決算データ · 試作 · 2026年3月期
リオン（6823）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、リオンの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 204億円 | — | 19億円 | — | 278億円 | 70.4% | 864人 |
| 2019年3月期 | 213億円 | — | 20億円 | — | 285億円 | 73.9% | 886人 |
| 2020年3月期 | 215億円 | — | 18億円 | — | 299億円 | 74.5% | 916人 |
| 2021年3月期 | 205億円 | 22億円 | 16億円 | 10.8% | 307億円 | 77.3% | 932人 |
| 2022年3月期 | 226億円 | 31億円 | 22億円 | 13.7% | 332億円 | 76.3% | 954人 |
| 2023年3月期 | 239億円 | 28億円 | 18億円 | 11.9% | 346億円 | 77.0% | 998人 |
| 2024年3月期 | 257億円 | 35億円 | 27億円 | 13.5% | 371億円 | 78.7% | 1,026人 |
| 2025年3月期 | 279億円 | 40億円 | 29億円 | 14.5% | 391億円 | 80.3% | 1,009人 |
| 2026年3月期 | 285億円 | 44億円 | 34億円 | 15.3% | 418億円 | 83.3% | 1,003人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 279億円 | 285億円 | +6 |
| 売上原価 | 138億円 | 144億円 | +6 |
| 売上総利益 | 141億円 | 141億円 | +0 |
| 販売費及び一般管理費 | 100億円 | 97億円 | −3 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 40億円 | 44億円 | +3 |
| 経常利益 | 41億円 | 44億円 | +3 |
| 税引前利益 | 39億円 | 44億円 | +5 |
| 法人所得税 | 10億円 | 10億円 | −0 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 29億円 | 34億円 | +5 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 60億円 | 86億円 | +25 |
| 棚卸資産 | 80億円 | 78億円 | −2 |
| 流動資産 | 227億円 | 251億円 | +25 |
| 有形固定資産 | 118億円 | 114億円 | −4 |
| のれん | 7億円 | 8億円 | +0 |
| 非流動資産（固定資産） | 165億円 | 167億円 | +2 |
| 資産合計 | 391億円 | 418億円 | +27 |
| 流動負債 | 55億円 | 46億円 | −8 |
| 非流動負債（固定負債） | 22億円 | 24億円 | +1 |
| 負債合計 | 77億円 | 70億円 | −7 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 271億円 | 295億円 | +24 |
| 資本合計（純資産） | 314億円 | 348億円 | +34 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 34億円 | 42億円 | +7 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -8億円 | -10億円 | −2 |
| 減価償却費 | 12億円 | 13億円 | +2 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -13億円 | -6億円 | +7 |
| 配当金の支払額 | -7億円 | -10億円 | −2 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 微粒子計測器事業 | 97億円 | +1.7% | — | 24億円 | 24.6% | 113億円 | 182人 |
| 医療機器事業 | 128億円 | +1.8% | — | 12億円 | 9.7% | 113億円 | 550人 |
| 環境機器事業 | 60億円 | +4.0% | — | 7億円 | 12.1% | 73億円 | 170人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：医療機器事業 微粒子計測器事業 環境機器事業
従業員
連結従業員1,003人
提出会社499人
平均年齢41.3歳
平均勤続年数16.8年
平均年間給与810万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は6,411人、発行済株式は12,347,700株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 一般財団法人小林理学研究所 | 25.4% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 9.7% |
| 3 | 日本カストディ銀行（信託口） | 8.3% |
| 4 | リオン取引先持株会 | 4.0% |
| 5 | みずほ銀行 | 1.7% |
| 6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 | 1.3% |
| 7 | リオン従業員持株会 | 1.3% |
| 8 | 日本生命保険相互会社 | 1.2% |
| 9 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140044 | 1.2% |
| 10 | RE FUND 107-CLIENT AC | 1.1% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 153.76円 | 35円 | 22% | 10.1% | 17.8倍 |
| 2019年3月期 | 163.14円 | 40円 | 25% | 9.9% | 12.5倍 |
| 2020年3月期 | 144.96円 | 43円 | 31% | 8.2% | 15.6倍 |
| 2021年3月期 | 133.27円 | 43円 | 37% | 7.1% | 22.5倍 |
| 2022年3月期 | 181.41円 | 45円 | 26% | 9.1% | 12.9倍 |
| 2023年3月期 | 146.33円 | 45円 | 35% | 6.9% | 13.2倍 |
| 2024年3月期 | 215.51円 | 55円 | 20% | 9.5% | 13.9倍 |
| 2025年3月期 | 232.19円 | 70円 | 26% | 9.4% | 10.6倍 |
| 2026年3月期 | 271.41円 | 85円 | 32% | 10.1% | 10.0倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1946年12月ロッシェル塩の圧電振動子を使用したマイクロホン及びピックアップを発売。1948年５月わが国最初の量産型補聴器を開発し、製造販売を開始。1952年５月オージオメータを開発し、製造販売を開始。
- 1954年10月大阪サービスステーション(現・西日本営業所)を開設。1955年９月騒音計を開発し、製造販売を開始。1960年３月リオン金属工業株式会社を設立。1960年４月リオン株式会社に商号変更。1961年４月リオネットセンターを開設。1963年６月仙台出張所(現・仙台営業所)を開設。1965
- 1972年11月名古屋出張所(現・東海営業所)を開設。1977年６月気中微粒子計を開発し、製造販売を開始。1981年６月地震計を開発し、製造販売を開始。
- 1981年10月「リオネット」を商標登録。1983年３月 通産省工業技術院(現・国立研究開発法人産業技術総合研究所)の委託を受け、植込型人工中耳の研究開発に成功。1986年６月世界初の防水耳かけ型補聴器を開発し、製造販売を開始。1991年９月世界初のデジタル補聴器を開発し、製造販売を開始。199
- 2003年12月日本初のオーダーメイド補聴器シェル自動生産システム「リオネット夢耳工房」稼働。2005年７月世界初の防水型オーダーメイド補聴器を開発し、製造販売を開始。
- 2005年12月九州リオン株式会社が株式会社福岡補聴器センター(現・非連結子会社)を子会社化。2006年８月東海リオン株式会社(現・連結子会社)を設立。2008年７月医療機器の営業拠点として、東京営業所を開設。2009年２月有限会社ヒアリンク(東京リオネット販売株式会社に商号変更)を子会社化。
- 2011年12月東京証券取引所市場第一部銘柄に指定。2014年８月 中国における医療機器及び音響・振動計測器の営業拠点として、上海理音科技有限公司(現・非連結子会社)を設立。
- 2017年11月世界初の軟骨伝導補聴器を開発し、製造販売を開始。2018年４月 関東リオン株式会社が東京リオネット販売株式会社を吸収合併し、東日本リオン株式会社(現・連結子会社)に商号変更。2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行。
- 2022年11月Norsonic AS(現・連結子会社)を子会社化。2023年１月リオンテクノ株式会社がリオン金属工業株式会社を吸収合併。2024年４月東洋テクニカルシステム株式会社(現・非連結子会社)を子会社化。
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、当社（リオン株式会社）及び主たる子会社６社で構成され、微粒子計測器、医療機器及び環境機器の開発、製造、販売並びにサービスを事業内容としております。 当社グループ各社の主な事業に係わる位置づけ及びセグメントとの関連は次のとおりであります。セグメントの名称主要製品主な関係会社微粒子計測器事業[微粒子計測器] 液中微粒子計、 気中微粒子計等 当社 (開発・製造・販売)九州リオン㈱ (販売)リオンサービスセンター㈱ (サービス)リオンテクノ㈱ (製造)医療機器事業[補聴器] 補聴器、 難聴者訓練用機器等[医用検査機器] オージオメータ、 聴力検査室等当社 (開発・製造・販売)九州リオン㈱ (製造・販売)東日本リオン㈱ (販売)リオンサービスセンター㈱ (サービス)リオンテクノ㈱ (製造・サービス)東海リオン㈱ (販売)環境機器事業[音響・振動計測器] 騒音計、振動計、 地震計、周波数分析器等当社 (開発・製造・販売)九州リオン㈱ (販売)リオンサービスセンター㈱ (サービス)リオンテクノ㈱ (製造)Norsonic AS (開発・製造・販売・サービス) 事業の系統図(概要)は、次のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YI2O）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W50Z）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TRAL）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R2I9）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OETJ）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針