決算データ · 試作 · 2025年12月期
ズーム（6694）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ズームの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
← 1枚の図解に戻る指標を組んで見る
詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 77億円 | — | 3億円 | — | 79億円 | 59.6% | 117人 |
| 2019年12月期 | 86億円 | — | 3億円 | — | 79億円 | 61.9% | 122人 |
| 2020年12月期 | 104億円 | — | 5億円 | — | 102億円 | 50.2% | 143人 |
| 2021年12月期 | 134億円 | 13億円 | 9億円 | 9.4% | 108億円 | 53.9% | 171人 |
| 2022年12月期 | 132億円 | 7億円 | 4億円 | 5.0% | 137億円 | 47.5% | 165人 |
| 2023年12月期 | 179億円 | 6億円 | 1億円 | 3.2% | 193億円 | 34.6% | 191人 |
| 2024年12月期 | 181億円 | 5億円 | 0億円 | 2.9% | 201億円 | 35.7% | 200人 |
| 2025年12月期 | 174億円 | -1億円 | -17億円 | -0.3% | 187億円 | 30.1% | 187人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 181億円 | 174億円 | −6 |
| 売上原価 | 111億円 | 110億円 | −2 |
| 売上総利益 | 69億円 | 65億円 | −5 |
| 販売費及び一般管理費 | 64億円 | 65億円 | +1 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 5億円 | -1億円 | −6 |
| 経常利益 | 6億円 | -2億円 | −8 |
| 税引前利益 | 6億円 | -12億円 | −18 |
| 法人所得税 | 4億円 | 4億円 | −0 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 0億円 | -17億円 | −18 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 33億円 | 31億円 | −2 |
| 棚卸資産 | 74億円 | 78億円 | +4 |
| 流動資産 | 150億円 | 147億円 | −3 |
| 有形固定資産 | 15億円 | 15億円 | +1 |
| のれん | 30億円 | 19億円 | −11 |
| 非流動資産（固定資産） | 51億円 | 41億円 | −10 |
| 資産合計 | 201億円 | 187億円 | −14 |
| 社債及び借入金（流動） | 41億円 | 49億円 | +7 |
| 社債及び借入金（非流動） | 25億円 | 20億円 | −5 |
| 流動負債 | 78億円 | 81億円 | +4 |
| 非流動負債（固定負債） | 37億円 | 32億円 | −5 |
| 負債合計 | 115億円 | 113億円 | −2 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 54億円 | 35億円 | −19 |
| 資本合計（純資産） | 86億円 | 74億円 | −12 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 6億円 | 6億円 | +0 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 0億円 | -1億円 | −1 |
| 減価償却費 | 3億円 | 4億円 | +0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -2億円 | -4億円 | −2 |
| 配当金の支払額 | -1億円 | -1億円 | −0 |
従業員
連結従業員187人
提出会社93人
平均年齢39.7歳
平均勤続年数9.8年
平均年間給与777万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は2,574人、発行済株式は4,594,824株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 飯島 雅宏 | 8.3% |
| 2 | サウンドハウス | 8.2% |
| 3 | 公益財団法人ズームグループ学術振興財団 | 8.1% |
| 4 | 莅戸 道人 | 7.4% |
| 5 | DEUTSCHE BANK AG, FRANKFURT | 7.1% |
| 6 | 松尾 泉 | 4.9% |
| 7 | THE CHASE MANHATTAN BANK, N.A. LONDON SPECIAL ACCOUNT NO.1 | 4.0% |
| 8 | ズーム社員持株会 | 3.1% |
| 9 | 河野 達哉 | 1.4% |
| 10 | 山田 達三 | 1.4% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 70.16円 | 43円 | 33% | 6.9% | 8.8倍 |
| 2019年12月期 | 55.01円 | 34円 | 31% | 5.2% | 12.9倍 |
| 2020年12月期 | 111.78円 | 62円 | 95% | 10.1% | 7.3倍 |
| 2021年12月期 | 199.56円 | 102円 | 28% | 15.6% | 9.0倍 |
| 2022年12月期 | 88.36円 | 50円 | 42% | 6.1% | 12.4倍 |
| 2023年12月期 | 20.64円 | 30円 | 30% | 1.4% | 45.6倍 |
| 2024年12月期 | 9.41円 | 31円 | 93% | 0.6% | 69.6倍 |
| 2025年12月期 | -398.85円 | 32円 | — | -27.0% | -1.6倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1993年12月東京都府中市に本社移転1994年２月ZOOM Corporation of Americaを解散1994年３月商品管理部門（倉庫）を東京都府中市に移転
- 1997年12月株式会社巴商会と提携解消し有限会社ズームホールディングスを設立。当社株式を譲受、当社の親会社となる2001年８月マルチトラックレコーダー(MRS-1044)を発売2004年７月香港における物流の拠点としてZOOM HK LTD（現 持分法非適用非連結子会社）を設立2004年９月東
- 2006年10月イギリスにおける販売の拠点としてZOOM UK Distribution LTDを設立2009年２月中国における品質管理の拠点として、中国東莞市に東莞滋韵電子楽器技術諮詢有限公司（現 持分法非適用非連結子会社）を設立2009年８月東京都千代田区神田駿河台に本社移転
- 2009年11月ハンディビデオレコーダー(Q3)を発売2011年４月有限会社ズームホールディングスを吸収合併2013年２月米国における販売の拠点としてZOOM North America, LLCを設立。当社の持分を1/3とし、持分法適用会社とする（現 連結子会社）
- 2013年10月モバイルデバイスアクセサリ(iQ5)を発売2014年５月オーディオインターフェース(TAC-2)を発売2015年８月プロフェッショナルフィールドレコーダー(F8)を発売2016年８月倉庫を東京都足立区に移転2017年３月東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード）市場に株式上場20
- 2019年10月ボーカルプロセッサー（V6）を発売2020年４月ZOOM North America, LLCの持分の2/3を追加取得し、連結子会社とする2020年５月ZOOM UK Distribution LTDがイングランド・ウェールズ高等法院へ倒産法に基づくアドミニストレーションを申請し
- 2024年10月イギリスにおける販売の拠点であるSound Service U.K. Limitedが、プロシューマー向けオーディオブランドの販売代理店であるSCV Distribution Limitedの商圏を引き継ぐ2025年７月Instamic, Inc（米国）及びInstamic AB
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】(1) 事業の概要当社グループは、当社、子会社９社(連結子会社５社、持分法非適用非連結子会社４社)から構成されております。主として主要国での販売拠点であるZOOM North America, LLC、Mogar Music S.r.l.、株式会社フックアップ、Sound-Service Musikanlagen-Vertriebsgesellschaft mbH、Sound Service U.K. Limited（いずれも連結子会社）と、その他４社から構成されております。当社グループは、音楽用電子機器の開発及び販売を主な事業内容としており、「We're For Creators」という基本理念のもと、世界中のクリエイターがよりユニークでオリジナルな作品を創造できるツールを提供することによってブランド力を向上し、株主、従業員や取引先などの当社グループと関係するステークホルダーから評価される企業を目指しております。当社グループでは、開発は当社(日本)で行っておりますが、現在、生産は全て生産委託先であるEMS企業(注１)に外注しており自社工場は有しておりません。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XTUG）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VHFI）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T51Q）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QG1J）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2024年12月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針