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決算データ · 試作 · 2025年9月期

MTG(7806)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、MTGの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年9月期584億円40億円722億円80.4%1,205人
2019年9月期361億円-262億円410億円77.2%1,170人
2020年9月期349億円15億円416億円80.1%1,146人
2021年9月期428億円40億円56億円9.3%469億円81.1%1,011人
2022年9月期490億円32億円27億円6.6%499億円81.8%1,084人
2023年9月期602億円36億円20億円6.0%545億円77.0%1,143人
2024年9月期719億円33億円23億円4.6%585億円76.0%1,275人
2025年9月期988億円107億円79億円10.8%752億円67.8%1,514人

損益の内訳

2025年9月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益719億円988億円+269
売上原価288億円368億円+81
売上総利益431億円620億円+189
販売費及び一般管理費398億円513億円+115
営業利益(売上総利益−販管費)33億円107億円+74
経常利益37億円107億円+71
税引前利益32億円94億円+62
法人所得税13億円16億円+4
当期利益(親会社の所有者に帰属)23億円79億円+57

財政状態

2025年9月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物130億円113億円−17
棚卸資産135億円191億円+57
流動資産382億円448億円+66
有形固定資産127億円202億円+75
のれん0億円0億円+0
非流動資産(固定資産)203億円304億円+101
資産合計585億円752億円+167
社債及び借入金(非流動)2億円37億円+36
流動負債132億円197億円+65
非流動負債(固定負債)7億円45億円+37
負債合計140億円242億円+102
親会社の所有者に帰属する持分452億円512億円+60
資本合計(純資産)445億円510億円+65
MTG:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年9月期末・資産の構成15%25%27%33%現金及び現金同等物113億円(15%)棚卸資産191億円(25%)有形固定資産202億円(27%)のれん0億円(0%)その他の資産245億円(33%)MTG:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年9月期末・資産の構成15%25%27%33%現金及び現金同等物113億円(15%)棚卸資産191億円(25%)有形固定資産202億円(27%)のれん0億円(0%)その他の資産245億円(33%)
資産合計を100とした構成。
MTG:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年9月期末・負債と資本の構成27%68%社債及び借入金37億円(5%)その他の負債205億円(27%)親会社の所有者に帰属する持分512億円(68%)MTG:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年9月期末・負債と資本の構成27%68%社債及び借入金37億円(5%)その他の負債205億円(27%)親会社の所有者に帰属する…512億円(68%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー10億円78億円+69
財務活動によるキャッシュ・フロー2億円19億円+17
減価償却費17億円24億円+8
有形固定資産の取得による支出-33億円-87億円−54
配当金の支払額-4億円-5億円−1

セグメント

2025年9月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
ダイレクトマーケティング事業378億円+29.5%122人
プロフェッショナル事業248億円+29.0%363人
リテールストア事業304億円+55.7%294人
グローバル事業15億円−12.0%36人
スマートリング事業5億円+170.0%14人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):ダイレクトマーケティング事業 リテールストア事業 プロフェッショナル事業 グローバル事業 スマートリング事業

従業員

連結従業員1,514人
提出会社877人
平均年齢38歳
平均勤続年数6年
平均年間給与681万円
MTG:セグメント別の従業員数2025年9月期末。連結の従業員数の内訳。2025年9月期末・セグメント別の従業員数15%44%35%ダイレクトマーケティング事業122億円(15%)プロフェッショナル事業363億円(44%)リテールストア事業294億円(35%)グローバル事業36億円(4%)スマートリング事業14億円(2%)MTG:セグメント別の従業員数2025年9月期末。連結の従業員数の内訳。2025年9月期末・セグメント別の従業員数15%44%35%ダイレクトマーケティング…122億円(15%)プロフェッショナル事業363億円(44%)リテールストア事業294億円(35%)グローバル事業36億円(4%)スマートリング事業14億円(2%)
2025年9月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2025年9月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は15,057人、発行済株式は40,131,428株。

MTG:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。松下 剛28%Mマネジメント20.4%Mコーポレーション16.2%MTG持株会1.8%エスカワゴエ1.5%日本カストディ銀行(信託口)1.3%BNYM SA/NV FOR0.8%BNY GCM CLIENT0.8%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合MTG:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。松下 剛28%Mマネジメント20.4%Mコーポレー…16.2%MTG持株会1.8%エスカワゴエ1.5%日本カストデ…1.3%BNYM SA/NV FOR0.8%BNY GCM CLIENT0.8%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1松下 剛28.0%
2Mマネジメント20.4%
3Mコーポレーション16.2%
4MTG持株会1.8%
5エスカワゴエ1.5%
6日本カストディ銀行(信託口)1.3%
7BNYM SA/NV FOR BNYM FOR BNYM GCM CLIENT ACCTS M ILM FE0.8%
8BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE-AC)0.8%
9佐川印刷0.8%
10日本マスタートラスト信託銀行(信託口)0.7%
MTG:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年9月期末・所有者別の株式数・単元159776%207964%金融機関8677%金融商品取引業者5118%その他の法人159776%外国法人等19161%個人その他207964%MTG:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年9月期末・所有者別の株式数・単元159776%207964%金融機関8677%金融商品取引業者5118%その他の法人159776%外国法人等19161%個人その他207964%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年9月期116.9円1.61円1%10.7%57.1倍
2019年9月期-659.91円
2020年9月期38.44円4.7%39.5倍
2021年9月期141.76円10円9%15.7%12.0倍
2022年9月期68.5円10円18%6.8%17.9倍
2023年9月期50.35円10円36%4.8%30.6倍
2024年9月期57.68円13円19%5.3%27.3倍
2025年9月期201.68円25円12%16.6%23.1倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1998年12月資本金を35,000千円に増資。1999年8月社名を株式会社エムティージーブレイズから株式会社エムティージーに変更。2002年4月株式会社ブレイズを連結子会社(100%)として設立。
  • 2003年11月愛知県名古屋市中村区MTG HIKARIビルに本社を移転。
  • 2004年12月愛知県名古屋市北区にて「宅水便のキララ」営業開始。2005年3月「宅水便のキララ」2005年日本国際博覧会(愛知万博)に出展。2005年6月増産体制を構築するためキララ事業部(兼工場)を愛知県海部郡大治町へ移転。2005年9月社名を株式会社エムティージーから株式会社MTGに変更。
  • 2006年12月抗菌製品技術協議会認定のSIAAマークを取得。2009年2月化粧品製造販売業許可取得。2009年7月HACCP取得。(キララ事業部中川工場)2010年3月資本金を100,000千円に増資。2010年8月愛知県名古屋市中村区に研究開発センターを開設。
  • 2011年12月株式会社TWELVEを連結子会社(100%)として設立(2021年1月株式会社MTGプロフェッショナルを存続会社とする吸収合併により消滅)。2012年4月株式会社Bnextを連結子会社(100%)として設立。2012年9月東京都千代田区に東京支社を開設。
  • 2012年10月愛姆緹姫(深圳)商貿有限公司(略称:MTG深圳)を連結子会社(100%)として設立。2013年4月本社を研究開発センターに移転。2013年5月滋賀県彦根市に滋賀研究開発事務所を開設。2013年5月東京都中央区に東京営業所を開設。2013年5月愛姆緹姫股份有限公司(略称:MTG台湾
  • 2014年12月大阪府大阪市淀川区に大阪営業所を開設。
  • 2014年12月福岡県福岡市博多区に福岡営業所を開設。
  • 2015年11月株式会社サカモトクリエイトの株式を100%取得し、連結子会社化(2020年3月全株式売却)。2016年6月愛知県名古屋市東区にMTGカスタマーサービスセンターを開設。
  • 2016年11月山梨県南都留郡山中湖村にキララ富士山工場を開設。2017年1月株式会社ポジティブサイコロジースクールの株式を100%取得し、連結子会社化(2025年9月清算結了)。2017年3月MTG USA, INC.(略称:MTG USA)を連結子会社(100%)として設立。2017年8月M
  • 2017年10月福岡県福岡市博多区に福岡R&Dセンターを開設。
  • 2017年11月ミチノ製薬株式会社(後に株式会社MTGメディカル
  • 2021年10月吸収合併により消滅)の株式を100%取得し、連結子会社化。2018年1月株式会社MTG modeliste(現株式会社MTGメディサービス)を連結子会社(100%)として設立(2024年3月清算結了)。2018年1月POSH WELLNESS LABORATORY株式会社の株式を
  • 2018年11月全株式売却)。2018年2月MTG UK CO. LTD.(略称:MTG UK)を連結子会社(間接所有を含め100%)として設立(2023年7月清算結了)。2018年3月MTG EUROPE B.V.(略称:MTG EUROPE)を連結子会社(100%)として設立(
  • 2023年12月清算結了)。2018年6月MTG FRANCE SAS(略称:MTG FRANCE)を連結子会社(100%)として設立(2021年8月清算結了)。2018年7月東京証券取引所マザーズ市場に株式を上場。
  • 2018年10月株式会社MTG Venturesを連結子会社(100%)として設立。
  • 2018年11月五島の椿株式会社を連結子会社(99%)として設立(現在88.3%)。2019年2月MTGV投資事業有限責任組合を連結子会社(間接所有を含め99%)として設立。
  • 2019年10月一般社団法人木春会を設立(2024年3月清算結了)。2020年1月株式会社MTG FORMAVITAの株式を100%取得し、連結子会社化。2020年2月株式会社EVERINGを連結子会社(75%)として設立(現在70.3%)。2020年3月ウォーターサーバー事業を会社分割(新設分

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】当社グループは、世界中の人々の人生をより美しく、より健康的に輝かせるためにBEAUTY、WELLNESSの領域においてブランド、商品、サービスの開発に取り組み、新規事業の立ち上げ、積極的な新商品開発、マーケティング、当社技術の研究発表、市場開拓、海外展開及び事業提携を進めてまいりました。当社グループは、当社及び連結子会社16社の計17社で構成されており、販売チャネルを基礎とした「ダイレクトマーケティング事業」「プロフェッショナル事業」「リテールストア事業」「グローバル事業」「スマートリング事業」「その他事業」の6つの事業に分類しております。なお、事業の区分は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」に掲げるセグメント情報の区分と同一であります。 ダイレクトマーケティング事業:主な事業内容は、当社及び国内他社ECサイト、新聞を通じた一般消費者への直接販売及びインターネット通信販売・カタログ販売、並びにテレビ通信販売事業者への卸売販売となります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針