図解経済
決算データプラザホールディングス(7502)図解決算データセグメント
図解経済会社図鑑プラザホールディングス(7502) › 決算データ

決算データ · 試作 · 2026年3月期

プラザホールディングス(7502)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、プラザホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

← 1枚の図解に戻る

指標を組んで見る

詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期222億円-1億円136億円17.2%628人
2019年3月期237億円1億円134億円17.2%651人
2020年3月期231億円1億円125億円18.4%704人
2021年3月期207億円3億円7億円1.5%122億円22.9%695人
2022年3月期217億円1億円1億円0.6%121億円22.1%704人
2023年3月期191億円1億円-2億円0.5%117億円19.8%627人
2024年3月期176億円2億円1億円1.2%110億円20.4%559人
2025年3月期186億円3億円3億円1.8%116億円19.1%537人
2026年3月期192億円4億円2億円1.9%111億円20.8%498人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益186億円192億円+6
売上原価118億円119億円+1
売上総利益69億円73億円+5
販売費及び一般管理費65億円70億円+5
営業利益(売上総利益−販管費)3億円4億円+0
経常利益4億円3億円−1
税引前利益3億円2億円−1
法人所得税0億円0億円−0
当期利益(親会社の所有者に帰属)3億円2億円−1

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物17億円19億円+2
棚卸資産21億円20億円−1
流動資産74億円71億円−3
有形固定資産28億円28億円+0
のれん2億円1億円−0
非流動資産(固定資産)42億円41億円−2
資産合計116億円111億円−5
社債及び借入金(流動)34億円33億円−1
社債及び借入金(非流動)30億円27億円−4
流動負債60億円57億円−3
非流動負債(固定負債)35億円32億円−3
負債合計94億円88億円−6
親会社の所有者に帰属する持分22億円23億円+1
資本合計(純資産)22億円23億円+1
プラザホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成17%18%25%39%現金及び現金同等物19億円(17%)棚卸資産20億円(18%)有形固定資産28億円(25%)のれん1億円(1%)その他の資産44億円(39%)プラザホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成17%18%25%39%現金及び現金同等物19億円(17%)棚卸資産20億円(18%)有形固定資産28億円(25%)のれん1億円(1%)その他の資産44億円(39%)
資産合計を100とした構成。
プラザホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成54%25%21%社債及び借入金60億円(54%)その他の負債28億円(25%)親会社の所有者に帰属する持分23億円(21%)プラザホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成54%25%21%社債及び借入金60億円(54%)その他の負債28億円(25%)親会社の所有者に帰属する持分23億円(21%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー8億円8億円+1
財務活動によるキャッシュ・フロー-1億円-6億円−5
減価償却費3億円3億円+0
有形固定資産の取得による支出-2億円-2億円−1
配当金の支払額-1億円-1億円+0

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
モバイル事業153億円+2.1%7億円4.8%44億円396人
イメージング事業39億円+6.6%-1億円-3.1%58億円

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):モバイル事業 イメージング事業

従業員

連結従業員498人
提出会社14人
平均年齢43.1歳
平均勤続年数12.9年
平均年間給与577万円

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は2,175人、発行済株式は2,439,433株。

プラザホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。㈱中部写真37.9%富士フイルム㈱16.5%ソフトバンク㈱9.1%㈱日本カストディ銀行(信託口4.6%MSIP CLIENT SE3.8%大島康広1.3%キヤノンマーケティングジャパ1.2%城市浩二1.1%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合プラザホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。㈱中部写真37.9%富士フイルム㈱16.5%ソフトバンク㈱9.1%㈱日本カスト…4.6%MSIP CLIENT SE3.8%大島康広1.3%キヤノンマー…1.2%城市浩二1.1%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1㈱中部写真37.9%
2富士フイルム㈱16.5%
3ソフトバンク㈱9.1%
4㈱日本カストディ銀行(信託口)4.6%
5MSIP CLIENT SECURITIES3.8%
6大島康広1.3%
7キヤノンマーケティングジャパン㈱1.2%
8城市浩二1.1%
9徳力精工㈱1.0%
10プラザクリエイト役員持株会0.7%
プラザホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元16475%5196%金融機関1125%金融商品取引業者64%その他の法人16475%外国法人等994%個人その他5196%プラザホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元16475%5196%金融機関1125%金融商品取引業者64%その他の法人16475%外国法人等994%個人その他5196%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期-4.54円7円-2.5%
2019年3月期6.08円7円108%3.4%54.4倍
2020年3月期9.81円7円74%5.5%34.4倍
2021年3月期57.9円12円21%28.7%7.4倍
2022年3月期9.8円10円134%4.4%36.8倍
2023年3月期-84.17円10円-8.2%
2024年3月期24.34円50円206%2.6%93.6倍
2025年3月期117.23円50円42%12.4%15.1倍
2026年3月期88.66円50円25%9.1%19.2倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1996年12月米国ピクチャービジョン・インクと合弁で、「フォトネットジャパン株式会社(
  • 2000年12月に商号を「ジグノシステムジャパン株式会社」に変更)」を設立(当社出資比率70%)1997年6月本社事務所を東京都千代田区へ移転し、本店所在地を同住所に変更
  • 1997年11月総合写真企業を目指し「オリエンタル写真工業株式会社(2000年6月に商号を「サイバーグラフィックス株式会社」に変更)」、「オリエンタル写真商事株式会社」、「株式会社オリエンタルカラー(1999年7月に商号を「ネットワークラボ株式会社」に変更)」3社の株式を取得
  • 2004年10月「ジグノシステムジャパン株式会社」は、第三者割当増資の結果、連結子会社から持分法適用関連会社に変更
  • 2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場2005年8月ネットプリントサービスの拡大を目的に「デジプリ株式会社」の株式を取得2006年4月プリントサービスの競争優位を図るため「株式会社55ステーション」の全株式を取得2006年4月写真撮影及びプリントサ
  • 2014年10月当社のプリントショップ(フランチャイズを含む)の本部機能とモバイル事業の一次代理店機能を分割し株式会社プラザクリエイトストアーズに吸収分割
  • 2016年12月NASDAQ上場企業であるCimpress N.V.の完全子会社 Cimpress Investments B.V.との資本提携を解消し、シンプレスジャパン株式会社の全株式を売却
  • 2017年10月当社の法人事業を株式会社プラザクリエイトストアーズに吸収分割し、同時に当社商号を「株式会社プラザクリエイト本社」に変更、分割承継会社である株式会社プラザクリエイトストアーズの商号を「株式会社プラザクリエイト」に変更
  • 2017年12月当社の不動産事業を株式会社プラザクリエイト(旧:株式会社プラザクリエイトストアーズ)に吸収分割し、持株会社へ移行2021年1月株式会社プラザクリエイトが保有する証明写真ボックス事業を会社分割(新設分割)により新設会社(株式会社フォトプラザ)に承継させたうえで、新設会社の株式を日本
  • 2025年11月100%子会社「株式会社Rolife Japan」を設立

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社グループは、当社及び子会社4社により構成されており、製品・サービス別の事業活動を展開しております。事業内容は、プリントショップのフランチャイズの展開及びプリントショップの経営並びにWebサイトを運営し、デジタルプリントサービス及び写真関連商材等の販売を営むイメージング事業、携帯端末等の販売を営むモバイル事業などを事業の内容としております。 当社グループの主要製品・サービスの事業活動は次のとおりであります。なお、報告セグメントの名称は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項 セグメント情報」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 また、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第2項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。報告セグメントの名称主な取扱商品・サービス主要な会社イメージング事業プリントサービス当社㈱プラザクリエイト㈱ストアクロス㈱BY THE PARK㈱Rolife Japan写真関連商材等写真撮影サービス他社サイト運営代行モバイル事業携帯端末㈱プラザクリエイト 事業の系統図は次のとおりであります。 → は商品・製品及びサービスの流れを示しております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針