決算データ · 試作 · 2026年3月期
スタンレー電気（6923）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、スタンレー電気の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 4,422億円 | — | 360億円 | — | 4,945億円 | 69.4% | 16,687人 |
| 2019年3月期 | 4,341億円 | — | 403億円 | — | 5,096億円 | 72.5% | 17,263人 |
| 2020年3月期 | 3,916億円 | — | 186億円 | — | 4,944億円 | 72.5% | 17,121人 |
| 2021年3月期 | 3,597億円 | 359億円 | 229億円 | 10.0% | 5,410億円 | 73.8% | 17,589人 |
| 2022年3月期 | 3,826億円 | 277億円 | 215億円 | 7.3% | 5,854億円 | 74.2% | 17,022人 |
| 2023年3月期 | 4,396億円 | 367億円 | 265億円 | 8.4% | 6,296億円 | 75.6% | 16,964人 |
| 2024年3月期 | 4,724億円 | 358億円 | 265億円 | 7.6% | 7,083億円 | 74.0% | 16,778人 |
| 2025年3月期 | 5,096億円 | 490億円 | 321億円 | 9.6% | 7,496億円 | 64.8% | 18,581人 |
| 2026年3月期 | 5,185億円 | 427億円 | 328億円 | 8.2% | 8,093億円 | 56.1% | 18,230人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 5,096億円 | 5,185億円 | +89 |
| 売上原価 | 4,039億円 | 4,106億円 | +67 |
| 売上総利益 | 1,057億円 | 1,079億円 | +22 |
| 販売費及び一般管理費 | 567億円 | 652億円 | +85 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 490億円 | 427億円 | −63 |
| 経常利益 | 555億円 | 509億円 | −46 |
| 税引前利益 | 530億円 | 562億円 | +32 |
| 法人所得税 | 127億円 | 139億円 | +13 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 321億円 | 328億円 | +8 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 2,195億円 | 2,270億円 | +75 |
| 棚卸資産 | 555億円 | 563億円 | +8 |
| 流動資産 | 3,900億円 | 4,111億円 | +210 |
| 有形固定資産 | 2,356億円 | 2,633億円 | +277 |
| のれん | 53億円 | 52億円 | −0 |
| 非流動資産（固定資産） | 3,596億円 | 3,982億円 | +386 |
| 資産合計 | 7,496億円 | 8,093億円 | +597 |
| 社債及び借入金（流動） | — | 767億円 | |
| 流動負債 | 910億円 | 1,763億円 | +853 |
| 非流動負債（固定負債） | 597億円 | 610億円 | +13 |
| 負債合計 | 1,507億円 | 2,373億円 | +866 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 4,003億円 | 3,412億円 | −592 |
| 資本合計（純資産） | 5,989億円 | 5,719億円 | −270 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 666億円 | 783億円 | +118 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -200億円 | -317億円 | −117 |
| 減価償却費 | 437億円 | 418億円 | −19 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -438億円 | -553億円 | −115 |
| 配当金の支払額 | -95億円 | -124億円 | −28 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 自動車機器事業 | 4,471億円 | +1.6% | — | 449億円 | 10.1% | 3,164億円 | 11,183人 |
| コンポーネンツ事業 | 393億円 | +6.1% | — | 29億円 | 7.3% | 419億円 | 802人 |
| 電子応用製品事業 | 1,126億円 | −3.2% | — | 93億円 | 8.3% | 718億円 | 2,418人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：自動車機器事業 電子応用製品事業 コンポーネンツ事業
従業員
連結従業員18,230人
提出会社4,021人
平均年齢41.4歳
平均勤続年数15.5年
平均年間給与661万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は6,694人、発行済株式は126,000,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 本田技研工業 | 13.6% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 12.1% |
| 3 | 日本カストディ銀行（信託口） | 6.1% |
| 4 | 日本生命保険相互会社 | 5.6% |
| 5 | STATE STREET BANK ANDTRUST COMPANY 505001 | 3.2% |
| 6 | シティインデックスイレブンス | 3.1% |
| 7 | ＪＰモルガン証券 | 2.4% |
| 8 | 全国共済農業協同組合連合会 | 2.3% |
| 9 | STATE STREET BANK ANDTRUST COMPANY 505103 | 2.3% |
| 10 | BNYMSANV AS AGENT/CLIENTS LUX UCITS NON TREATY 1 | 2.3% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 218.21円 | 45円 | 46% | 10.9% | 18.0倍 |
| 2019年3月期 | 245.76円 | 50円 | 43% | 11.3% | 12.1倍 |
| 2020年3月期 | 114.19円 | 45円 | 140% | 5.1% | 18.7倍 |
| 2021年3月期 | 142.39円 | 45円 | 34% | 6.0% | 23.1倍 |
| 2022年3月期 | 133.75円 | 50円 | 49% | 5.1% | 17.4倍 |
| 2023年3月期 | 162.32円 | 50円 | 35% | 5.8% | 18.1倍 |
| 2024年3月期 | 162.41円 | 55円 | 47% | 5.3% | 17.3倍 |
| 2025年3月期 | 205.73円 | 72円 | 68% | 6.3% | 13.6倍 |
| 2026年3月期 | 240.51円 | 104円 | 34% | 7.0% | 11.9倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1920年12月北野商会を創立、自動車用電球の製造並びに販売開始1933年５月資本金50万円で株式会社に改組し、スタンレー電気株式会社に商号変更
- 1934年12月大阪府大阪市に大阪出張所(現・大阪支店)を開設1940年４月セレン整流器の製造開始1943年５月時局の要請により、北野電気工業株式会社と改称
- 1949年10月旧商号スタンレー電気株式会社に復元1952年１月シールドビーム・自動車照明器具の製造に着手
- 1958年11月愛知県名古屋市に名古屋出張所(現・名古屋支店)を開設1960年３月静岡県浜松市に浜松工場開設、自動車用電装品を製造
- 1960年12月神奈川県秦野市に秦野製作所開設、自動車用電装品を製造
- 1961年10月東京証券取引所市場第二部に株式を上場1962年２月東京証券取引所市場第一部指定1965年４月シリコン素子の製造開始
- 1967年10月株式会社スタンレーいわき製作所を設立(現・連結子会社)1968年４月超小形電球の製造開始
- 1969年12月神奈川県横浜市に技術研究所開設1970年５月株式会社スタンレー宮城製作所を設立(現・連結子会社)1970年８月株式会社スタンレー鶴岡製作所を設立(現・鶴岡製作所 鶴岡工場 第一工場)
- 1970年10月株式会社スタンレー伊那製作所を設立1973年８月広島県東広島市に広島工場(現・広島製作所)を開設、自動車用照明製品を製造1975年２月熊本県阿蘇郡に熊本工場を開設、自動車用照明製品を製造1976年７月高輝度発光ダイオードの製造開始
- 1979年10月Stanley Electric U.S. Co., Inc.を設立し、北米事業に進出(現・連結子会社)1980年４月カラー液晶の製造開始1980年５月タイにおける自動車用照明機器の生産拠点として Thai Stanley Electric Public Co., Ltd.を設立
- 1984年10月欧州戦略拠点としてフランスにSTANLEY-IDESS S.A.(現・Stanley IDESS S.A.S.)を設立(現・連結子会社)1986年８月栃木県宇都宮市に宇都宮技術センター(現・宇都宮サテライトセンター)を開設
- 1986年11月アメリカにおける第二の生産・販売拠点としてI I Stanley Co., Inc.を設立(現・連結子会社)
- 1987年12月タイにおける電子機器の生産拠点として Asian Stanley International Co., Ltd.を設立(現・連結子会社)1991年８月神奈川県横浜市に横浜技術センター(現・横浜サテライトセンター)を開設1993年４月香港に電子機器の販売・調達拠点、香港賜丹雷電器有
- 1998年10月特例子会社として株式会社スタンレーウェルを設立(現・連結子会社)2000年３月Stanley Electric Holding of America, Inc.を設立(現・連結子会社)2000年４月Stanley Electric Holding of America, Inc.
- 2009年10月神奈川県横浜市にオプトテクニカルセンター(現・横浜技術センター)を開設ブラジルの生産拠点としてStanley Electric do Brasil Ltda.を設立(現・連結子会社)2011年５月中国域内における事業拠点の経営効率化と経理財務体制の充実を図ることを目的に、中国持株
- 2011年10月中国の生産拠点として武漢斯坦雷電気有限公司を設立(現・連結子会社)
- 2011年12月インドの販売拠点としてStanley Electric Sales of India Pvt. Ltd.を設立(現・連結子会社)2013年７月中国の販売拠点として斯坦雷電気貿易(深圳)有限公司を設立(現・連結子会社)2015年４月メキシコの生産拠点としてStanley Elect
- 2019年10月フィリピンの生産拠点としてHella-Phil., Inc.(現・Stanley Electric Philippines Inc.)を取得(現・連結子会社)2020年３月アメリカの開発・生産拠点としてHexaTech, Inc.を取得(現・連結子会社)
- 2020年12月神奈川県秦野市に秦野テクニカルセンターを開設2021年１月紫外線製品ブランド「AℓNUV(アルヌーヴ)」を立ち上げ2021年１月車載用ランプシステム事業に関する三菱電機株式会社との業務提携契約締結2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行
- 2023年12月Thai Stanley Electric Public Co., Ltd.の株式取得のため、持株会社としてタイにTHPI Co., Ltd.を設立(現・連結子会社)2024年４月Thai Stanley Electric Public Co., Ltd.の株式を追加取得し連結子
- 2024年11月ブラジルの生産拠点としてAngstrom Electric Ltda.(現・Stanley-Angstrom Electric da Amazonia Ltda.)を取得(現・連結子会社)2026年３月スタンレーモビリティエレクトリック株式会社(現・連結子会社)の事業開始に向け、
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社並びにグループ各社（以下、当社グループ）は、当社、連結子会社44社及び持分法適用関連会社２社で構成され、自動車機器製品、コンポーネンツ製品、電子応用製品の製造販売を主な内容とし、さらに各事業に関連するサービス等の事業活動を展開しております。国内関係会社は、主として当社の生産体制と一体となって、当社取扱製品の一部の製造を担当し、当社へ納入しております。海外関係会社は、当社得意先の海外進出への対応並びに現地市場の販路拡大等のため当社取扱製品の製造販売を行っております。当社グループの事業に係わる位置づけ、及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YERJ）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W0LQ）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TO02）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R2Y2）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OB3D）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針