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決算データ · 試作 · 2026年3月期

シード(7743)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、シードの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期278億円12億円347億円29.0%750人
2019年3月期295億円10億円402億円26.8%977人
2020年3月期318億円3億円416億円25.5%1,020人
2021年3月期286億円12億円11億円4.2%413億円27.9%988人
2022年3月期288億円12億円12億円4.1%418億円29.3%985人
2023年3月期306億円6億円-3億円2.1%400億円29.6%974人
2024年3月期324億円21億円20億円6.3%496億円35.0%962人
2025年3月期332億円16億円11億円4.7%518億円34.9%985人
2026年3月期339億円14億円11億円4.2%625億円30.8%1,048人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益332億円339億円+7
売上原価186億円187億円+1
売上総利益146億円152億円+6
販売費及び一般管理費131億円138億円+7
営業利益(売上総利益−販管費)16億円14億円−1
経常利益13億円14億円+1
税引前利益13億円15億円+2
法人所得税2億円4億円+1
当期利益(親会社の所有者に帰属)11億円11億円+1

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物71億円42億円−29
棚卸資産56億円76億円+21
流動資産207億円218億円+11
有形固定資産278億円368億円+90
のれん4億円11億円+7
非流動資産(固定資産)311億円407億円+96
資産合計518億円625億円+107
社債及び借入金(流動)123億円139億円+16
社債及び借入金(非流動)68億円56億円−12
流動負債181億円277億円+95
非流動負債(固定負債)152億円152億円+0
負債合計334億円429億円+95
親会社の所有者に帰属する持分171億円177億円+7
資本合計(純資産)184億円196億円+12
シード:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成7%12%59%20%現金及び現金同等物42億円(7%)棚卸資産76億円(12%)有形固定資産368億円(59%)のれん11億円(2%)その他の資産128億円(20%)シード:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成59%20%現金及び現金同等物42億円(7%)棚卸資産76億円(12%)有形固定資産368億円(59%)のれん11億円(2%)その他の資産128億円(20%)
資産合計を100とした構成。
シード:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成31%37%28%社債及び借入金195億円(31%)その他の負債234億円(37%)親会社の所有者に帰属する持分177億円(28%)非支配持分19億円(3%)シード:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成31%37%28%社債及び借入金195億円(31%)その他の負債234億円(37%)親会社の所有者に帰属する…177億円(28%)非支配持分19億円(3%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー30億円27億円−3
財務活動によるキャッシュ・フロー-11億円-19億円−8
減価償却費33億円32億円−1
有形固定資産の取得による支出-47億円-31億円+15
配当金の支払額-5億円-5億円+0

従業員

連結従業員1,048人
提出会社774人
平均年齢36.8歳
平均勤続年数12.8年
平均年間給与600万円

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は57,930人、発行済株式は30,265,922株。

シード:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。管理信託(A001)受託者 18%みずほ信託銀行 有価証券管理14.3%野村信託銀行(信託口205211.9%三井住友信託銀行(信託口 甲4.6%浦壁 昌広2%日本証券金融2%シード社員持株会0.9%井上 忠0.9%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合シード:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。管理信託(A00…18%みずほ信託銀…14.3%野村信託銀行…11.9%三井住友信託…4.6%浦壁 昌広2%日本証券金融2%シード社員持…0.9%井上 忠0.9%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1管理信託(A001)受託者 SMBC 信託銀行18.0%
2みずほ信託銀行 有価証券管理信託070002614.3%
3野村信託銀行(信託口2052116)11.9%
4三井住友信託銀行(信託口 甲1号)4.6%
5浦壁 昌広2.0%
6日本証券金融2.0%
7シード社員持株会0.9%
8井上 忠0.9%
9SBI証券0.7%
10PHILLIP SECURITIES(HONG KONG)LIMITED0.6%
シード:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元155153%127542%金融機関155153%金融商品取引業者6893%その他の法人3574%外国法人等9250%個人その他127542%シード:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元155153%127542%金融機関155153%金融商品取引業者6893%その他の法人3574%外国法人等9250%個人その他127542%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期47.87円27.5円15%12.6%48.3倍
2019年3月期38.5円12円22%9.3%29.8倍
2020年3月期10.1円12円77%2.4%80.6倍
2021年3月期45.13円12円-72%10.2%17.5倍
2022年3月期46.09円12円20%9.7%11.3倍
2023年3月期-12.63円12円40%-2.6%-43.2倍
2024年3月期77.4円15円21%13.4%8.6倍
2025年3月期36.1円15円40%6.2%13.5倍
2026年3月期37.52円15円34%6.1%16.1倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1957年10月会社設立、商号、株式会社東京コンタクトレンズ研究所1970年4月東京都文京区本郷に第一研究所を設置
  • 1985年11月ブランド名をマイコンからシード(SEED)に変更1987年2月株式会社シードに商号を変更
  • 1988年12月大宮研究所を設置
  • 1989年12月社団法人日本証券業協会に株式の店頭登録
  • 1991年11月桶川研究所を設置1992年6月第一研究所を桶川研究所に移転・統合
  • 1993年10月眼鏡事業に進出〃 11月眼内レンズ発売
  • 1998年10月株式会社メガサーチを設立1999年2月株式会社タワービジョンを発足2000年4月有限会社メディエイトの出資口金額を取得、及び同社子会社であった京都コンタクトレンズ株式会社が新規に連結対象〃 11月有限会社メディエイトを株式会社に組織変更
  • 2001年11月総合研究所(桶川市)を設立(大宮研究所を桶川研究所に統合し増・改築)
  • 2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場2006年4月株式会社メディエイトを株式会社シードアイサービスに社名変更2007年7月鴻巣研究所1号棟(鴻巣市)を竣工2010年2月株式会社新宿タワービジョンを設立〃 4月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】当社グループは、当社及び子会社18社(期末日現在)により構成されており、コンタクトレンズの研究開発及び製造販売と、コンタクトレンズケア用品、その他商品の販売を主たる業務としております。 事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置づけは次のとおりであります。 なお、当社グループが営んでいる事業内容と、事業の種類別セグメントにおける事業区分は同一であります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針