決算データ · 試作 · 2025年9月期
ヒューマンクリエイションホールディングス(7361)の決算データ
有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、ヒューマンクリエイションホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年9月期 | — | — | — | — | — | — | —人 |
| 2019年9月期 | 42億円 | — | 2億円 | — | 14億円 | 27.3% | 733人 |
| 2020年9月期 | 46億円 | — | 2億円 | — | 19億円 | 34.3% | 764人 |
| 2021年9月期 | 50億円 | 5億円 | 3億円 | 9.5% | 22億円 | 48.5% | 777人 |
| 2022年9月期 | 58億円 | 6億円 | 3億円 | 9.5% | 25億円 | 35.8% | 805人 |
| 2023年9月期 | 65億円 | 7億円 | 4億円 | 10.8% | 30億円 | 35.5% | 815人 |
| 2024年9月期 | 72億円 | 6億円 | 4億円 | 8.8% | 30億円 | 43.8% | 854人 |
| 2025年9月期 | 90億円 | 8億円 | 4億円 | 8.7% | 45億円 | 33.5% | 914人 |
損益の内訳
2025年9月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 72億円 | 90億円 | +18 |
| 売上原価 | 51億円 | 62億円 | +11 |
| 売上総利益 | 21億円 | 27億円 | +6 |
| 販売費及び一般管理費 | 15億円 | 19億円 | +5 |
| 営業利益(売上総利益−販管費) | 6億円 | 8億円 | +2 |
| 経常利益 | 6億円 | 8億円 | +1 |
| 税引前利益 | 6億円 | 7億円 | +1 |
| 法人所得税 | 2億円 | 3億円 | +1 |
| 当期利益(親会社の所有者に帰属) | 4億円 | 4億円 | +0 |
財政状態
2025年9月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 10億円 | 14億円 | +4 |
| 流動資産 | 20億円 | 25億円 | +5 |
| 有形固定資産 | 1億円 | 1億円 | +0 |
| のれん | 5億円 | 13億円 | +8 |
| 非流動資産(固定資産) | 11億円 | 20億円 | +9 |
| 資産合計 | 30億円 | 45億円 | +15 |
| 社債及び借入金(非流動) | 3億円 | 8億円 | +5 |
| 流動負債 | 12億円 | 19億円 | +7 |
| 非流動負債(固定負債) | 5億円 | 11億円 | +6 |
| 負債合計 | 17億円 | 30億円 | +13 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 14億円 | 15億円 | +1 |
| 資本合計(純資産) | 14億円 | 15億円 | +2 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 5億円 | 10億円 | +6 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -5億円 | 3億円 | +8 |
| 減価償却費 | 0億円 | 0億円 | +0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -0億円 | -0億円 | +0 |
| 配当金の支払額 | -1億円 | -1億円 | +0 |
従業員
連結従業員914人
提出会社14人
平均年齢45.2歳
平均勤続年数4年
平均年間給与654万円
株主
2025年9月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は1,832人、発行済株式は3,573,100株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | HCHグループ従業員持株会 | 8.0% |
| 2 | 光通信KK投資事業有限責任組合 | 6.2% |
| 3 | 日鉄ソリューションズ | 5.1% |
| 4 | 富永 邦昭 | 3.8% |
| 5 | アドバンスト・メディア | 3.6% |
| 6 | SBI証券 | 2.8% |
| 7 | 川井 英明 | 2.1% |
| 8 | GLOBAL ESG STRATEGY | 1.9% |
| 9 | 加藤 幹正 | 1.8% |
| 10 | ヨシダ トモヒロ | 1.4% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年9月期 | — | 70円 | 298% | — | — |
| 2019年9月期 | 113.33円 | — | — | 65.9% | — |
| 2020年9月期 | 116.43円 | — | — | 40.9% | — |
| 2021年9月期 | 146.05円 | 48.98円 | 29% | 32.4% | 18.6倍 |
| 2022年9月期 | 189.22円 | 50円 | 29% | 34.8% | 10.0倍 |
| 2023年9月期 | 264.72円 | 51円 | 73% | 44.7% | 9.9倍 |
| 2024年9月期 | 123.09円 | 52円 | 49% | 33.9% | 8.2倍 |
| 2025年9月期 | 125.96円 | 27円 | 29% | 28.1% | 9.5倍 |
沿革(有価証券報告書より)
- 2016年10月に株式移転の方式により設立されました。純粋持株会社体制に移行した目的は、グループ全体の経営と個別事業の執行を分離し、事業会社への権限移譲による意思決定の迅速化と、それによる事業拡大の促進、ガバナンス強化を推進するためです。 株式会社バンキング・システムズ設立以降の当社に係る経緯は
- 2016年10月金融機関向けのハード販売・開発・保守運用を目的として株式会社バンキング・システムズを設立。設立後まもなく派遣事業を開始し、主力事業となる。保有していた自社ソフトの販売・保守業務の譲渡を目的として株式会社ショップブック・ジャパンが分社。株式会社バンキング・システムズからの株式移転の
- 2017年11月中国におけるIT技術者育成を目的として、中華人民共和国山東省に即戦力信息科技(威海)有限公司を設立。2018年6月現在の事業に沿った社名とするため、株式会社ブレーンナレッジシステムズを設立(現・連結子会社)。2018年9月株式会社バンキング・システムズが株式会社マイネットの事業を
- 2019年10月株式会社ゼロスクを株式会社ブレーンナレッジシステムズに吸収合併。 株式会社セイリングの全株式を取得(現・連結子会社)。2020年6月即戦力信息科技(威海)有限公司の清算結了。2021年3月東京証券取引所マザーズに株式を上場。2021年6月株式会社アセットコンサルティングフォースが
- 2021年10月株式会社ヒューマンベースの全株式を取得(現・連結子会社)。2022年4月株式会社コスモピアの全株式を取得(2022年4月より連結子会社)。2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所のマザーズ市場からグロース市場に移行。2024年2月株式会社TARAの全株
- 2024年10月株式会社シー・エル・エスが営む一切の事業に関する権利義務の全部を株式会社ブレーンナレッジシステムズに承継する吸収合併を実施。2025年4月株式会社HCフィナンシャル・アドバイザーの全株式を取得(2025年4月より連結子会社)。2025年8月株式会社HCフィナンシャル・アドバイザー
事業の内容(有価証券報告書より)
3【事業の内容】 当社グループは、純粋持株会社である当社と、事業を担う連結子会社7社の計8社で構成されており、エンジニア派遣に特化した技術者派遣事業及びITシステムに関わるコンサルティング・受託開発事業を主たる事業としております。当社グループが行う事業の契約形態には、派遣契約、請負契約等があります。当社グループは、主として派遣契約を顧客企業と締結することで事業を展開しておりますが、一部の顧客企業に対しては請負契約等を締結しております。 当社は、持株会社として当社グループ全社の戦略策定の他、各子会社に対し、業務委託契約に基づく経営管理業務を行っております。 なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第2項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。 当社グループは、システムソリューションサービス事業を単一の報告セグメントとしており、その他の事業については量的重要性が乏しいため、セグメント情報の記載を省略しております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年9月期(S100XB82)
- 有価証券報告書 2024年9月期(S100UYSM)
- 有価証券報告書 2023年9月期(S100SGYP)
- 有価証券報告書 2022年9月期(S100PSV6)
- J-Quants API(日本取引所グループ):日次株価 2024年9月期途中〜2026-06-26(無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから)
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針
