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決算データ · 試作 · 2025年9月期

ヒューマンクリエイションホールディングス(7361)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、ヒューマンクリエイションホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年9月期—人
2019年9月期42億円2億円14億円27.3%733人
2020年9月期46億円2億円19億円34.3%764人
2021年9月期50億円5億円3億円9.5%22億円48.5%777人
2022年9月期58億円6億円3億円9.5%25億円35.8%805人
2023年9月期65億円7億円4億円10.8%30億円35.5%815人
2024年9月期72億円6億円4億円8.8%30億円43.8%854人
2025年9月期90億円8億円4億円8.7%45億円33.5%914人

損益の内訳

2025年9月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益72億円90億円+18
売上原価51億円62億円+11
売上総利益21億円27億円+6
販売費及び一般管理費15億円19億円+5
営業利益(売上総利益−販管費)6億円8億円+2
経常利益6億円8億円+1
税引前利益6億円7億円+1
法人所得税2億円3億円+1
当期利益(親会社の所有者に帰属)4億円4億円+0

財政状態

2025年9月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物10億円14億円+4
流動資産20億円25億円+5
有形固定資産1億円1億円+0
のれん5億円13億円+8
非流動資産(固定資産)11億円20億円+9
資産合計30億円45億円+15
社債及び借入金(非流動)3億円8億円+5
流動負債12億円19億円+7
非流動負債(固定負債)5億円11億円+6
負債合計17億円30億円+13
親会社の所有者に帰属する持分14億円15億円+1
資本合計(純資産)14億円15億円+2
ヒューマンクリエイションホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年9月期末・資産の構成32%28%38%現金及び現金同等物14億円(32%)有形固定資産1億円(2%)のれん13億円(28%)その他の資産17億円(38%)ヒューマンクリエイションホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年9月期末・資産の構成32%28%38%現金及び現金同等物14億円(32%)有形固定資産1億円(2%)のれん13億円(28%)その他の資産17億円(38%)
資産合計を100とした構成。
ヒューマンクリエイションホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年9月期末・負債と資本の構成18%48%33%社債及び借入金8億円(18%)その他の負債22億円(48%)親会社の所有者に帰属する持分15億円(33%)非支配持分0億円(1%)ヒューマンクリエイションホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年9月期末・負債と資本の構成18%48%33%社債及び借入金8億円(18%)その他の負債22億円(48%)親会社の所有者に帰属する持分15億円(33%)非支配持分0億円(1%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー5億円10億円+6
財務活動によるキャッシュ・フロー-5億円3億円+8
減価償却費0億円0億円+0
有形固定資産の取得による支出-0億円-0億円+0
配当金の支払額-1億円-1億円+0

従業員

連結従業員914人
提出会社14人
平均年齢45.2歳
平均勤続年数4年
平均年間給与654万円

株主

2025年9月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は1,832人、発行済株式は3,573,100株。

ヒューマンクリエイションホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。HCHグループ従業員持株会8%光通信KK投資事業有限責任組6.2%日鉄ソリューションズ5.1%富永 邦昭3.8%アドバンスト・メディア3.6%SBI証券2.8%川井 英明2.1%GLOBAL ESG STR1.9%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合ヒューマンクリエイションホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。HCHグルー…8%光通信KK投…6.2%日鉄ソリュー…5.1%富永 邦昭3.8%アドバンスト…3.6%SBI証券2.8%川井 英明2.1%GLOBAL …1.9%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1HCHグループ従業員持株会8.0%
2光通信KK投資事業有限責任組合6.2%
3日鉄ソリューションズ5.1%
4富永 邦昭3.8%
5アドバンスト・メディア3.6%
6SBI証券2.8%
7川井 英明2.1%
8GLOBAL ESG STRATEGY1.9%
9加藤 幹正1.8%
10ヨシダ トモヒロ1.4%
ヒューマンクリエイションホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年9月期末・所有者別の株式数・単元3606%28656%金融機関406%金融商品取引業者1812%その他の法人3606%外国法人等1215%個人その他28656%ヒューマンクリエイションホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年9月期末・所有者別の株式数・単元28656%金融機関406%金融商品取引業者1812%その他の法人3606%外国法人等1215%個人その他28656%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年9月期70円298%
2019年9月期113.33円65.9%
2020年9月期116.43円40.9%
2021年9月期146.05円48.98円29%32.4%18.6倍
2022年9月期189.22円50円29%34.8%10.0倍
2023年9月期264.72円51円73%44.7%9.9倍
2024年9月期123.09円52円49%33.9%8.2倍
2025年9月期125.96円27円29%28.1%9.5倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 2016年10月に株式移転の方式により設立されました。純粋持株会社体制に移行した目的は、グループ全体の経営と個別事業の執行を分離し、事業会社への権限移譲による意思決定の迅速化と、それによる事業拡大の促進、ガバナンス強化を推進するためです。 株式会社バンキング・システムズ設立以降の当社に係る経緯は
  • 2016年10月金融機関向けのハード販売・開発・保守運用を目的として株式会社バンキング・システムズを設立。設立後まもなく派遣事業を開始し、主力事業となる。保有していた自社ソフトの販売・保守業務の譲渡を目的として株式会社ショップブック・ジャパンが分社。株式会社バンキング・システムズからの株式移転の
  • 2017年11月中国におけるIT技術者育成を目的として、中華人民共和国山東省に即戦力信息科技(威海)有限公司を設立。2018年6月現在の事業に沿った社名とするため、株式会社ブレーンナレッジシステムズを設立(現・連結子会社)。2018年9月株式会社バンキング・システムズが株式会社マイネットの事業を
  • 2019年10月株式会社ゼロスクを株式会社ブレーンナレッジシステムズに吸収合併。 株式会社セイリングの全株式を取得(現・連結子会社)。2020年6月即戦力信息科技(威海)有限公司の清算結了。2021年3月東京証券取引所マザーズに株式を上場。2021年6月株式会社アセットコンサルティングフォースが
  • 2021年10月株式会社ヒューマンベースの全株式を取得(現・連結子会社)。2022年4月株式会社コスモピアの全株式を取得(2022年4月より連結子会社)。2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所のマザーズ市場からグロース市場に移行。2024年2月株式会社TARAの全株
  • 2024年10月株式会社シー・エル・エスが営む一切の事業に関する権利義務の全部を株式会社ブレーンナレッジシステムズに承継する吸収合併を実施。2025年4月株式会社HCフィナンシャル・アドバイザーの全株式を取得(2025年4月より連結子会社)。2025年8月株式会社HCフィナンシャル・アドバイザー

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社グループは、純粋持株会社である当社と、事業を担う連結子会社7社の計8社で構成されており、エンジニア派遣に特化した技術者派遣事業及びITシステムに関わるコンサルティング・受託開発事業を主たる事業としております。当社グループが行う事業の契約形態には、派遣契約、請負契約等があります。当社グループは、主として派遣契約を顧客企業と締結することで事業を展開しておりますが、一部の顧客企業に対しては請負契約等を締結しております。 当社は、持株会社として当社グループ全社の戦略策定の他、各子会社に対し、業務委託契約に基づく経営管理業務を行っております。 なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第2項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。 当社グループは、システムソリューションサービス事業を単一の報告セグメントとしており、その他の事業については量的重要性が乏しいため、セグメント情報の記載を省略しております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針