決算データ · 試作 · 2026年3月期
ティアック（6803）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ティアックの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準はIFRS、連結の値。
← 1枚の図解に戻る指標を組んで見る
詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 170億円 | — | 3億円 | — | 103億円 | 8.0% | 688人 |
| 2019年3月期 | 157億円 | — | 1億円 | — | 93億円 | 12.3% | 666人 |
| 2020年3月期 | 148億円 | — | 0億円 | — | 95億円 | 13.9% | 633人 |
| 2021年3月期 | 146億円 | 5億円 | 3億円 | 3.5% | 97億円 | 19.1% | 599人 |
| 2022年3月期 | 160億円 | 7億円 | 4億円 | 4.1% | 101億円 | 24.5% | 591人 |
| 2023年3月期 | 157億円 | 6億円 | 3億円 | 3.6% | 110億円 | 28.4% | 618人 |
| 2024年3月期 | 157億円 | 5億円 | -1億円 | 2.9% | 119億円 | 30.1% | 571人 |
| 2025年3月期 | 157億円 | 3億円 | 1億円 | 2.2% | 108億円 | 32.9% | 547人 |
| 2026年3月期 | 159億円 | 7億円 | 6億円 | 4.3% | 106億円 | 38.4% | 524人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 157億円 | 159億円 | +3 |
| 売上原価 | 89億円 | 91億円 | +2 |
| 売上総利益 | 68億円 | 68億円 | +0 |
| 販売費及び一般管理費 | 64億円 | 65億円 | +0 |
| 営業利益 | 3億円 | 7億円 | +3 |
| 金融収益・費用（純額） | -3億円 | -1億円 | +2 |
| 税引前利益 | 1億円 | 6億円 | +6 |
| 法人所得税 | -0億円 | 0億円 | +1 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 1億円 | 6億円 | +5 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 16億円 | 22億円 | +6 |
| 棚卸資産 | 37億円 | 33億円 | −4 |
| 流動資産 | 86億円 | 85億円 | −1 |
| 有形固定資産 | 19億円 | 17億円 | −2 |
| 非流動資産（固定資産） | 23億円 | 22億円 | −1 |
| 資産合計 | 108億円 | 106億円 | −2 |
| 社債及び借入金（流動） | 26億円 | 26億円 | +0 |
| 社債及び借入金（非流動） | 8億円 | 4億円 | −4 |
| 負債合計 | 73億円 | 65億円 | −7 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 36億円 | 41億円 | +5 |
| 資本合計（純資産） | 36億円 | 41億円 | +5 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 12億円 | 16億円 | +4 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1億円 | -2億円 | −0 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -7億円 | -9億円 | −2 |
| 配当金の支払額 | -0億円 | -0億円 | +0 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
従業員
連結従業員524人
提出会社225人
平均年齢48.7歳
平均勤続年数19.8年
平均年間給与694万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は14,508人、発行済株式は28,932,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 山下 良久 | 3.3% |
| 2 | 松尾 博 | 2.9% |
| 3 | 力丸 米雄 | 2.5% |
| 4 | 勝山 隆一朗 | 2.2% |
| 5 | 中島 和信 | 2.1% |
| 6 | BOFAS INC OMNIBUS ACCOUNT | 2.0% |
| 7 | 金子 武弘 | 2.0% |
| 8 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140040 | 2.0% |
| 9 | CGMI PB CUSTOMER ACCOUNT | 1.9% |
| 10 | ティアック社員持株会 | 1.7% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 8.64円 | — | — | 35.7% | 51.2倍 |
| 2019年3月期 | 1.77円 | — | — | 5.2% | 109.6倍 |
| 2020年3月期 | 0.94円 | — | — | 2.2% | 155.3倍 |
| 2021年3月期 | 10.45円 | — | — | 19.0% | 14.4倍 |
| 2022年3月期 | 13.6円 | — | — | 18.2% | 8.7倍 |
| 2023年3月期 | 10.6円 | 1円 | 19% | 10.9% | 10.8倍 |
| 2024年3月期 | -1.85円 | 1円 | — | -1.6% | — |
| 2025年3月期 | 2.82円 | 1円 | 6% | 2.3% | 27.7倍 |
| 2026年3月期 | 20.07円 | 1円 | 10% | 15.2% | 5.3倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1956年12月東京都墨田区に東京電気音響株式会社設立。計測用・光学用電気機器、磁気テープ応用装置の製造を開始。1959年６月両社は提携し、テープレコーダの製造を開始、国内外に販売。1961年５月アメリカIBM社と技術援助契約を締結し、磁気テープ記憶装置を国産化する。
- 1962年11月東京テレビ音響株式会社をティアックオーディオ株式会社、東京電気音響株式会社をティアック株式会社と各々商号変更する。1963年８月埼玉県入間市に高級テープレコーダの量産工場を竣工。
- 1964年10月両社は合併し、ティアック株式会社と商号を統一する。1967年５月アメリカに販売会社TEAC CORPORATION OF AMERICAを設立。1970年４月東京証券取引所市場第二部に上場。1970年７月東京都武蔵村山市に情報機器製品の生産を目的として村山工場を竣工。1971年４
- 1974年12月台湾に音響機器の生産を目的としてTAIWAN TEAC CORPORATIONを設立。1984年１月山梨県富士吉田市に主要部品の生産を目的として富士吉田ティアック株式会社を設立。1984年４月カナダに現地資本との合弁により販売会社TEAC CANADA LTD.を設立。1985年
- 1988年10月アメリカの販売会社TEAC CORPORATION OF AMERICAの名称をTEAC AMERICA INC.と改称。
- 1988年11月ドイツの販売会社TEAC TONBAND-ANLAGEN VERTRIEBS GmbHの名称をTEAC DEUTSCHLAND GmbHと改称。1989年４月フランスに販売会社TEAC FRANCE S.A.を設立。1990年４月東京都武蔵野市にコンピュータソフトの開発、販売を目
- 1991年10月オランダの販売会社TEAC EUROPE B.V.をTEAC NEDERLAND B.V.と改称。1992年２月シンガポールに周辺機器製品の部品調達と物流サポートを目的としてTEAC SINGAPORE PTE LTD.を設立。1992年７月イタリアに販売会社TEAC ITALI
- 1992年11月スペインに販売会社TEAC ELECTRONICS ESPANA S.A.を設立。1994年６月インドネシアのバタム島に周辺機器製品の基板実装を目的としてP.T. TEAC ELECTRONICS INDONESIAを設立。1995年３月生産中止に伴い村山工場（東京都武蔵村山市）
- 1995年12月中国に音響機器製品の生産を目的として、香港で設立の合弁会社と中国現地資本との合弁会社DONGGUAN DONGFA TEAC AUDIO CO.,LTD.を設立。2002年４月株式会社セレパスと株式会社タスクは、株式会社セレパスを存続会社として合併。2003年１月中国に現地法人T
- 2006年10月中国東莞市現地法人DONGGUAN DONGFA TEAC AUDIO CO.,LTD.の現地資本全株式をTEAC AUDIO(CHINA) CO.,LTD.が取得。社名をDONGGUAN TEAC ELECTRONICS CO.,LTD.と改称。 TEAC AUSTRALIA
- 2007年12月ティアック株式会社の本社と入間事業所を東京都多摩市に移転し、本社及び事業所の機能を一箇所に集約。
- 2008年10月株式会社ティアック エソテリック カンパニーは社名をエソテリック株式会社と改称。2009年４月MTS株式会社をティアック株式会社の完全子会社化。
- 2009年10月株式会社セレパスは富士吉田ティアック株式会社を吸収合併し、ティアック マニュファクチャリング ソリューションズ株式会社と改称。2012年３月中国に販売会社TEAC SALES & TRADING (ShenZhen) CO., LTDを設立。
- 2012年11月TEAC EUROPE GmbHとTEAC UK LTD.の一般AV機器（TEAC ブランド）、高級AV機器（ESOTERIC ブランド）の音響機器事業をオンキヨー株式会社のドイツ子会社Onkyo Europe Electronics GmbHに事業譲渡。2013年３月Gibso
- 2013年10月株式会社ティアックシステムクリエイトは社名をティアックオンキヨーソリューションズ株式会社と改称。2014年７月ティアック株式会社のストレージデバイス事業を株式会社アルメディオに事業譲渡。
- 2015年11月MTS株式会社は社名をティアックカスタマーソリューションズ株式会社と改称。2020年６月Global Acoustic Partners LLCがティアック株式会社の株式公開買付けを完了した事により、Global Acoustic Partners LLCの子会社となるが、同社の
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは、当社及び子会社９社により構成されており、音響機器、情報機器の開発及び製造販売を主たる事業として行っております。 当社及び主要な関係会社の事業内容は以下のとおりであり、事業の区分は（セグメント情報等）に記載されている事業区分と同一であります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YG7Z）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W2OM）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TNQS）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R2H8）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100O90I）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針