決算データ · 試作 · 2026年3月期
Ａ＆Ｄホロンホールディングス（7745）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、Ａ＆Ｄホロンホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 441億円 | — | 18億円 | — | 471億円 | 33.6% | 2,557人 |
| 2019年3月期 | 483億円 | — | 19億円 | — | 510億円 | 33.6% | 2,697人 |
| 2020年3月期 | 492億円 | — | 16億円 | — | 493億円 | 34.9% | 2,633人 |
| 2021年3月期 | 484億円 | 44億円 | 33億円 | 9.1% | 541億円 | 38.4% | 2,544人 |
| 2022年3月期 | 517億円 | 55億円 | 36億円 | 10.6% | 592億円 | 40.8% | 2,591人 |
| 2023年3月期 | 590億円 | 75億円 | 55億円 | 12.7% | 694億円 | 46.8% | 2,495人 |
| 2024年3月期 | 620億円 | 80億円 | 53億円 | 12.8% | 720億円 | 52.3% | 2,471人 |
| 2025年3月期 | 671億円 | 88億円 | 65億円 | 13.1% | 690億円 | 61.9% | 2,438人 |
| 2026年3月期 | 693億円 | 92億円 | 59億円 | 13.3% | 753億円 | 65.7% | 2,480人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 671億円 | 693億円 | +23 |
| 売上原価 | 369億円 | 379億円 | +10 |
| 売上総利益 | 302億円 | 315億円 | +13 |
| 販売費及び一般管理費 | 214億円 | 222億円 | +9 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 88億円 | 92億円 | +4 |
| 経常利益 | 90億円 | 95億円 | +5 |
| 税引前利益 | 91億円 | 87億円 | −4 |
| 法人所得税 | 26億円 | 27億円 | +1 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 65億円 | 59億円 | −6 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 134億円 | 138億円 | +4 |
| 棚卸資産 | 98億円 | 112億円 | +14 |
| 流動資産 | 517億円 | 553億円 | +36 |
| 有形固定資産 | 129億円 | 146億円 | +17 |
| のれん | 0億円 | 2億円 | +2 |
| 非流動資産（固定資産） | 173億円 | 200億円 | +26 |
| 資産合計 | 690億円 | 753億円 | +63 |
| 社債及び借入金（流動） | 108億円 | 105億円 | −4 |
| 社債及び借入金（非流動） | 13億円 | 2億円 | −11 |
| 流動負債 | 228億円 | 232億円 | +4 |
| 非流動負債（固定負債） | 34億円 | 26億円 | −9 |
| 負債合計 | 262億円 | 257億円 | −5 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 431億円 | 478億円 | +47 |
| 資本合計（純資産） | 428億円 | 496億円 | +68 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 66億円 | 65億円 | −1 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -54億円 | -29億円 | +25 |
| 減価償却費 | 18億円 | 19億円 | +1 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -15億円 | -31億円 | −15 |
| 配当金の支払額 | -11億円 | -13億円 | −1 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 半導体関連事業 | 111億円 | −9.5% | — | 36億円 | 32.6% | 137億円 | 115人 |
| 計測・計量機器事業 | 388億円 | +2.0% | — | 34億円 | 8.7% | 478億円 | 1,153人 |
| 医療・健康機器事業 | 472億円 | +4.4% | — | 40億円 | 8.5% | 282億円 | 1,158人 |
| 日本、半導体関連 | 111億円 | −9.7% | — | 36億円 | 32.6% | 137億円 | — |
| アジア・オセアニア、半導体関連事業 | 0億円 | — | — | 0億円 | 50.0% | 0億円 | — |
| 日本 | 239億円 | +7.9% | — | 31億円 | 12.8% | 353億円 | — |
| 米州 | 51億円 | −16.7% | — | -3億円 | -6.7% | 44億円 | — |
| 欧州 | 6億円 | −4.6% | — | 0億円 | 6.5% | 3億円 | — |
| アジア・オセアニア | 91億円 | +0.6% | — | 6億円 | 6.9% | 79億円 | — |
| 日本 | 171億円 | −3.6% | — | 32億円 | 19.0% | 75億円 | — |
| 米州 | 111億円 | +11.3% | — | 2億円 | 1.5% | 69億円 | — |
| 欧州 | 106億円 | +20.2% | — | 5億円 | 4.2% | 95億円 | — |
| アジア・オセアニア | 84億円 | −3.1% | — | 1億円 | 1.7% | 43億円 | — |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：医療・健康機器事業 計測・計量機器事業 日本 日本 米州 半導体関連事業 日本、半導体関連 欧州 アジア・オセアニア アジア・オセアニア 米州 欧州 アジア・オセアニア、半導体関連事業
従業員
連結従業員2,480人
提出会社—人
平均年齢—
平均勤続年数—
平均年間給与—
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は6,259人、発行済株式は27,845,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口） | 14.4% |
| 2 | INTERTRUST TRUSTEES(CAYMAN) LIMITED SOLELY IN ITS CAPACITY AS TRUSTEE OF JAPAN－UP | 7.8% |
| 3 | NORTHERN TRUST CO. (AVFC) RE IEDP AIF CLIENTS NON TREATY ACCOUNT | 4.1% |
| 4 | ㈱日本カストディ銀行（信託口） | 4.0% |
| 5 | INTERTRUST TRUSTEES CAYMAN LIMITED AS TRUSTEE OF JAPAN－UP UNIT TRUST | 2.5% |
| 6 | Ａ＆Ｄホロンホールディングス従業員持株会 | 2.5% |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 2.4% |
| 8 | ㈱埼玉りそな銀行 | 2.2% |
| 9 | MSIP CLIENT SECURITIES | 2.2% |
| 10 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140044 | 2.0% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 89.22円 | 12円 | 30% | 12.0% | 7.4倍 |
| 2019年3月期 | 92.74円 | 17円 | 26% | 11.5% | 8.2倍 |
| 2020年3月期 | 76.88円 | 20円 | 62% | 9.2% | 8.3倍 |
| 2021年3月期 | 161.87円 | 25円 | 25% | 17.6% | 7.7倍 |
| 2022年3月期 | 172.92円 | 25円 | 26% | 15.9% | 5.6倍 |
| 2023年3月期 | 201.33円 | 35円 | 231% | 19.5% | 7.1倍 |
| 2024年3月期 | 192.91円 | 35円 | 75% | 15.1% | 15.0倍 |
| 2025年3月期 | 235.63円 | 40円 | 48% | 16.1% | 7.8倍 |
| 2026年3月期 | 216.33円 | 55円 | 67% | 12.9% | 11.6倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1977年5月電子計測器の製造・販売を目的として㈱エー・アンド・デイ設立（資本金 42百万円） 本社を東京都練馬区に、工場を埼玉県北本市に置く
- 1979年5月東京都渋谷区に本社を移転
- 1981年5月埼玉県鴻巣市に工場（鴻巣工場）を移転
- 1982年6月研精工業㈱（現・連結子会社 ㈱Ａ＆Ｄマニュファクチャリング）の株式取得により子会社化、電子天秤事業に進出
- 1982年8月米国にA&D ENGINEERING, INC.（現・連結子会社）を設立、北米・中南米の販売拠点とする
- 1985年6月リトラ㈱（現・連結子会社 ㈱Ａ＆Ｄマニュファクチャリング）を設立、ロードセル・電子はかりの製造工場とする
- 1987年1月㈱タケダメディカルと一手販売契約を締結、デジタル血圧計の販売を開始
- 1987年12月オーストラリアのMERCURY WEIGHING AND CONTROL SYSTEMS PTY. LTD.（現・連結子会社 A&D AUSTRALASIA PTY LTD）の株式取得により子会社化、オセアニアの拠点とする
- 1989年5月㈱タケダメディカルを合併
- 1989年8月埼玉県北本市に開発・技術センターを開設、鴻巣工場の研究開発機能を移管
- 1990年4月医療機器の開発子会社として㈱エー・アンド・デイ・システムを設立
- 1990年9月東京都豊島区に本社を移転
- 1990年12月韓国にA&D KOREA Limited（現・連結子会社）を設立
- 1991年5月英国にA&D INSTRUMENTS LIMITED（現・連結子会社）を設立、欧州拠点とする
- 1993年5月㈱オリエンテック（現・連結子会社 ㈱Ａ＆Ｄマニュファクチャリング）と業務提携、同社の販売代理権を得て試験機・ロードセルの販売を開始
- 1994年6月台湾にA&D SCIENTECH TAIWAN LIMITED（現・連結子会社）を設立
- 1995年10月ＩＳＯ９００１認証取得
- 1996年1月韓国のHANA Instruments Co.,Ltd.（現・連結子会社 A&D SCALES CO., LTD.）の株式をA&D KOREA Limited（現・連結子会社）が取得することにより子会社化
- 1996年9月㈱オリエンテック（現・連結子会社 ㈱Ａ＆Ｄマニュファクチャリング）の株式取得により子会社化
- 2002年10月中国に愛安徳電子（深圳）有限公司（現・連結子会社）を健康機器の製造拠点として設立
- 2003年4月ジャスダック市場に株式を上場
- 2003年8月リトラ㈱（現・連結子会社 ㈱Ａ＆Ｄマニュファクチャリング）の株式取得により完全子会社化
- 2004年10月㈱オリエンテック（現・連結子会社 ㈱Ａ＆Ｄマニュファクチャリング）の株式取得により完全子会社化
- 2005年1月㈱エー・アンド・デイ・システムを吸収合併し医療機器の開発を強化
- 2005年2月東京証券取引所 市場第二部に上場
- 2005年4月米国にA&D Technology Inc.（現・連結子会社 A&D ENGINEERING, INC.）を設立
- 2005年6月研精工業㈱（現・連結子会社 ㈱Ａ＆Ｄマニュファクチャリング）の株式取得により完全子会社化
- 2005年8月A&D Technology Inc.がMTS Systems Corporation社からPowertrain Technology部門を買収
- 2006年3月東京証券取引所 市場第一部に指定
- 2006年7月ロシアにA&D RUS CO., LTD.（現・連結子会社）を設立
- 2007年10月中国に愛安徳技研貿易（上海）有限公司（現・連結子会社）を設立
- 2008年2月インドにA&D INSTRUMENTS INDIA PRIVATE LIMITED（現・連結子会社）を設立
- 2008年8月ドイツにA&D Europe GmbH（現・連結子会社）を設立
- 2008年10月油圧式試験装置メーカーの㈱サム電子機械（現・連結子会社 ㈱Ａ＆Ｄマニュファクチャリング）の株式取得により完全子会社化
- 2009年1月環境計測機器メーカーの㈱ベスト測器（現・連結子会社）の株式取得により完全子会社化
- 2013年6月マイテック工業㈱より、ウエイトチェッカ・金属検出機事業を譲受
- 2013年7月自動車計測に関するエンジニアリングサービス会社として㈱ＭＢＳを設立
- 2015年2月ベトナムにA&D Vietnam Limited（現・連結子会社）を健康機器の製造拠点として設立
- 2015年7月日本アビオニクス㈱より計測事業を譲り受け工業計測機器事業を開始
- 2015年12月カナダにA&D Instruments Canada Inc.（現・連結子会社）を設立
- 2018年6月半導体検査装置メーカーの㈱ホロンの株式取得により連結子会社化 年月事項
- 2021年12月㈱エー・アンド・デイ分割準備会社（現・連結子会社 ㈱エー・アンド・デイ）を設立
- 2022年4月㈱ホロンとの株式交換、㈱エー・アンド・デイ分割準備会社（現・連結子会社 ㈱エー・アンド・デイ）との吸収分割を経て持株会社となり、商号を㈱Ａ＆Ｄホロンホールディングスに変更
- 2022年4月㈱エー・アンド・デイ分割準備会社の商号を ㈱エー・アンド・デイ（現・連結子会社）に変更
- 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行
- 2023年1月連結子会社である研精工業㈱、リトラ㈱、㈱オリエンテックの３社が合併し、商号を㈱Ａ＆Ｄマニュファクチャリング（現・連結子会社）に変更
- 2024年4月㈱Ａ＆Ｄマニュファクチャリングが㈱サム電子機械を吸収合併
- 2025年4月A&D ENGINEERING, INC.がA&D Technology Inc.を吸収合併
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは当社及び当社の子会社19社で構成され、半導体関連機器、計測・計量機器及び医療・健康機器の製造・販売を主たる業務としております。当社は、特定上場会社等に該当し、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準のうち、上場会社の規模との対比で定められる数値基準については連結ベースの計数に基づいて判断することとなります。当社グループの事業内容及び各社の当該事業に係る位置づけは次のとおりであります。なお、次の事業は「第５ 経理の状況 １．連結財務諸表等 (1）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。(1) 半導体関連事業主な製品はフォトマスク上の半導体設計回路寸法測定および欠陥レビュー・分析装置や、半導体製造装置に不可欠なユニットであるA/D・D/A変換器、電子銃等であります。当事業は、㈱エー・アンド・デイ及び㈱ホロンが製造・販売、㈱Ａ＆Ｄマニュファクチャリングが製造を行っております。(2) 計測・計量機器事業主な製品は計測・制御・シミュレーションシステム、材料試験機、環境計測機器、電子天びん、台はかり、インジケータ、ロードセル、異物検査装置等であります。当事業は、㈱エー・アンド・デイが製造・販売するほか、国内においては、㈱ベスト測器が製造・販売、㈱Ａ＆Ｄマニュファクチャリングが製造を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YHHI）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W7MR）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TTWW）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100RAOL）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OHD5）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針