決算データ · 試作 · 2026年3月期
ＲＶＨ（6786）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ＲＶＨの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 530億円 | — | 3億円 | — | 793億円 | 15.4% | 5,728人 |
| 2019年3月期 | 587億円 | — | -35億円 | — | 785億円 | 11.1% | 6,088人 |
| 2020年3月期 | 545億円 | — | -16億円 | — | 789億円 | 9.0% | 5,951人 |
| 2021年3月期 | 15億円 | -2億円 | -55億円 | -12.2% | 26億円 | 63.8% | 135人 |
| 2022年3月期 | 12億円 | -1億円 | -1億円 | -11.4% | 19億円 | 84.1% | 152人 |
| 2023年3月期 | 13億円 | -2億円 | -2億円 | -14.6% | 21億円 | 85.8% | 153人 |
| 2024年3月期 | 13億円 | -2億円 | -8億円 | -17.2% | 13億円 | 75.8% | 145人 |
| 2025年3月期 | 15億円 | -1億円 | -2億円 | -3.4% | 11億円 | 71.3% | 139人 |
| 2026年3月期 | 13億円 | -1億円 | 0億円 | -4.0% | 17億円 | 45.7% | 136人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 15億円 | 13億円 | −2 |
| 売上原価 | 10億円 | 8億円 | −2 |
| 売上総利益 | 5億円 | 4億円 | −1 |
| 販売費及び一般管理費 | 5億円 | 5億円 | −1 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | -1億円 | -1億円 | +0 |
| 経常利益 | -0億円 | 1億円 | +1 |
| 税引前利益 | -2億円 | 0億円 | +3 |
| 法人所得税 | 0億円 | 0億円 | +0 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | -2億円 | 0億円 | +3 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 5億円 | 6億円 | +1 |
| 棚卸資産 | 0億円 | 0億円 | +0 |
| 流動資産 | 9億円 | 15億円 | +7 |
| 有形固定資産 | 0億円 | 0億円 | +0 |
| のれん | 1億円 | 1億円 | +0 |
| 非流動資産（固定資産） | 2億円 | 2億円 | +0 |
| 資産合計 | 11億円 | 17億円 | +7 |
| 社債及び借入金（流動） | 0億円 | 1億円 | +0 |
| 社債及び借入金（非流動） | 1億円 | 1億円 | +1 |
| 流動負債 | 2億円 | 8億円 | +6 |
| 非流動負債（固定負債） | 1億円 | 2億円 | +0 |
| 負債合計 | 3億円 | 9億円 | +6 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 7億円 | 8億円 | +0 |
| 資本合計（純資産） | 8億円 | 8億円 | +0 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -2億円 | 1億円 | +3 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -0億円 | 1億円 | +1 |
| 減価償却費 | 0億円 | 0億円 | −0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -0億円 | -0億円 | −0 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| システム開発 | 11億円 | −0.9% | — | 1億円 | 6.3% | 7億円 | 125人 |
| 再生可能エネルギー | 1億円 | +75.0% | — | 0億円 | 14.3% | 6億円 | 3人 |
| 資産運用関連事業 | 1億円 | −74.1% | — | 0億円 | 0.0% | 2億円 | 2人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：システム開発 再生可能エネルギー 資産運用関連事業
従業員
連結従業員136人
提出会社6人
平均年齢54歳
平均勤続年数5年
平均年間給与858万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は5,595人、発行済株式は25,321,760株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | ヘーリオスエネルギー | 12.9% |
| 2 | SEED | 8.4% |
| 3 | SBI証券 | 5.5% |
| 4 | 奥条 瑳京 | 4.9% |
| 5 | 西本 誠治 | 4.8% |
| 6 | SPV2号 | 4.7% |
| 7 | ユーキトラスト | 4.5% |
| 8 | 野村證券 | 3.8% |
| 9 | アドマンクリエイティブ | 2.4% |
| 10 | NOMURA INTERNATIONAL PLC A/C JAPAN FLOW(常任代理人 野村證券) | 1.3% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 18.54円 | — | — | 2.8% | 27.4倍 |
| 2019年3月期 | -183.11円 | — | — | -33.8% | — |
| 2020年3月期 | -84.09円 | — | — | -20.6% | — |
| 2021年3月期 | -281.92円 | — | — | -124.4% | — |
| 2022年3月期 | -6.06円 | — | — | -7.4% | — |
| 2023年3月期 | -8円 | — | — | -10.8% | — |
| 2024年3月期 | -32.11円 | — | — | -58.6% | — |
| 2025年3月期 | -9.12円 | — | — | -26.7% | — |
| 2026年3月期 | 1.16円 | — | — | 3.9% | 43.8倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 2000年12月当社普通株式、東京証券取引所マザーズ市場に上場。2002年１月株式会社リアルビジョン北九州(現 株式会社リアルビジョン)を福岡県北九州市若松区に新規設立。同社を完全子会社(連結子会社)化。
- 2012年11月組込系システム、業務系システム等の受託開発事業を営む株式会社ソアーシステムを株式譲受により完全子会社(連結子会社)化。
- 2013年12月システム開発、人材派遣業、パソコンデータ消去・リサイクル事業を営む株式会社上武を株式譲受により完全子会社(連結子会社)化。2014年６月当社本店所在地、神奈川県横浜市から東京都港区に移転。2014年８月当社普通株式、東京証券取引所市場第二部に指定替。
- 2014年12月マーケティングコンサルティング事業を営むＫ２Ｄ株式会社を簡易株式交換により完全子会社(連結子会社)化。2015年４月持株会社体制へ移行のため、当社商号の変更(現 株式会社ＲＶＨ)とともに、当社のグラフィックス関連事業及びそれに付随する事業を株式会社リアルビジョン北九州(現 株式会
- 2018年11月株式会社リーガルビジョンの全株式を譲渡。2020年４月株式会社ミュゼプラチナム及び株式会社不二ビューティの全株式を譲渡。2020年６月株式会社ラブリークィーンの全株式を譲渡。
- 2020年12月株式会社スカイリンクの全株式を譲渡。2021年３月Ｋ２Ｄ株式会社の全株式を譲渡。2021年４月美容関連事業を営む株式会社Ｇｌｏｔｕｓを東京都港区に新規設立。同社を完全子会社（連結子会社）化。2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第二部からスタンダード市場へ移行。
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、当社及び連結子会社７社の計８社により構成され、システム開発を主たる業務としております。当社グループの事業内容及び当社の関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当することにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。 システム開発システム開発セグメントでは、ＩＴシステムや組込系システム、業務系システム等の受託開発、システムエンジニアリングやバックオフィスに関する人材派遣、ＰＣデータ消去・リサイクル、医用画像表示ソフトウェアの販売等を行っております。（主な関係会社）株式会社上武、株式会社ソアーシステム、株式会社リアルビジョン 再生可能エネルギー再生可能エネルギーセグメントでは、太陽光発電設備の企画、再生可能エネルギーに係るコンサルティング、風力発電設備を利用した電力販売等を行っております。（主な関係会社）株式会社ＢＳ ＥＮＥＲＧＹ、井の三風力発電株式会社 資産運用関連事業資産運用関連事業セグメントでは、事業者向けファクタリングサービス、区分所有マンションの短期転売を中心とした不動産売買事業等を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YKOS）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W3TE）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TS7G）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R7WJ）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OJTM）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針