決算データ · 試作 · 2026年3月期
EIZO（6737）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、EIZOの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
← 1枚の図解に戻る指標を組んで見る
詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 841億円 | — | 71億円 | — | 1,195億円 | 76.6% | 1,984人 |
| 2019年3月期 | 729億円 | — | 43億円 | — | 1,214億円 | 78.2% | 2,053人 |
| 2020年3月期 | 765億円 | — | 47億円 | — | 1,253億円 | 76.6% | 2,098人 |
| 2021年3月期 | 766億円 | 79億円 | 62億円 | 10.4% | 1,501億円 | 76.3% | 2,253人 |
| 2022年3月期 | 868億円 | 113億円 | 78億円 | 13.0% | 1,555億円 | 76.3% | 2,269人 |
| 2023年3月期 | 809億円 | 50億円 | 59億円 | 6.2% | 1,559億円 | 77.3% | 2,313人 |
| 2024年3月期 | 805億円 | 39億円 | 55億円 | 4.9% | 1,648億円 | 78.5% | 2,325人 |
| 2025年3月期 | 805億円 | 37億円 | 42億円 | 4.6% | 1,578億円 | 78.8% | 2,310人 |
| 2026年3月期 | 813億円 | 24億円 | 73億円 | 2.9% | 1,775億円 | 77.2% | 2,289人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 805億円 | 813億円 | +8 |
| 売上原価 | 543億円 | 554億円 | +11 |
| 売上総利益 | 262億円 | 259億円 | −3 |
| 販売費及び一般管理費 | 225億円 | 235億円 | +11 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 37億円 | 24億円 | −14 |
| 経常利益 | 46億円 | 38億円 | −8 |
| 税引前利益 | 57億円 | 106億円 | +49 |
| 法人所得税 | 15億円 | 32億円 | +17 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 42億円 | 73億円 | +32 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 211億円 | 204億円 | −7 |
| 棚卸資産 | 171億円 | 150億円 | −20 |
| 流動資産 | 807億円 | 848億円 | +41 |
| 有形固定資産 | 244億円 | 263億円 | +19 |
| 非流動資産（固定資産） | 771億円 | 927億円 | +157 |
| 資産合計 | 1,578億円 | 1,775億円 | +197 |
| 社債及び借入金（流動） | 49億円 | 55億円 | +6 |
| 社債及び借入金（非流動） | 7億円 | 6億円 | −1 |
| 流動負債 | 187億円 | 214億円 | +26 |
| 非流動負債（固定負債） | 147億円 | 192億円 | +45 |
| 負債合計 | 334億円 | 406億円 | +72 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 907億円 | 900億円 | −7 |
| 資本合計（純資産） | 1,244億円 | 1,369億円 | +126 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 115億円 | 56億円 | −60 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -47億円 | -86億円 | −39 |
| 減価償却費 | 29億円 | 33億円 | +4 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -36億円 | -46億円 | −11 |
| 配当金の支払額 | -42億円 | -44億円 | −2 |
従業員
連結従業員2,289人
提出会社1,033人
平均年齢41.7歳
平均勤続年数17.7年
平均年間給与574万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は14,039人、発行済株式は42,330,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 14.0% |
| 2 | 日本カストディ銀行（信託口） | 10.8% |
| 3 | 北陸銀行 | 4.2% |
| 4 | 佐々木 嘉樹 | 3.2% |
| 5 | ヒロアキコーポレーション | 2.9% |
| 6 | ハヅキコーポレーション | 2.9% |
| 7 | EIZO社員持株会 | 2.6% |
| 8 | FUJI | 1.9% |
| 9 | 三井住友信託銀行（信託口甲25号） | 1.5% |
| 10 | 三洋物産 | 1.4% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 334.82円 | 90円 | 37% | 8.1% | 15.0倍 |
| 2019年3月期 | 202.09円 | 100円 | 70% | 4.6% | 21.8倍 |
| 2020年3月期 | 219.13円 | 110円 | 80% | 4.9% | 14.4倍 |
| 2021年3月期 | 144.36円 | 115円 | 43% | 5.9% | 14.5倍 |
| 2022年3月期 | 182.81円 | 120円 | 52% | 6.7% | 9.8倍 |
| 2023年3月期 | 140.48円 | 125円 | 49% | 4.9% | 14.6倍 |
| 2024年3月期 | 132.56円 | 200円 | 64% | 4.4% | 19.6倍 |
| 2025年3月期 | 100.81円 | 157.5円 | 119% | 3.3% | 20.7倍 |
| 2026年3月期 | 180.64円 | 110円 | 75% | 5.6% | 11.4倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1968年3月石川県羽咋市に株式会社ナナオ（現 EIZO株式会社）の前身である羽咋電機株式会社を設立、創業。
- 1973年3月株式会社ナナオに商号変更。電子機器製造を行っていた七尾電機株式会社の事業の一部を移管し、電子機器の開発・生産・販売を開始。
- 1979年5月七尾電機株式会社（石川県七尾市）の株式を取得し、子会社化。
- 1980年2月家庭用及び業務用ゲームソフトの制作、販売等を行っていたアイレム株式会社の株式を取得し、子会社化。
- 1981年4月石川県松任市（現 白山市）に工場を建設、操業開始。
- 1984年1月電子回路基板製造を行っていた和光電子株式会社（石川県羽咋市）の株式を取得し、子会社化。
- 1984年9月欧州向け販売子会社としてハイテクアソシエーツ株式会社（石川県金沢市）を設立（
- 1990年1月にエイゾー株式会社に商号変更。
- 1999年4月にEIZO株式会社に吸収合併）。
- 1985年5月コンピュータ用CRT（ブラウン管）モニターを開発、生産し、自社ブランド「EIZO」にて欧州向けに販売開始。
- 1985年9月米国にNanao USA Corporation（現 EIZO Inc.）を設立し、コンピュータ用CRTモニターを自社ブランド「NANAO」にて北米向けに販売開始。
- 1990年11月本社を石川県松任市（現 白山市）下柏野町153番地に移転。
- 1991年7月コンピュータ用CRTモニターを日本国内向けに販売開始（ブランド名は「NANAO」）。
- 1992年9月スウェーデンに販売子会社、Eizo Sweden AB（現 EIZO Nordic AB）を設立。
- 1992年9月遊技場用液晶モニターを開発、生産し販売を開始。
- 1996年4月自社ブランド「EIZO」、「NANAO」を「EIZO」に統一。
- 1997年4月遊技機向けソフトウェアの設計・開発等を目的に、石川県松任市（現 白山市）にアイレムソフトウェアエンジニアリング株式会社を設立。
- 1997年6月アイレム株式会社の開発部門をアイレムソフトウェアエンジニアリング株式会社に譲渡し、アイレム株式会社を売却。
- 1998年2月アフターサービス体制強化のため、石川県松任市（現 白山市）にエイゾーサポートネットワーク株式会社（現 EIZOサポートネットワーク株式会社）を設立。
- 2002年3月東京証券取引所市場第二部に株式を上場。
- 2003年3月東京証券取引所市場第一部に株式を上場。
- 2004年4月七尾電機株式会社が和光電子株式会社を吸収合併。エイゾーナナオエムエス株式会社（現 EIZOエムエス株式会社）に商号変更し、本店所在地を石川県羽咋市に変更。
- 2005年2月電気機器の開発業務を中心とした労働者派遣事業等を目的に石川県白山市に株式会社エイゾーテクノキャリアを設立（
- 2006年2月にEIZOエンジニアリング株式会社に商号変更。
- 2024年10月にEIZO株式会社に吸収合併）。
- 2005年7月EXCOM AG（スイス）の当社製品販売事業を株式取得により子会社とし、Eizo Nanao AG（現 EIZO AG）に商号変更。
- 2007年2月グラフィックスボードの製造、開発を行っているTech Source, Inc.（米国、現 EIZO Rugged Solutions Inc.）の株式を取得し、子会社化。
- 2007年10月Siemens AG（ドイツ）のメディカル市場向けモニター事業をEIZO GmbH（同年6月設立）が事業譲受。
- 2009年2月eg-electronic GmbH (ドイツ)のモニター及びモニター用コントローラーボード事業をEIZO Technologies GmbH（
- 2008年11月設立）が事業譲受。
- 2010年3月中国にEIZO顕像技術（蘇州）有限公司（EIZO Display Technologies (Suzhou) Co.,Ltd.）を設立し、同年10月より液晶モニターの製造を開始。
- 2011年8月ドイツにEIZO Europe GmbHを、イギリスにEIZO Limitedを設立。欧州における当社販売代理店であったAvnet社（米国）との契約を解消し、欧州における直接販売体制を構築。EIZO Limitedは
- 2012年1月から、EIZO Europe GmbHは同年7月から営業開始。
- 2013年4月EIZO株式会社に商号変更。
- 2015年10月EIZOメディカルソリューションズ株式会社を設立し、イメーション株式会社の医療市場向けシステムインテグレーション事業を譲受（
- 2018年10月にEIZO株式会社に吸収合併）。
- 2016年7月パナソニック ヘルスケア株式会社の手術室及び内視鏡用モニター事業を譲受。
- 2018年3月手術室向け映像ソリューションの提供を主力事業とするカリーナシステム株式会社の全株式を取得。
- 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場に移行。
- 2023年3月インドに販売会社EIZO Private Limitedを設立。同年4月から事業開始。
- 2024年6月サウジアラビアに販売会社EIZO Middle East Ltd.を設立。同年10月から事業開始。
事業の内容（有価証券報告書より）
2026年3月31日現在の当社グループ（当社及び当社のグループ会社、以下同じ）は18社（国内：6社、海外：12社）で構成しており、映像機器及びその関連製品を開発・生産し、国内外のあらゆる市場向けに、お客様のニーズに応じた機能を備えた高品質・高信頼性の映像環境ソリューションを提供しております。 ＜B&P（Business & Plus）市場向け＞金融機関、公共機関、文教施設、一般オフィス、ホームオフィス等、様々な用途向けに提供する製品です。高品質・高信頼性等の基本性能に加え、TCO（導入から維持管理までを含む使用期間全体にかかるコスト）パフォーマンスに優れた製品を提供しております。また、国内外の各種規格への対応、CO₂排出抑制に貢献する低消費電力設計、軽量化構造やリサイクル材の活用など、業界最先端レベルの環境性能を実現しております。さらに、長時間作業に配慮した画面輝度の自動設定機能や画面反射の抑制等、エルゴノミクスを追求した設計とすることで、オフィスからテレワークまで、快適で生産性の高い映像環境を提供しております。このような環境や使う人に配慮する考え方は当社製品すべての基盤となるものです。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YEV1）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100VZDT）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TP46）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100QYVU）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100O9K8）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針