決算データ · 試作 · 2026年3月期
キーエンス（6861）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、キーエンスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
← 1枚の図解に戻る指標を組んで見る
詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 5,269億円 | — | 2,106億円 | — | 14,862億円 | 92.9% | 6,602人 |
| 2019年3月期 | 5,871億円 | — | 2,262億円 | — | 16,759億円 | 94.8% | 7,941人 |
| 2020年3月期 | 5,518億円 | — | 1,981億円 | — | 18,360億円 | 95.8% | 8,419人 |
| 2021年3月期 | 5,381億円 | 2,768億円 | 1,973億円 | 51.4% | 20,099億円 | 95.2% | 8,380人 |
| 2022年3月期 | 7,552億円 | 4,181億円 | 3,034億円 | 55.4% | 23,240億円 | 93.5% | 8,961人 |
| 2023年3月期 | 9,224億円 | 4,989億円 | 3,630億円 | 54.1% | 26,504億円 | 94.0% | 10,580人 |
| 2024年3月期 | 9,673億円 | 4,950億円 | 3,696億円 | 51.2% | 29,648億円 | 94.7% | 12,286人 |
| 2025年3月期 | 10,592億円 | 5,498億円 | 3,987億円 | 51.9% | 32,892億円 | 94.5% | 12,261人 |
| 2026年3月期 | 11,693億円 | 5,958億円 | 4,452億円 | 51.0% | 36,707億円 | 94.6% | 12,784人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 10,592億円 | 11,693億円 | +1,101 |
| 売上原価 | 1,714億円 | 1,986億円 | +271 |
| 売上総利益 | 8,877億円 | 9,707億円 | +830 |
| 販売費及び一般管理費 | 3,379億円 | 3,750億円 | +371 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 5,498億円 | 5,958億円 | +460 |
| 経常利益 | 5,610億円 | 6,358億円 | +748 |
| 税引前利益 | 5,610億円 | 6,358億円 | +748 |
| 法人所得税 | 1,624億円 | 1,906億円 | +282 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 3,987億円 | 4,452億円 | +465 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 5,791億円 | 5,970億円 | +179 |
| 棚卸資産 | 779億円 | 853億円 | +74 |
| 流動資産 | 16,326億円 | 19,795億円 | +3,469 |
| 有形固定資産 | 769億円 | 947億円 | +178 |
| 非流動資産（固定資産） | 16,566億円 | 16,912億円 | +345 |
| 資産合計 | 32,892億円 | 36,707億円 | +3,814 |
| 流動負債 | 1,680億円 | 1,878億円 | +198 |
| 非流動負債（固定負債） | 126億円 | 114億円 | −13 |
| 負債合計 | 1,807億円 | 1,992億円 | +185 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 30,779億円 | 34,139億円 | +3,360 |
| 資本合計（純資産） | 31,086億円 | 34,715億円 | +3,629 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 4,095億円 | 4,307億円 | +212 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -834億円 | -1,137億円 | −303 |
| 減価償却費 | 152億円 | 172億円 | +20 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -143億円 | -284億円 | −140 |
| 配当金の支払額 | -788億円 | -1,091億円 | −303 |
従業員
連結従業員12,784人
提出会社3,306人
平均年齢35歳
平均勤続年数11.3年
平均年間給与2,178万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は27,117人、発行済株式は243,207,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | ティ・ティ | 15.1% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 12.8% |
| 3 | 日本カストディ銀行（信託口） | 7.3% |
| 4 | 公益財団法人キーエンス財団 | 4.6% |
| 5 | 滝 崎 武 光 | 3.2% |
| 6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001（常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 2.6% |
| 7 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140042 | 1.9% |
| 8 | BNYM AS AGT/CLTS NON TREATY JASDEC | 1.7% |
| 9 | GOVERNMENT OF NORWAY(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店） | 1.5% |
| 10 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103（常任代理人 みずほ銀行決済営業部) | 1.4% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 868.33円 | 100円 | 6% | 16.4% | 37.1倍 |
| 2019年3月期 | 932.46円 | 200円 | 12% | 15.2% | 36.5倍 |
| 2020年3月期 | 816.91円 | 200円 | 21% | 11.8% | 38.6倍 |
| 2021年3月期 | 813.47円 | 200円 | 27% | 10.8% | 65.0倍 |
| 2022年3月期 | 1,250.83円 | 200円 | 17% | 14.8% | 43.8倍 |
| 2023年3月期 | 1,496.6円 | 300円 | 22% | 15.6% | 40.3倍 |
| 2024年3月期 | 1,524.14円 | 300円 | 23% | 14.0% | 46.8倍 |
| 2025年3月期 | 1,643.77円 | 350円 | 23% | 13.5% | 37.1倍 |
| 2026年3月期 | 1,835.63円 | 550円 | 33% | 13.5% | 32.2倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2026年3月期
- 売上高は前年同期比10.4%増の1兆1,692億89百万円となり、営業利益は5,957億59百万円（同8.4%増）、経常利益は6,357億56百万円（同13.3%増）、親会社株主に帰属する当期純利益は4,451億85百万円（同11.7%増）となった
- 製造現場向け3Dプリンタやライン型シリンダセンサ＆スマートバルブ等の新商品を開発した
- 国内売上高は3,900億66百万円（前年同期比4.6%増）となり、海外売上高は7,792億22百万円（同13.5%増）となった
- 総資産は前連結会計年度末比3,814億31百万円増加し3兆6,706億55百万円となり、有価証券が2,567億29百万円増加したことなどによるものだった
- 純資産合計は前連結会計年度末比3,629億19百万円増加し3兆4,714億72百万円となった
- 財務活動によるキャッシュ・フローは配当金1,091億36百万円の支払等により1,137億22百万円の資金の減少となった
- 連結従業員数は12,784人となった
- 投資活動による資金の減少額は3,123億87百万円となり、有価証券が2,431億14百万円増加したことなどによるものだった
2025年3月期
- 売上高は前年同期比9.5%増の1兆591億45百万円となり、営業利益は5,497億75百万円（同11.1%増）、経常利益は5,610億10百万円（同8.0%増）、親会社株主に帰属する当期純利益は3,986億56百万円（同7.8%増）となった
- AI搭載画像センサや高精度・高速センシングイオナイザ等の新商品を開発した
- 国内売上高は3,727億53百万円（前年同期比8.2%増）となり、海外売上高は6,863億91百万円（同10.2%増）となった
- 総資産は前連結会計年度末比3,244億32百万円増加し3兆2,892億24百万円となり、投資有価証券が2,134億49百万円増加したことなどによるものだった
- 純資産合計は前連結会計年度末比3,023億58百万円増加し3兆1,085億52百万円となった
- 配当金788億20百万円を支払った
- 連結従業員数は12,261人となった
- 設備投資は新商品用の金型等の工具、器具及び備品を主に総額143億42百万円を実施した
2024年3月期
- 売上高は前年同期比4.9%増の9,672億88百万円となり、販管費の増加により営業利益は0.8%減の4,950億14百万円となったが、経常利益は1.3%増の5,192億95百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は1.8%増の3,696億42百万円となった
- 高精度自動コロニーカウンタやレーダー式レベルセンサ等の新商品を開発した
- 国内売上高は設備投資への慎重さから3,445億67百万円（前年同期比1.0%減）となったが、海外売上高は6,227億20百万円（同8.4%増）となった
- 総資産は前連結会計年度末比3,143億62百万円増加し2兆9,647億92百万円となり、投資有価証券が1,074億90百万円増加したことなどによるものだった
- 純資産合計は前連結会計年度末比3,145億58百万円増加し2兆8,061億93百万円となった
- 配当金727億57百万円を支払った
- 連結従業員数は12,286人となった
- 設備投資は新商品用の金型等の工具、器具及び備品を主に総額124億92百万円を実施した
沿革（有価証券報告書より）
- 1972年3月兵庫県伊丹市において当社取締役名誉会長滝崎武光がリード電機を創立。自動制御機器、電子応用機器の開発、製造販売に着手。
- 1973年4月工場自動化用の各種センサを開発、製造販売開始。
- 1974年5月株式会社に改組し、兵庫県尼崎市にリード電機株式会社設立。
- 1981年6月本社を大阪府吹田市に移転。
- 1984年11月本社を大阪府高槻市に移転。
- 1985年3月アメリカに現地法人KEYENCE CORPORATION OF AMERICAを設立。
- 1985年9月大阪府高槻市に製造子会社クレポ株式会社（現 キーエンスエンジニアリング株式会社）を設立。
- 1986年10月ブランドと商号の統一を図るため、社名を株式会社キーエンスに変更。
- 1987年10月大阪証券取引所市場第二部に株式を上場。
- 1989年12月東京証券取引所市場第二部に株式を上場。
- 1990年5月ドイツに現地法人KEYENCE DEUTSCHLAND GmbHを設立。
- 1990年9月東京証券取引所及び大阪証券取引所市場第一部に上場。
- 1990年9月大阪府高槻市に生産管理センターを設立。
- 1994年8月大阪市に新本社・研究所を竣工。本社を移転。
- 2001年9月中国に現地法人KEYENCE (CHINA) CO.,LTD.を設立。
- 2007年11月大阪府高槻市にロジスティクスセンターを設立。
- 2009年7月大阪市にクオリティ・ラボを設立。
- 2011年5月ブラジルに現地法人KEYENCE BRASIL COMERCIO DE PRODUTOS ELETRONICOS LTDA.を設立。
- 2011年8月インドに現地法人KEYENCE INDIA PVT.LTD.を設立。
- 2013年7月インドネシアに現地法人PT.KEYENCE INDONESIAを設立。
- 2014年3月ベトナムに現地法人KEYENCE VIETNAM CO.,LTD.を設立。
- 2022年4月フィリピンに現地法人KEYENCE PHILIPPINES INC.を設立。東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所市場第一部からプライム市場に移行。
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社の関係会社は、当社、連結子会社39社、関連会社1社（2026年3月20日現在）により構成され、その主な事業内容は、電子応用機器の製造及び販売であります。 事業内容と当社及び関係会社の当該事業に係る位置付けは、次のとおりであります。(1）電子応用機器の製造及び販売 当社が商品の開発、製造及び販売を行っているほか、キーエンスソフトウェア㈱は当社商品のソフトウェア開発、キーエンスエンジニアリング㈱は当社商品の製造を行っております。さらに北米・中南米ではKEYENCE CORPORATION OF AMERICAほか3社、欧州ではKEYENCE DEUTSCHLAND GmbHほか4社、アジアではKEYENCE（CHINA）CO.,LTD.ほか11社の子会社等を通じて販売を行っております。 (2）その他の事業 ㈱イプロスが広告・マーケティング業を営んでおります。 事業の系統図は次のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YAHE）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100VWNU）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TM1W）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100QY7Y）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100O80N）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針