人 |
| ソリューション事業 | 1億円 | +0.0% | — | -3億円 | -311.1% | — | 13人 |
| スクリーンマスク・メタルマスク事業 | 3億円 | — | — | 0億円 | 6.1% | — | 39人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：大型フォトマスク事業 スクリーンマスク・メタルマスク事業 ソリューション事業
従業員
連結従業員437人
提出会社238人
平均年齢43.4歳
平均勤続年数12.8年
平均年間給与754万円
株主
2025年9月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は10,053人、発行済株式は11,368,400株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 写真化学 | 7.0% |
| 2 | ニコン | 5.4% |
| 3 | 京都銀行 | 3.4% |
| 4 | SCREENホールディングス | 3.0% |
| 5 | 石田昌德 | 3.0% |
| 6 | 石田敬輔 | 2.9% |
| 7 | 石田産業 | 2.6% |
| 8 | 三菱UFJ銀行 | 2.4% |
| 9 | 石井良明 | 2.3% |
| 10 | 日本生命保険相互会社 | 2.1% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年9月期 | 311.03円 | 17円 | 8% | 18.4% | 7.1倍 |
| 2019年9月期 | 456.89円 | 35円 | 10% | 22.6% | 4.1倍 |
| 2020年9月期 | -92.67円 | 10円 | — | -4.3% | — |
| 2021年9月期 | 102.24円 | 20円 | 18% | 4.6% | 9.4倍 |
| 2022年9月期 | 317.53円 | 64円 | 16% | 12.5% | 3.8倍 |
| 2023年9月期 | 325.96円 | 162円 | 37% | 11.2% | 9.2倍 |
| 2024年9月期 | 220.66円 | 109円 | 39% | 7.2% | 10.5倍 |
| 2025年9月期 | 263円 | 130円 | 71% | 8.2% | 10.9倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 2001年10月１日に株式会社写真化学のエレクトロニクス事業部門に属する権利義務を承継し、会社分割により設立いたしました。この会社分割は、これまで多角的な事業展開を行ってきた株式会社写真化学が、各々の業界に対し機動的な事業運営を行い、かつ事業特性を生かした経営に特化することで、各会社の企業価値を
- 2001年10月㈱写真化学のエレクトロニクス事業部門を会社分割により独立させ、京都市上京区に当社を設立。2002年５月台湾に大型フォトマスクの製造・販売会社として、連結子会社「頂正科技股份有限公司」を設立。2002年９月久御山事業所(現：京都工場)において「ISO14001」認証取得。2003年
- 2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取り消し、大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱ(現：東京証券取引所スタンダード市場)に株式を上場。2005年１月久御山事業所（現：京都工場）に世界初の第８世代対応の新工場竣工。
- 2005年11月韓国に大型フォトマスクの販売会社として、連結子会社「SKE KOREA CO.,LTD.」を設立。
- 2008年11月世界初の第10世代、第11世代対応の滋賀工場竣工。
- 2008年12月頂正科技股份有限公司において「ISO14001」認証取得。2009年３月世界初の第10世代用フォトマスクの生産、出荷開始。2010年９月中国に販売会社として、連結子会社「愛史科電子貿易(上海)有限公司」を設立。2011年９月滋賀工場において、「ISO14001」拡張認証取得。
- 2012年11月京都工場において「OHSAS18001」認証取得。
- 2013年12月台湾に頂正科技股份有限公司の営業拠点として、台北支社を開設。2014年７月各種オフセット印刷向けガラスドライエッチング版の販売を開始。
- 2014年10月京都府から「第二種医療機器製造販売業」の業許可を取得。2016年６月高度管理医療機器等販売業・貸与許可証取得（医療機関QMS）2017年６月「電気刺激装置 ＷＩＬＭＯ」の販売開始。2018年６月「ピッキングタグ」の販売開始。2019年３月本社、京都工場において「ISO13485」
- 1943年10月、法人化により大日本スクリーン製造㈱(現㈱SCREENホールディングス)として設立)。1964年３月本店を移転(京都市上京区)。1970年５月商号を㈱写真化学に変更。1971年９月エレクトロニクス事業部門(現：当社事業)を新設。
- 1981年12月久御山事業所(現：京都工場)を開設。1988年３月久御山事業所(現：京都工場)に新工場(現：当社大型フォトマスク事業)を増設。世界初の大型ＥＢ描画装置を導入。1995年９月工場・設備を一新し、業界に先駆けて、800mmサイズの大型フォトマスク製造を実現。1999年４月電子事業部(
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、当社のほか、連結子会社である「頂正科技股份有限公司」(本社：台湾南部科學園區)、「SKE KOREA CO., LTD.」(本社：韓国忠淸南道天安市)、「愛史科電子貿易(上海)有限公司」(本社：中国上海市長寧区)及びアサヒテック株式会社（本社：愛知県瀬戸市）の４社により構成されており、大型フォトマスクの設計・製造・販売を主な事業内容としております。当社グループの事業内容は次のとおりであります。 大型フォトマスク事業 大型フォトマスク事業は、主にスマートフォンやパソコン、薄型テレビ等に使用される液晶パネルや有機ＥＬパネルの製造過程で必要な原版であるフォトマスクの設計・製造・販売を行っております。 なお、フォトマスクとは液晶や有機ＥＬの制御回路及び色を表現するカラーフィルターのパターンを基板に転写するために使われる原版で、液晶パネルや有機ＥＬパネルの量産や新製品の開発、製造ラインの新設の際に必要となるものです。 ソリューション事業 ソリューション事業は、RFID分野、ヘルスケア分野に取り組んでおり、それぞれの製品の設計・製造・販売を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年9月期（S100XB6O）
- 有価証券報告書 2024年9月期（S100UZVV）
- 有価証券報告書 2023年9月期（S100SGWA）
- 有価証券報告書 2022年9月期（S100PTBU）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2024年9月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針