決算データ · 試作 · 2026年1月期
タカショー（7590）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、タカショーの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2019年1月期 | 178億円 | — | 3億円 | — | 189億円 | 45.1% | 707人 |
| 2020年1月期 | 174億円 | — | 2億円 | — | 186億円 | 46.2% | 734人 |
| 2021年1月期 | 185億円 | — | 10億円 | — | 197億円 | 47.9% | 822人 |
| 2022年1月期 | 208億円 | 15億円 | 10億円 | 7.1% | 237億円 | 54.8% | 887人 |
| 2023年1月期 | 204億円 | 9億円 | 5億円 | 4.3% | 236億円 | 56.2% | 901人 |
| 2024年1月期 | 194億円 | -1億円 | -1億円 | -0.6% | 231億円 | 53.5% | 885人 |
| 2025年1月期 | 199億円 | -2億円 | -2億円 | -0.8% | 238億円 | 53.0% | 901人 |
| 2026年1月期 | 203億円 | 2億円 | 2億円 | 1.1% | 235億円 | 54.2% | 891人 |
損益の内訳
2026年1月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 199億円 | 203億円 | +4 |
| 売上原価 | 115億円 | 117億円 | +2 |
| 売上総利益 | 84億円 | 86億円 | +2 |
| 販売費及び一般管理費 | 85億円 | 84億円 | −2 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | -2億円 | 2億円 | +4 |
| 経常利益 | 1億円 | 7億円 | +6 |
| 税引前利益 | 1億円 | 7億円 | +6 |
| 法人所得税 | 4億円 | 5億円 | +1 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | -2億円 | 2億円 | +4 |
財政状態
2026年1月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 37億円 | 35億円 | −1 |
| 棚卸資産 | 47億円 | 44億円 | −3 |
| 流動資産 | 151億円 | 147億円 | −5 |
| 有形固定資産 | 65億円 | 63億円 | −1 |
| のれん | 0億円 | 0億円 | −0 |
| 非流動資産（固定資産） | 87億円 | 88億円 | +1 |
| 資産合計 | 238億円 | 235億円 | −3 |
| 社債及び借入金（流動） | 44億円 | 40億円 | −4 |
| 社債及び借入金（非流動） | 6億円 | 9億円 | +3 |
| 流動負債 | 98億円 | 92億円 | −7 |
| 非流動負債（固定負債） | 13億円 | 14億円 | +2 |
| 負債合計 | 111億円 | 106億円 | −5 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 111億円 | 112億円 | +1 |
| 資本合計（純資産） | 128億円 | 129億円 | +1 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -3億円 | 6億円 | +9 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 6億円 | -3億円 | −9 |
| 減価償却費 | 8億円 | 8億円 | −0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -5億円 | -4億円 | +1 |
| 配当金の支払額 | -1億円 | -1億円 | +0 |
セグメント
2026年1月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 日本 | 183億円 | +2.5% | — | 9億円 | 4.9% | 204億円 | 549人 |
| 欧州 | 6億円 | −9.0% | — | -4億円 | -62.3% | 9億円 | 13人 |
| 中国 | 34億円 | +14.3% | — | 1億円 | 1.5% | 53億円 | 306人 |
| 韓国 | 2億円 | −20.0% | — | -1億円 | -37.5% | 2億円 | 9人 |
| 米国 | 5億円 | −16.9% | — | -4億円 | -75.5% | 11億円 | 7人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：日本 中国 欧州 米国 韓国
従業員
連結従業員891人
提出会社320人
平均年齢42.07歳
平均勤続年数14.06年
平均年間給与507万円
株主
2026年1月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は12,543人、発行済株式は17,590,114株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | タカオカ興産 | 9.2% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口) | 8.9% |
| 3 | 高 岡 伸 夫 | 6.4% |
| 4 | タカショー社員持株会 | 3.0% |
| 5 | 紀陽銀行 | 1.4% |
| 6 | 三菱UFJ銀行 | 1.2% |
| 7 | 橋本総業ホールディングス | 1.0% |
| 8 | 日本カストディ銀行（信託口） | 0.9% |
| 9 | 高 岡 友 貴 | 0.9% |
| 10 | 高 岡 淳 子 | 0.8% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2019年1月期 | 25.04円 | 10円 | — | 4.2% | 17.4倍 |
| 2020年1月期 | 13.93円 | 10円 | 226% | 2.4% | 35.3倍 |
| 2021年1月期 | 65.36円 | 20円 | 75% | 10.6% | 11.9倍 |
| 2022年1月期 | 65円 | 23円 | 70% | 8.9% | 10.8倍 |
| 2023年1月期 | 29.6円 | 23円 | 139% | 4.0% | 22.7倍 |
| 2024年1月期 | -4.45円 | 5円 | — | — | — |
| 2025年1月期 | -14.41円 | 5円 | 253% | — | — |
| 2026年1月期 | 11.78円 | 5円 | 43% | 1.6% | 35.1倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1995年12月ガーデンクリエイト株式会社を和歌山ガーデンクリエイト株式会社に改組。1996年１月和歌山ガーデンクリエイト株式会社を100％子会社化。徳島ガーデンクリエイト株式会社を100％子会社化。奈良ガーデンクリエイト株式会社を100％子会社化。1996年４月本社(現 第二商品センター)・自
- 1997年11月東京支店埼玉出張所(現 埼玉営業所)を埼玉県坂戸市に開設。
- 1997年12月九州営業所(現 九州支店)を福岡県筑後市に新社屋を建設して移転。1998年９月日本証券業協会に株式を店頭登録。台湾事務所を台湾高雄市に開設。1999年５月1999年６月株式会社日本インテグレートを和歌山県海南市に設立。豪州(オーストラリア)事務所をオーストラリアシドニー市に開設。
- 1999年10月仙台営業所(現 東北支店)を宮城県仙台市若林区に開設。2000年３月Takasho North America Inc.をカナダオンタリオ市に設立。2001年１月ガーデンライフスタイルデザイン研究所を大阪府大阪市淀川区に開設。2002年１月九州支店を福岡県筑後市に開設。2002年
- 2004年11月株式会社タカショーデジテックを和歌山県海南市に設立。(現 100％連結子会社) 年月事項2005年４月佛山市南方高秀花園製品有限公司（現 佛山市南方高秀電子科技有限公司）を中国佛山市に設立。(現 100％連結子会社)東海営業所を名古屋支店に改組。満洲里高秀木業有限公司を中国満洲里
- 2005年12月福州事務所を華東事務所に改組。2006年１月関東積算センターを東京支店北関東事務所(現 北関東営業所)に改組。2006年６月株式会社デジライトを100％子会社化。2006年８月北陸営業所を石川県金沢市に移転。2007年７月札幌営業所を北海道札幌市東区に開設。新潟営業所(現 新潟三
- 2007年10月本社社屋を和歌山県海南市に新築移転し、旧本社を第二商品センターに改組。Takasho North America Inc.を清算。
- 2007年12月株式会社タカショーデジテックが株式会社青山ガーデンを100％子会社化。広東高秀花園製品有限公司の全持分を譲渡。
- 2008年12月トーコー資材株式会社を広島県広島市に設立。(現 100％連結子会社)2009年５月株式会社日本インテグレートを100％子会社化。2009年６月株式会社エンサイドデザインを東京都渋谷区に設立。2009年７月Takasho Australasia Pty. Ltd.をオーストラリアヴ
- 2009年11月江西高秀進出口貿易有限公司を中国瑞昌市に設立。(現 100％連結子会社)2010年２月ベトナム事務所をベトナムホーチミン市に開設。2010年３月華東事務所を杭州事務所に改組。2010年４月浙江正特高秀園芸建材有限公司を浙江省臨海市に設立。（現 65％連結子会社）2010年６月九江
- 2012年11月VegTrug Limited（現 Takasho UK Limited）を100％子会社化。(現 100％連結子会社)2013年４月公募増資による新株式発行。 第三者割当増資による新株式発行。
- 2013年11月杭州事務所を泉州事務所に改組。 タカショー・テクニカルサービス事業部を滋賀県草津市に移転。
- 2013年12月株式会社ガーデンクリエイト関東を栃木県鹿沼市に設立。 神戸ショールームを兵庫県神戸市に開設。2014年２月広島営業所を広島県東広島市に移転し、広島支店に改組。2015年２月VegTrug USA Inc.（現 Taksho USA Inc.）をアメリカペンシルベニア州に設立。（現
- 2017年10月東京証券取引所市場第二部に市場変更。2018年４月浙江東陽高秀花園製品有限公司を清算。2018年５月VegTrug Europe GmbHをドイツフランクフルト市に設立。（現 100％連結子会社）2018年６月ＥＵ支店をドイツガイルドルフ市に開設。2018年７月東京証券取引所市場
- 2018年10月香港高秀集團有限公司を香港九龍に設立。（現 100％連結子会社）2019年７月ガーデンクリエイト株式会社を存続会社として、徳島ガーデンクリエイト株式会社および株式会社ガーデンクリエイト関東を吸収合併。2019年９月株式会社3and gardenの株式を取得し、子会社化。（現 70
- 2019年10月「GARDENER'S TENNOUJI てんしばイーナ店」を大阪府大阪市に開設。2020年４月天津高秀国際工貿有限公司を清算。2021年１月Takasho Europe GmbH i.L.を清算。2021年４月GLD-LAB.Soft-Factory鳥取を鳥取県鳥取市に開設。2
- 2021年10月公募増資による新株式発行。
- 2021年11月第三者割当増資による新株式発行。2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行。2022年７月株式会社GLD-LAB.を鳥取県鳥取市に設立。（現 100％連結子会社）
- 2023年10月東京証券取引所スタンダード市場へ移行。2024年１月株式会社青山ガーデンを吸収合併。
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループ(当社および当社の関係会社)は、当社、子会社17社および関連会社３社で構成されており、庭空間を構成する各種庭園資材の製造販売を主な事業内容とし、さらに関連するその他のサービス等の事業活動を展開しております。当社グループの事業内容に係わる位置づけおよびセグメントとの関連は次のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年1月期（S100XYFO）
- 有価証券報告書 2025年1月期（S100VLI7）
- 有価証券報告書 2024年1月期（S100TA7H）
- 有価証券報告書 2023年1月期（S100QLBW）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年1月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針