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決算データ · 試作 · 2025年12月期

東邦レマック(7422)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、東邦レマックの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、提出会社の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年12月期109億円-3億円86億円62.0%107人
2019年12月期93億円-0億円75億円69.2%101人
2020年12月期67億円-2億円68億円71.8%93人
2021年12月期64億円-2億円-2億円-3.6%64億円72.6%94人
2022年12月期65億円-3億円-0億円-3.9%62億円72.6%92人
2023年12月期52億円-2億円-1億円-4.1%60億円74.6%83人
2024年12月期51億円1億円1億円1.4%61億円76.5%77人
2025年12月期46億円-1億円0億円-2.6%67億円67.4%74人

損益の内訳

2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益51億円46億円−6
売上原価36億円32億円−4
売上総利益15億円13億円−2
販売費及び一般管理費14億円14億円+0
営業利益(売上総利益−販管費)1億円-1億円−2
経常利益1億円-1億円−2
税引前利益1億円1億円−1
法人所得税0億円0億円+0
当期利益(親会社の所有者に帰属)1億円0億円−1

財政状態

2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物19億円19億円+1
流動資産39億円44億円+5
有形固定資産15億円18億円+3
非流動資産(固定資産)23億円23億円+1
資産合計61億円67億円+6
社債及び借入金(流動)8億円11億円+3
社債及び借入金(非流動)4億円
流動負債11億円14億円+3
非流動負債(固定負債)4億円8億円+4
負債合計14億円22億円+7
親会社の所有者に帰属する持分45億円44億円−0
資本合計(純資産)47億円45億円−2
東邦レマック:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年12月期末・資産の構成29%27%45%現金及び現金同等物19億円(29%)有形固定資産18億円(27%)その他の資産30億円(45%)東邦レマック:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年12月期末・資産の構成29%27%45%現金及び現金同等物19億円(29%)有形固定資産18億円(27%)その他の資産30億円(45%)
資産合計を100とした構成。
東邦レマック:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年12月期末・負債と資本の構成23%10%66%社債及び借入金15億円(23%)その他の負債7億円(10%)親会社の所有者に帰属する持分44億円(66%)非支配持分1億円(2%)東邦レマック:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年12月期末・負債と資本の構成23%66%社債及び借入金15億円(23%)その他の負債7億円(10%)親会社の所有者に帰属する持分44億円(66%)非支配持分1億円(2%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー2億円-5億円−7
財務活動によるキャッシュ・フロー-1億円7億円+7
減価償却費0億円1億円+0
有形固定資産の取得による支出-1億円-5億円−4
配当金の支払額-1億円-1億円−0

従業員

連結従業員—人
提出会社74人
平均年齢45.3歳
平均勤続年数21.6年
平均年間給与501万円

株主

2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は1,038人、発行済株式は5,120,700株。

東邦レマック:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。フロンティアグループ18.6%笠 井 庄 治13.5%金 子 将 幸11.6%レマック共栄会3.4%吉 原 頼 道2.8%PERSHING-DIV. 1.9%ヌル1.7%商工組合中央金庫1.7%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合東邦レマック:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。フロンティア…18.6%笠 井 庄 治13.5%金 子 将 幸11.6%レマック共栄会3.4%吉 原 頼 道2.8%PERSHING-DIV. 1.9%ヌル1.7%商工組合中央…1.7%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1フロンティアグループ18.6%
2笠 井 庄 治13.5%
3金 子 将 幸11.6%
4レマック共栄会3.4%
5吉 原 頼 道2.8%
6PERSHING-DIV. OF DLJ SECS. CORP.1.9%
7ヌル1.7%
8商工組合中央金庫1.7%
9笠 井 正 紀1.7%
10清 水 英 助1.3%
東邦レマック:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年12月期末・所有者別の株式数・単元12533%35617%金融機関1001%金融商品取引業者768%その他の法人12533%外国法人等1252%個人その他35617%東邦レマック:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年12月期末・所有者別の株式数・単元12533%35617%金融機関1001%金融商品取引業者768%その他の法人12533%外国法人等1252%個人その他35617%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年12月期-591.11円66円
2019年12月期-50.54円120円
2020年12月期-37.81円114円
2021年12月期-42.78円114円
2022年12月期-1.21円106円
2023年12月期-26.65円106円
2024年12月期24.44円112円46%2.7%21.5倍
2025年12月期3.44円11.4円331%0.4%148.0倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1972年12月靴の輸入業務を開始1973年1月大阪支店を吸収統合しケミカルシューズの主生産地神戸市長田区に神戸支店を開設1974年5月株式会社ニュー新宿屋靴店(新宿屋事業部)の名称で大阪府大阪市に資本金500万円をもって設立靴小売を目的とする(
  • 2000年10月豊中市に登記移転) 12月新潟県長岡市に長岡支店を開設1976年6月東京北・南支店を統合し東京都足立区の東京シューズ流通センターに東京支店を開設1980年8月株式会社ニュー新宿屋靴店(新宿屋事業部)に資本参加(出資比率92%) 9月株式会社東伸(シューズ、アパレル、雑貨の貿易業)
  • 1994年12月日本証券業協会(
  • 2004年12月より株式会社ジャスダック証券取引所に改組)に株式を店頭登録
  • 1996年11月神戸市長田区二番町に神戸支店新築落成により、神戸支店を現住所に移転1997年4月海外商品企画のため商品企画課を設置1997年9月埼玉県川口市に新たに東京北支店を開設2001年6月連結子会社の株式会社ニュー新宿屋靴店を株式会社新宿屋(新宿屋事業部)に商号変更
  • 2002年12月北海道東邦株式会社(非連結子会社)を解散し、札幌市白石区に札幌支店を開設2007年3月福岡市博多区に東京支店福岡営業所を開設(福岡支店)2008年6月連結子会社の株式会社新宿屋を吸収合併し、新宿屋事業部を開設2010年4月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証
  • 2010年10月大阪証券取引所ヘラクレス市場、同取引所JASDAQ市場及び同取引所NEO市場の各市場の統合に伴い、大阪証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場2013年7月東京証券取引所と大阪証券取引所の現物市場の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場202
  • 2024年12月不動産事業参入のため不動産部を設置

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社の事業は、シューズ事業(卸売・小売)と不動産事業(物件の売買、保有)となっており、その内容は以下のとおりであります。なお、当事業年度より、報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第5 経理の状況 1 財務諸表等 (1)財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」をご参照ください。 シューズ事業(卸売・小売)靴の企画・販売(卸売)を行っております。また、自社サイトにおいてECでの販売(小売)を行っております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針