決算データ · 試作 · 2026年3月期
SCREENホールディングス（7735）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、SCREENホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 3,394億円 | — | 285億円 | — | 3,659億円 | 46.7% | 5,835人 |
| 2019年3月期 | 3,642億円 | — | 181億円 | — | 3,809億円 | 47.0% | 6,099人 |
| 2020年3月期 | 3,233億円 | — | 50億円 | — | 3,480億円 | 50.0% | 6,074人 |
| 2021年3月期 | 3,203億円 | 245億円 | 152億円 | 7.6% | 3,826億円 | 54.5% | 5,982人 |
| 2022年3月期 | 4,119億円 | 613億円 | 455億円 | 14.9% | 4,593億円 | 53.9% | 5,943人 |
| 2023年3月期 | 4,608億円 | 765億円 | 575億円 | 16.6% | 5,628億円 | 53.3% | 5,987人 |
| 2024年3月期 | 5,049億円 | 942億円 | 706億円 | 18.6% | 6,768億円 | 54.9% | 6,264人 |
| 2025年3月期 | 6,253億円 | 1,357億円 | 995億円 | 21.7% | 6,713億円 | 62.7% | 6,415人 |
| 2026年3月期 | 6,058億円 | 1,225億円 | 920億円 | 20.2% | 7,224億円 | 67.4% | 6,884人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 6,253億円 | 6,058億円 | −195 |
| 売上原価 | 3,900億円 | 3,726億円 | −174 |
| 売上総利益 | 2,353億円 | 2,332億円 | −21 |
| 販売費及び一般管理費 | 996億円 | 1,107億円 | +110 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 1,357億円 | 1,225億円 | −132 |
| 経常利益 | 1,383億円 | 1,243億円 | −140 |
| 税引前利益 | 1,390億円 | 1,267億円 | −123 |
| 法人所得税 | 395億円 | 347億円 | −48 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 995億円 | 920億円 | −75 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 1,404億円 | 1,474億円 | +70 |
| 棚卸資産 | 910億円 | 863億円 | −46 |
| 流動資産 | 4,801億円 | 5,086億円 | +285 |
| 有形固定資産 | 1,129億円 | 1,181億円 | +52 |
| 非流動資産（固定資産） | 1,912億円 | 2,139億円 | +226 |
| 資産合計 | 6,713億円 | 7,224億円 | +511 |
| 社債及び借入金（流動） | — | 25億円 | |
| 社債及び借入金（非流動） | 8億円 | 1億円 | −7 |
| 流動負債 | 2,397億円 | 2,229億円 | −168 |
| 非流動負債（固定負債） | 109億円 | 129億円 | +20 |
| 負債合計 | 2,506億円 | 2,357億円 | −149 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 3,945億円 | 4,467億円 | +522 |
| 資本合計（純資産） | 4,207億円 | 4,867億円 | +660 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 712億円 | 927億円 | +215 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -465億円 | -402億円 | +63 |
| 減価償却費 | 128億円 | 146億円 | +18 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -218億円 | -255億円 | −37 |
| 配当金の支払額 | -253億円 | -297億円 | −44 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| ＳＰＥ | 4,860億円 | −6.5% | — | 1,227億円 | 25.3% | 4,370億円 | 3,932人 |
| ＧＡ | 575億円 | +8.5% | — | 36億円 | 6.3% | 575億円 | 890人 |
| ＦＴ | 448億円 | +24.9% | — | 86億円 | 19.2% | 405億円 | 444人 |
| ＰＥ | 146億円 | +2.7% | — | 4億円 | 2.6% | 187億円 | 355人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：ＳＰＥ ＧＡ ＦＴ ＰＥ
従業員
連結従業員6,884人
提出会社653人
平均年齢42歳
平均勤続年数13.9年
平均年間給与1,080万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は24,533人、発行済株式は95,379,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 18.3% |
| 2 | 日本カストディ銀行（信託口） | 9.1% |
| 3 | 日本生命保険相互会社 | 3.9% |
| 4 | 京都銀行 | 2.8% |
| 5 | ＳＣＲＥＥＮ取引先持株会シンクロナイズ | 2.0% |
| 6 | りそな銀行 | 1.9% |
| 7 | 三菱ＵＦＪ銀行 | 1.7% |
| 8 | 滋賀銀行 | 1.6% |
| 9 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５３０１ | 1.6% |
| 10 | ＨＳＢＣ ＨＯＮＧ ＫＯＮＧ－ＴＲＥＡＳＵＲＹ ＳＥＲＶＩＣＥＳ Ａ／Ｃ ＡＳＩＡＮ ＥＱＵＩＴＩＥＳ ＤＥＲＩＶＡＴＩＶＥＳ | 1.4% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 608.62円 | 110円 | 50% | 18.2% | 16.0倍 |
| 2019年3月期 | 387.1円 | 97円 | 20% | 10.3% | 11.5倍 |
| 2020年3月期 | 53.69円 | 30円 | 11% | 2.8% | 37.3倍 |
| 2021年3月期 | 162.6円 | 90円 | 105% | 7.9% | 29.9倍 |
| 2022年3月期 | 244.14円 | 293円 | 81% | 19.9% | 12.7倍 |
| 2023年3月期 | 304.08円 | 365円 | 59% | 21.0% | 9.6倍 |
| 2024年3月期 | 371.05円 | 223.5円 | 44% | 21.0% | 26.9倍 |
| 2025年3月期 | 511.77円 | 308円 | 57% | 25.1% | 9.4倍 |
| 2026年3月期 | 486.63円 | 293円 | 37% | 20.3% | 18.4倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2026年3月期
- 売上高は前期比3.1%減少し6,057億48百万円、営業利益は同9.7%減少し1,225億22百万円、経常利益は同10.1%減少し1,243億23百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は同7.5%減少し920億3百万円となった
- 半導体製造装置事業（SPE）はファウンドリー向け装置売上の減少等により売上高が前期比6.5%減の4,859億82百万円、営業利益は同10.4%減の1,227億7百万円となった
- ディスプレー製造装置および成膜装置事業（FT）はOLED向け装置売上の増加により売上高が前期比24.9%増の447億55百万円、営業利益は同181.8%増の86億5百万円となった
- 当連結会計年度において自己株式の消却・処分を行った
- 資産合計は前期末比511億33百万円増加し7,224億21百万円、負債合計は契約負債や未払法人税等の減少等により148億56百万円減少し2,357億36百万円、純資産合計は659億90百万円増加し4,866億84百万円となった
- 財務活動によるキャッシュ・フローは配当金の支払いや自己株式の取得等により401億99百万円の支出となった
2025年3月期
- 売上高は前期比23.8%増加し6,252億69百万円、営業利益は同44.1%増加し1,356億83百万円、経常利益は同46.7%増加し1,382億65百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は同40.9%増加し994億67百万円となった
- 半導体製造装置事業（SPE）はファウンドリー・ロジック・メモリー向けの増加等により売上高が前期比24.4%増の5,195億11百万円、営業利益は同41.1%増の1,369億75百万円となった
- ディスプレー製造装置および成膜装置事業（FT）は装置売上の増加により売上高が前期比54.1%増の358億29百万円、営業利益は30億53百万円（前期は4億25百万円の損失）となった
- 連結子会社の株式会社SCREENセミコンダクターソリューションズで2024年3月期の一部装置販売取引について収益認識の操作の可能性が社内調査で判明し、2024年11月14日に外部専門家を含む特別調査委員会を設置した
- 特別調査委員会は2025年1月14日に調査結果報告書を提出し、当社は2025年2月28日の取締役会で再発防止策を決議・公表した
- 資産合計は前期末比55億21百万円減少し6,712億87百万円、負債合計は契約負債や仕入債務の減少等により543億3百万円減少し2,505億93百万円、純資産合計は487億82百万円増加し4,206億94百万円となった
- 財務活動によるキャッシュ・フローは配当金の支払いや自己株式の取得等により464億66百万円の支出となった
2024年3月期
- 売上高は前期比9.6%増加し5,049億16百万円、営業利益は同23.2%増加し941億64百万円、経常利益は同21.8%増加し942億79百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は同22.8%増加し705億79百万円となった
- 半導体製造装置事業（SPE）はファウンドリー向けの増加等により売上高が前期比12.6%増の4,176億77百万円、営業利益は同26.1%増の970億48百万円となった
- ディスプレー製造装置および成膜装置事業（FT）は顧客の設備投資低迷を受け売上高が前期比11.2%減の232億47百万円となり、営業損失は4億25百万円（前期は18億40百万円の損失）となった
- 資産合計は新工場建設に伴う有形固定資産の取得等により前期末比1,139億92百万円増加し6,768億8百万円、負債合計は420億7百万円増加し3,048億97百万円、純資産合計は719億84百万円増加し3,719億11百万円となった
- 投資活動によるキャッシュ・フローは新工場建設に伴う支払い等により434億56百万円の支出となった
- 主要販売先はSiEn (QingDao) Integrated Circuits Co.,Ltd.で総販売実績の10.3%を占めた
沿革（有価証券報告書より）
- 1943年10月資本金130,000円で大日本スクリーン製造株式会社を設立し本社を京都市に置く。1946年３月カメラ、アーク灯、焼付機等の写真製版機械の生産を開始し、写真製版設備の総合メーカーとしてスタート。1953年６月堀川工場（現・本社所在地）を買収し、写真製版機械の生産設備を増設。1962
- 1967年10月株式を東京証券取引所市場第二部に上場。1970年８月東京、大阪各証券取引所市場第一部に指定替え上場。1975年２月化工機工場を発足し、電子工業界向け機械装置の製造を拡充。1978年８月ドイツに現地法人DAINIPPON SCREEN（DEUTSCHLAND）GmbH（現・SCRE
- 1981年11月京都府久御山町に久御山工場（現・久御山事業所）を新築し、画像情報処理機器の増産体制を確立。1983年９月株式会社ディエス技研（現・株式会社SCREEN SPEテック 連結子会社）を設立。1985年８月京都市伏見区に洛西工場（現・洛西事業所）を新築し半導体製造装置の増産体制を確立。
- 1998年10月滋賀県多賀町に半導体製造装置の生産拠点として多賀事業所を開設。2001年３月彦根事業所にFab.FC-1（現・S3-1）を新築し300ミリウエハ対応洗浄装置の量産体制を確立。2002年７月印刷関連機器の国内販売部門を会社分割し、株式会社メディアテクノロジー ジャパン（現・株式会社
- 2006年11月彦根事業所にCS-1を新築し第８世代以降のＦＰＤ製造装置の生産体制を確立。彦根事業所にFab.FC-2（現・S3-2）を新築し半導体ウエハ洗浄装置の量産体制を確立。2008年３月彦根事業所に半導体製造プロセスの開発拠点となるプロセス技術センターを開設。
- 2014年10月持株会社体制へ移行し、会社名を株式会社SCREENホールディングスに変更。当社の半導体製造装置事業を株式会社SCREENセミコンダクターソリューションズ（現・連結子会社）に承継。
- 2014年11月当社の印刷関連機器およびプリント基板関連機器事業を株式会社SCREENグラフィックアンドプレシジョンソリューションズ（現・株式会社SCREENグラフィックソリューションズ 連結子会社）に、ＦＰＤ機器事業およびその他装置関連事業を株式会社SCREENファインテックソリューションズ（
- 2018年12月彦根事業所にディスプレー製造装置および成膜装置事業の工場CS-2を新築。2019年１月彦根事業所に半導体製造装置事業の工場S3（エス・キューブ）-3を新築。2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。2023年１月202
- 2025年12月米国に研究開発拠点としてSCREEN Advanced Technology Center of America, LLCを設立。
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループ（当社および当社の関係会社）は、半導体製造装置、印刷関連機器、ディスプレー製造装置、成膜装置およびプリント基板関連機器の製造・販売を主な事業内容とし、さらにそれらに関連する研究・開発およびサービス等の事業活動を展開しております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YK9N）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100VZW3）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TQ8N）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R3O2）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OCWL）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針