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決算データ · 試作 · 2026年3月期

G‐7ホールディングス(7508)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、G‐7ホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期1,198億円27億円416億円41.7%1,698人
2019年3月期1,225億円30億円447億円43.6%1,659人
2020年3月期1,326億円35億円479億円45.9%1,737人
2021年3月期1,636億円71億円49億円4.3%514億円41.1%1,962人
2022年3月期1,685億円75億円53億円4.4%542億円45.4%2,054人
2023年3月期1,769億円65億円38億円3.7%572億円46.8%2,023人
2024年3月期1,930億円69億円52億円3.6%619億円48.4%2,080人
2025年3月期2,141億円71億円49億円3.3%707億円46.1%2,204人
2026年3月期2,322億円73億円48億円3.1%816億円43.6%2,238人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益2,141億円2,322億円+181
売上原価1,622億円1,763億円+141
売上総利益519億円559億円+40
販売費及び一般管理費448億円486億円+38
営業利益(売上総利益−販管費)71億円73億円+2
経常利益75億円77億円+3
税引前利益71億円71億円−0
法人所得税22億円23億円+2
当期利益(親会社の所有者に帰属)49億円48億円−2

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物169億円208億円+39
棚卸資産91億円108億円+17
流動資産349億円421億円+72
有形固定資産217億円234億円+17
のれん46億円59億円+12
非流動資産(固定資産)358億円395億円+37
資産合計707億円816億円+109
社債及び借入金(流動)94億円100億円+7
社債及び借入金(非流動)47億円103億円+56
流動負債274億円297億円+23
非流動負債(固定負債)107億円164億円+56
負債合計381億円460億円+79
親会社の所有者に帰属する持分330億円361億円+31
資本合計(純資産)326億円355億円+30
G‐7ホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成25%13%29%7%25%現金及び現金同等物208億円(25%)棚卸資産108億円(13%)有形固定資産234億円(29%)のれん59億円(7%)その他の資産208億円(25%)G‐7ホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成25%29%25%現金及び現金同等物208億円(25%)棚卸資産108億円(13%)有形固定資産234億円(29%)のれん59億円(7%)その他の資産208億円(25%)
資産合計を100とした構成。
G‐7ホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成25%31%44%社債及び借入金203億円(25%)その他の負債257億円(31%)親会社の所有者に帰属する持分361億円(44%)G‐7ホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成25%31%44%社債及び借入金203億円(25%)その他の負債257億円(31%)親会社の所有者に帰属する…361億円(44%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー75億円71億円−4
財務活動によるキャッシュ・フロー10億円42億円+32
減価償却費27億円28億円+1
有形固定資産の取得による支出-38億円-44億円−7
配当金の支払額-18億円-18億円+0

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
車関連事業497億円+7.8%244億円1,188人
業務スーパー事業1,345億円+7.3%299億円333人
精肉事業241億円+14.5%79億円373人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):業務スーパー事業 車関連事業 精肉事業

従業員

連結従業員2,238人
提出会社73人
平均年齢52.3歳
平均勤続年数7.4年
平均年間給与591万円
G‐7ホールディングス:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数63%18%20%車関連事業1,188億円(63%)業務スーパー事業333億円(18%)精肉事業373億円(20%)G‐7ホールディングス:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数63%18%20%車関連事業1,188億円(63%)業務スーパー事業333億円(18%)精肉事業373億円(20%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は9,595人、発行済株式は44,071,000株。

G‐7ホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。一般社団法人Kトラスト信託口27.1%公益財団法人G‐7奨学財団16.7%KCM7.2%日本マスタートラスト信託銀行6.5%オートバックスセブン5%BBH FOR FIDELI3.3%日本カストディ銀行(信託口)2.6%野村信託銀行(投信口)2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合G‐7ホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。一般社団法人…27.1%公益財団法人…16.7%KCM7.2%日本マスター…6.5%オートバック…5%BBH FOR FIDELI3.3%日本カストデ…2.6%野村信託銀行…2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1一般社団法人Kトラスト信託口27.1%
2公益財団法人G‐7奨学財団16.7%
3KCM7.2%
4日本マスタートラスト信託銀行(信託口)6.5%
5オートバックスセブン5.0%
6BBH FOR FIDELITY LOW-PRICED STOCK FUND3.3%
7日本カストディ銀行(信託口)2.6%
8野村信託銀行(投信口)2.0%
9塚本 晃司1.0%
10STATE STREET BANK AND TRUST CLIENT OMNIBUS ACCOUNT OM02 5050020.9%
G‐7ホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元52670%255023%55305%69495%金融機関52670%金融商品取引業者7990%その他の法人255023%外国法人等55305%個人その他69495%G‐7ホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元255023%金融機関52670%金融商品取引業者7990%その他の法人255023%外国法人等55305%個人その他69495%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期54.68円66円91%16.2%11.3倍
2019年3月期62.78円78円62%16.5%9.3倍
2020年3月期72.73円66.5円17%17.0%15.9倍
2021年3月期105.82円66円93%22.5%12.5倍
2022年3月期119.28円54円53%23.0%13.9倍
2023年3月期86.78円38円123%14.9%16.7倍
2024年3月期117.46円40円68%18.3%12.3倍
2025年3月期112.72円40円61%15.8%11.7倍
2026年3月期109.04円70円52%14.0%12.3倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1979年10月当社創業者 木下 守が1975年6月に設立し、「オートバックス加古川店」及び「オートバックス高砂店」を経営していた「株式会社エムケー商会」を合併する。1995年4月商号を「株式会社オートセブン」に変更する。1996年8月大阪証券取引所市場第二部に株式を上場。2000年9月千葉県に
  • 2009年12月持株会社体制に移行し、商号を「株式会社G‐7ホールディングス」に変更する。 当社が営むすべての営業(グループ経営に関する企画・計画及び管理に関わる営業を除く)を連結子会社「株式会社オートセブン」へ承継させる会社分割をする。 「株式会社シーアンドシー」の株式を取得し、連結子会社とす
  • 2011年12月「上野食品株式会社」の株式を取得し、連結子会社とする。
  • 2012年12月連結子会社である4社を、「株式会社G‐7・オート・サービス」(旧商号 株式会社オートセブン)、「株式会社G‐7スーパーマート」(旧商号 株式会社サンセブン)、「株式会社G‐7デベロップメント」(旧商号 株式会社セブンプランニング)、「株式会社G‐7食品システム」(旧商号 株式会社
  • 2014年10月連結子会社「株式会社G7ジャパンフードサービス」を設立する。2015年4月連結子会社「株式会社G7ジャパンフードサービス」が連結子会社「株式会社G‐7食品システム」を吸収合併する。2015年6月2016年4月 2017年5月2018年4月 2020年4月2022年4月2022年4
  • 2023年12月2024年7月
  • 2024年10月2025年1月2025年4月
  • 2025年10月「株式会社テラバヤシ」の株式を取得し、連結子会社とする。連結子会社である3社を、「株式会社G7リテールジャパン」(旧商号 株式会社G‐7デベロップメント)、「株式会社G‐7バイクワールド」(旧商号 株式会社G‐7モータース)、「株式会社G‐7ミートテラバヤシ」(旧商号 株式会社テ

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】当社グループは、当社と子会社 17社で構成され、車(四輪・二輪)関連用品・部品販売、新車・中古車(各四輪・二輪)の販売・買取、冷凍食品・加工食品販売、食肉・畜産加工品販売、厳選食品の卸販売、農産物の直売、腕時計のEC販売、ミニスーパーの運営、フィットネスチェーンの運営等を行っております。なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第2項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。なお、次の3部門は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 車関連事業主要品目…車(四輪・二輪)関連用品・部品・車両販売 連結子会社 ㈱G‐7・オート・サービス、㈱G‐7バイクワールド及び㈱G‐7.CrownTrading他が販売を行っております。 業務スーパー事業主要品目…冷凍食品・加工食品販売 連結子会社 ㈱G‐7スーパーマートが販売を行っております。 精肉事業主要品目…食肉・畜産加工品販売 連結子会社 ㈱G‐7ミートテラバヤシ、㈱G‐7ミートプランニングが販売を行っております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針