決算データ · 試作 · 2026年3月期
エヌエフホールディングス（6864）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、エヌエフホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
← 1枚の図解に戻る指標を組んで見る
詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 101億円 | — | 8億円 | — | 145億円 | 56.4% | 365人 |
| 2019年3月期 | 120億円 | — | 10億円 | — | 160億円 | 60.5% | 362人 |
| 2020年3月期 | 132億円 | — | 10億円 | — | 183億円 | 58.3% | 385人 |
| 2021年3月期 | 107億円 | 7億円 | 4億円 | 6.6% | 188億円 | 61.3% | 377人 |
| 2022年3月期 | 102億円 | 10億円 | 6億円 | 9.4% | 186億円 | 64.6% | 351人 |
| 2023年3月期 | 96億円 | 5億円 | 5億円 | 4.9% | 188億円 | 65.9% | 340人 |
| 2024年3月期 | 94億円 | 4億円 | 3億円 | 4.5% | 186億円 | 67.9% | 324人 |
| 2025年3月期 | 91億円 | 6億円 | 5億円 | 6.1% | 173億円 | 72.5% | 293人 |
| 2026年3月期 | 91億円 | 10億円 | 7億円 | 10.4% | 165億円 | 78.9% | 283人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 91億円 | 91億円 | +1 |
| 売上原価 | 58億円 | 56億円 | −2 |
| 売上総利益 | 33億円 | 35億円 | +2 |
| 販売費及び一般管理費 | 27億円 | 26億円 | −2 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 6億円 | 9億円 | +4 |
| 経常利益 | 6億円 | 10億円 | +4 |
| 税引前利益 | 7億円 | 10億円 | +3 |
| 法人所得税 | 4億円 | 4億円 | +0 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 5億円 | 7億円 | +2 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 55億円 | 51億円 | −4 |
| 棚卸資産 | 9億円 | 6億円 | −3 |
| 流動資産 | 129億円 | 119億円 | −10 |
| 有形固定資産 | 37億円 | 38億円 | +2 |
| 非流動資産（固定資産） | 44億円 | 46億円 | +1 |
| 資産合計 | 173億円 | 165億円 | −8 |
| 社債及び借入金（非流動） | 3億円 | 3億円 | +0 |
| 流動負債 | 32億円 | 20億円 | −12 |
| 非流動負債（固定負債） | 5億円 | 5億円 | +1 |
| 負債合計 | 37億円 | 25億円 | −12 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 125億円 | 129億円 | +4 |
| 資本合計（純資産） | 137億円 | 140億円 | +4 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3億円 | 15億円 | +12 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -7億円 | -13億円 | −6 |
| 減価償却費 | 4億円 | 3億円 | −0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -2億円 | -5億円 | −3 |
| 配当金の支払額 | -2億円 | -2億円 | +0 |
従業員
連結従業員283人
提出会社31人
平均年齢44.9歳
平均勤続年数6.6年
平均年間給与685万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は5,899人、発行済株式は7,070,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | エヌエフＨＤ取引先持株会 | 11.1% |
| 2 | 東京中小企業投資育成 | 4.2% |
| 3 | 高橋 常夫 | 2.8% |
| 4 | 田村 哲夫 | 2.2% |
| 5 | ハンテツ | 1.7% |
| 6 | エヌエフＨＤ社員持株会 | 1.7% |
| 7 | 三菱ＵＦＪ銀行 | 1.6% |
| 8 | 明治安田生命保険相互会社 | 1.4% |
| 9 | 田村 誠章 | 1.4% |
| 10 | 一般財団法人エヌエフ基金 | 1.3% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 130.96円 | 25円 | 32% | 10.6% | 26.0倍 |
| 2019年3月期 | 147.81円 | 35円 | 26% | 10.7% | 11.1倍 |
| 2020年3月期 | 146.31円 | 30円 | 20% | 9.7% | 10.2倍 |
| 2021年3月期 | 64.62円 | 30円 | 10% | 4.0% | 31.5倍 |
| 2022年3月期 | 87.69円 | 30円 | 53% | 5.2% | 14.2倍 |
| 2023年3月期 | 65.12円 | 30円 | 59% | 3.7% | 15.6倍 |
| 2024年3月期 | 46.14円 | 32円 | 62% | 2.6% | 28.1倍 |
| 2025年3月期 | 64.21円 | 32円 | 29% | 3.6% | 19.2倍 |
| 2026年3月期 | 92.27円 | 36円 | 44% | 5.1% | 14.3倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1984年11月本社敷地内に工場を増設
- 1986年10月関係会社山口エヌエフ電子㈱（現名称 ㈱ＮＦデバイステクノロジー。以下同じ）を設立1987年８月大阪府茨木市に大阪支店(現 大阪営業所)を設置1987年８月福岡県福岡市に大阪支店九州出張所(現 福岡営業所)を設置1988年５月本店を東京都大田区より神奈川県横浜市港北区に移転1988
- 1999年12月関係会社エヌエフエンジニアリング㈱と㈱エヌエフカストマサービスを本社隣接地へ集結2003年１月本社隣接土地購入2003年１月上海駐在員事務所（上海代表処）開設2003年７月西東京・水戸・北関東営業所を統合し、埼玉県川口市に関東営業所を設置2004年３月ISO14001認証取得20
- 2004年11月深セン代表処開設
- 2004年12月日本証券業協会の店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場2006年８月中国上海市に関係会社恩乃普電子商貿(上海)有限公司を設立2010年１月宮城県仙台市に計測ラボラトリーを開設2010年４月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所（JASDA
- 2010年10月大阪証券取引所 JASDAQ市場、NEO市場およびヘラクレス市場の統合に伴い、大阪証券取引所JASDAQ（スタンダード）に株式を上場2011年９月中国上海市に計測ラボラトリーを開設2011年９月2013年３月関係会社山口エヌエフ電子㈱に第２工場を増設関係会社エヌエフ商事㈱（現名称
- 2013年10月㈱千代田（2022年４月に㈱ＮＦ千代田エレクトロニクスへ名称変更）の発行済株式を100%取得し完全子会社化2014年７月東京都豊島区池袋に東日本営業部を設置2015年３月資本金を910百万円から953百万円に増資 2015年４月広島県広島市に広島営業所を設置2015年５月関係会社
- 2019年12月関係会社㈱ＮＦブロッサムテクノロジーズを設立2020年１月会社分割により、㈱ＮＦブロッサムテクノロジーズへ蓄電池システム事業を承継2020年２月当社および伊藤忠商事株式会社が、㈱ＮＦブロッサムテクノロジーズの第三者割当増資をそれぞれ引受け（当社所有割合60％）2020年４月関係会
- 2020年10月会社分割により持株会社へ移行し、商号を㈱エヌエフホールディングスに変更するとともに、㈱エヌエフ回路設計ブロック準備会社へ電子計測制御・電源システム・電子デバイス・応用システムの各事業を承継 ㈱エヌエフ回路設計ブロック準備会社の商号を㈱エヌエフ回路設計ブロックに変更2022年４月東
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当企業集団は株式会社エヌエフホールディングス(当社)及び連結子会社６社により構成されており、事業は、計測制御デバイス関連、電源パワー制御関連、環境エネルギー関連等の機器等の開発、製造、販売、およびこれらに付帯する校正・修理サービス等を行っております。なお、当社グループは単一セグメントであるため、営業の分野別で記載しており、事業内容と当社及び主要な関係会社の当該事業にかかる位置付けは、次のとおりであります。また、当社は特定上場会社等に該当し、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準のうち、上場会社の規模との対比で定められる数値基準については連結ベースの計数に基づいて判断することとなります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YIMB）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W49M）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TWI6）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R6RO）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OJ8V）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針