決算データ · 試作 · 2026年3月期
ダイヤモンドエレクトリックホールディングス（6699）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ダイヤモンドエレクトリックホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2019年3月期 | 556億円 | — | 1億円 | — | 538億円 | 13.3% | 4,681人 |
| 2020年3月期 | 710億円 | — | -18億円 | — | 512億円 | 11.7% | 4,257人 |
| 2021年3月期 | 706億円 | 23億円 | 1億円 | 3.2% | 641億円 | 11.0% | 4,499人 |
| 2022年3月期 | 763億円 | 5億円 | 13億円 | 0.6% | 687億円 | 14.7% | 4,156人 |
| 2023年3月期 | 911億円 | -12億円 | -11億円 | -1.3% | 787億円 | 13.7% | 4,091人 |
| 2024年3月期 | 933億円 | 2億円 | -19億円 | 0.2% | 820億円 | 12.4% | 3,751人 |
| 2025年3月期 | 917億円 | 23億円 | 4億円 | 2.5% | 793億円 | 14.4% | 3,681人 |
| 2026年3月期 | 968億円 | 24億円 | 2億円 | 2.5% | 839億円 | 16.7% | 3,503人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 917億円 | 968億円 | +51 |
| 売上原価 | 779億円 | 812億円 | +33 |
| 売上総利益 | 138億円 | 155億円 | +17 |
| 販売費及び一般管理費 | 116億円 | 131億円 | +16 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 23億円 | 24億円 | +2 |
| 経常利益 | 15億円 | 21億円 | +6 |
| 税引前利益 | 14億円 | 10億円 | −4 |
| 法人所得税 | 10億円 | 8億円 | −2 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 4億円 | 2億円 | −2 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 75億円 | 65億円 | −10 |
| 棚卸資産 | 56億円 | 62億円 | +6 |
| 流動資産 | 509億円 | 553億円 | +43 |
| 有形固定資産 | 190億円 | 179億円 | −11 |
| のれん | 0億円 | 0億円 | −0 |
| 非流動資産（固定資産） | 284億円 | 287億円 | +3 |
| 資産合計 | 793億円 | 839億円 | +47 |
| 社債及び借入金（流動） | 220億円 | 237億円 | +17 |
| 社債及び借入金（非流動） | 109億円 | 106億円 | −3 |
| 流動負債 | 535億円 | 560億円 | +25 |
| 非流動負債（固定負債） | 143億円 | 138億円 | −5 |
| 負債合計 | 677億円 | 698億円 | +21 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 78億円 | 93億円 | +15 |
| 資本合計（純資産） | 116億円 | 142億円 | +26 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 36億円 | -14億円 | −50 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -38億円 | 13億円 | +51 |
| 減価償却費 | 32億円 | 30億円 | −1 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -14億円 | -13億円 | +0 |
| 配当金の支払額 | -1億円 | -3億円 | −2 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 自動車機器事業 | 405億円 | +15.9% | — | 10億円 | 2.6% | 278億円 | 1,064人 |
| エネルギーソリューション事業 | 241億円 | −1.6% | — | 23億円 | 9.5% | 137億円 | 325人 |
| 電子機器事業 | 310億円 | −0.1% | — | 13億円 | 4.2% | 252億円 | 1,657人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：自動車機器事業 電子機器事業 エネルギーソリューション事業
従業員
連結従業員3,503人
提出会社—人
平均年齢—
平均勤続年数—
平均年間給与—
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は8,283人、発行済株式は11,683,901株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本カストディ銀行（信託口） | 6.7% |
| 2 | ダイヤモンドエンジニアリング | 5.5% |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 5.2% |
| 4 | All Diamond Shareholders | 4.3% |
| 5 | 大和証券 | 2.7% |
| 6 | 楽天証券共有口 | 1.9% |
| 7 | 池永 辰朗 | 1.8% |
| 8 | BNP PARIBAS LONDON BRANCH FOR PRIME BROKERAGE CLEARANCE ACC FOR THIRD PARTY | 1.8% |
| 9 | 豊栄産業 | 1.2% |
| 10 | 上田八木短資 | 1.1% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2019年3月期 | 39.78円 | 12.5円 | 10% | 2.0% | 23.1倍 |
| 2020年3月期 | -340.43円 | 17.5円 | 39% | -27.1% | — |
| 2021年3月期 | 13.9円 | 15円 | 20% | 1.5% | 201.5倍 |
| 2022年3月期 | 179.04円 | 25円 | — | 15.0% | 5.9倍 |
| 2023年3月期 | -139.52円 | 25円 | — | -10.3% | — |
| 2024年3月期 | -226.59円 | 12.5円 | 32% | -18.1% | — |
| 2025年3月期 | 49.14円 | 25円 | — | 3.8% | 12.2倍 |
| 2026年3月期 | 24.98円 | 25円 | 14% | 1.7% | 22.7倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 2018年10月ダイヤモンド電機株式会社が単独株式移転により当社を設立し、東京証券取引所市場第二部に株式を上場（ダイヤモンド電機株式会社は2018年９月に上場廃止）
- 2018年12月ベトナムダイヤモンド電機をベトナム社会主義共和国のハノイ市に設立2019年１月当社の完全子会社であるダイヤモンド電機株式会社は田淵電機株式会社の第三者割当増資を引受け、株式66.90％の取得により、同社及び同社の子会社７社は当社の連結子会社となる。2019年３月インドネシアダイヤ
- 2019年10月当社の完全子会社であるダイヤモンド電機株式会社保有の田淵電機株式会社（当社の孫会社）の株式を当社が取得。同時に、株式交換を行うことにより田淵電機株式会社が完全子会社となる。なお、それにより当社は東京証券取引所の市場第二部銘柄から市場第一部銘柄に指定される。
- 2021年10月当社の完全子会社であるダイヤモンド電機株式会社の製造以外の機能を同じく完全子会社である田淵電機株式会社へ統合し、田淵電機株式会社の社名をダイヤゼブラ電機株式会社へ変更する。2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行する。2022年８月株式
- 1968年11月子会社ダイヤモンド電機株式会社を吸収合併、同時に商号をダイヤモンド電機株式会社に変更1984年９月株式会社内田製作所（現・株式会社コロナ）と合弁で新潟ダイヤモンド電子株式会社を設立（現・連結子会社 ダイヤモンド電子株式会社）
- 1987年12月100％出資の子会社米国ダイヤモンド電機を米国ミシガン州に設立（現・連結子会社）
- 1989年11月鳥取ダイヤモンド電機株式会社を吸収合併1996年７月大阪証券取引所市場第二部に株式上場
- 1996年12月米国ダイヤモンド電機の第２工場を米国ウエストバージニア州に建設2000年９月ハンガリーダイヤモンド電機をハンガリー共和国のエステルゴム市に設立（現・連結子会社）2004年５月金剛石電機（蘇州）有限公司を中華人民共和国の江蘇省に設立（現・連結子会社） 2007年６月インドダイヤモン
- 2010年11月金剛石電機国際貿易（蘇州）有限公司を中華人民共和国の江蘇省に設立（現・連結子会社 中国ダイヤモンド電機国際貿易（蘇州））2011年３月Diamond Electric (Thailand) Co.,Ltd.をタイ王国のバンコクに設立2012年２月韓国ダイヤモンド電機を大韓民国のソ
- 2014年12月タイダイヤモンド電機をタイ王国のバンコクに設立（現・連結子会社）2018年７月ルクセンブルクダイヤモンド電機をルクセンブルク大公国のルクセンブルク市に設立 （参考：2019年９月までの田淵電機株式会社の沿革） 1925年５月田淵繁が大阪市福島区において珪素鋼板の販売及びラジオ用鉄
- 1939年12月生産と販売を分離するため株式会社美登里製作所を設立1940年９月株式会社美登里製作所を田淵電機株式会社と商号変更1960年１月大阪市西淀川区御幣島東に本社を移転
- 1967年12月100％出資の子会社として田淵電子工業株式会社（現・ゼブラ電子株式会社）を栃木県大田原市に設立（現・連結子会社）
- 1972年11月韓国田淵電機株式会社(現・韓国トランス株式会社)を大韓民国のソウル市に設立（現・持分法適用関連会社）1979年１月米国田淵電機株式会社を米国のテネシー州に設立（現・連結子会社）
- 1985年11月大阪証券取引所市場第二部に上場
- 1987年12月タイ国田淵電機株式会社（現・タイダイヤゼブラ電機）をタイ王国のチャチャンサオ県に設立（現・連結子会社）1989年１月大阪市西淀川区御幣島1丁目に本社を移転1994年６月兵庫県三田市テクノパーク5番地4に本社を移転1995年４月上海田淵変圧器有限公司（現・中国ダイヤゼブラ電機（上海
- 2012年10月東京都千代田区に東京支社を設置2013年８月米国田淵電機株式会社を米国のカリフォルニア州に移転2014年５月大阪市淀川区宮原三丁目４番30号に本社を移転2015年１月東京証券取引所市場第一部銘柄として上場2019年１月ダイヤモンド電機株式会社の連結子会社となる2019年９月ダイヤ
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社は、持株会社体制の下、自動車機器事業、エネルギーソリューション事業、電子機器事業の各セグメントにおいて事業会社
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YLYF）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W7YU）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TSZF）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R2UH）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OGF8）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-20。編集方針