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決算データ · 試作 · 2025年9月期

SHOEI(7839)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、SHOEIの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年9月期172億円26億円168億円81.5%461人
2019年9月期186億円29億円183億円82.5%460人
2020年9月期195億円34億円208億円75.0%479人
2021年9月期238億円60億円44億円25.3%238億円77.9%503人
2022年9月期290億円84億円60億円28.9%294億円77.7%532人
2023年9月期336億円98億円71億円29.2%328億円82.7%569人
2024年9月期358億円103億円74億円28.9%351億円84.2%635人
2025年9月期324億円89億円63億円27.5%379億円85.1%670人

損益の内訳

2025年9月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益358億円324億円−34
売上原価197億円173億円−23
売上総利益161億円150億円−11
販売費及び一般管理費58億円61億円+3
営業利益(売上総利益−販管費)103億円89億円−14
経常利益105億円89億円−16
税引前利益105億円89億円−16
法人所得税31億円26億円−5
当期利益(親会社の所有者に帰属)74億円63億円−11

財政状態

2025年9月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物154億円199億円+46
棚卸資産36億円28億円−9
流動資産265億円296億円+31
有形固定資産74億円74億円−0
非流動資産(固定資産)86億円82億円−3
資産合計351億円379億円+28
流動負債46億円49億円+3
非流動負債(固定負債)9億円7億円−2
負債合計55億円56億円+1
親会社の所有者に帰属する持分286億円313億円+27
資本合計(純資産)296億円322億円+27
SHOEI:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年9月期末・資産の構成53%7%20%20%現金及び現金同等物199億円(53%)棚卸資産28億円(7%)有形固定資産74億円(20%)その他の資産78億円(20%)SHOEI:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年9月期末・資産の構成53%20%20%現金及び現金同等物199億円(53%)棚卸資産28億円(7%)有形固定資産74億円(20%)その他の資産78億円(20%)
資産合計を100とした構成。
SHOEI:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年9月期末・負債と資本の構成15%83%その他の負債56億円(15%)親会社の所有者に帰属する持分313億円(83%)非支配持分9億円(2%)SHOEI:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年9月期末・負債と資本の構成15%83%その他の負債56億円(15%)親会社の所有者に帰属する…313億円(83%)非支配持分9億円(2%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー97億円98億円+0
財務活動によるキャッシュ・フロー-57億円-38億円+19
減価償却費17億円15億円−3
有形固定資産の取得による支出-32億円-13億円+18
配当金の支払額-35億円-37億円−2

従業員

連結従業員670人
提出会社626人
平均年齢36.9歳
平均勤続年数12.8年
平均年間給与551万円

株主

2025年9月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は22,789人、発行済株式は53,713,716株。

SHOEI:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本カストディ銀行(信託口)12.9%日本マスタートラスト信託銀行12.2%STATE STREET B6.5%アルク産業5.3%明和産業3%RBC IST 15 PCT2.1%明治安田生命保険相互会社1.8%クラレ1.8%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合SHOEI:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本カストデ…12.9%日本マスター…12.2%STATE S…6.5%アルク産業5.3%明和産業3%RBC IST…2.1%明治安田生命…1.8%クラレ1.8%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1日本カストディ銀行(信託口)12.9%
2日本マスタートラスト信託銀行(信託口)12.2%
3STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5050016.5%
4アルク産業5.3%
5明和産業3.0%
6RBC IST 15 PCT NON LENDING ACCOUNT - CLIENT ACCOUNT2.1%
7明治安田生命保険相互会社1.8%
8クラレ1.8%
9THE BANK OF NEW YORK MELLON 1400421.8%
10岡田商事1.4%
SHOEI:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年9月期末・所有者別の株式数・単元151632%90530%181013%106654%金融機関151632%金融商品取引業者6530%その他の法人90530%外国法人等181013%個人その他106654%SHOEI:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年9月期末・所有者別の株式数・単元151632%181013%金融機関151632%金融商品取引業者6530%その他の法人90530%外国法人等181013%個人その他106654%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年9月期93.61円93円60%19.9%26.2倍
2019年9月期53.29円106円67%20.4%21.3倍
2020年9月期61.94円62円38%21.8%28.2倍
2021年9月期82.09円82円46%25.8%30.7倍
2022年9月期112.18円112円49%29.1%23.3倍
2023年9月期131.73円66円40%28.3%17.4倍
2024年9月期139.9円70円67%26.0%16.0倍
2025年9月期120.22円60円64%20.5%14.6倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1978年11月ヨーロッパ地域での事業拡張に伴い、ベルギー・アントワープ市にSHOEI EUROPE BVBAを設立(
  • 1993年11月清算)。1987年7月フランス市場向けの代理店として、フランス・バニョーレ市にSHOEI FRANCE SARL(現・連結子会社、2001年3月、SHOEI EUROPE DISTRIBUTION SARLに商号変更、現住所:同セーヌ市)を設立。1989年4月事業拡張に伴い、岩手
  • 1993年12月会社更生計画認可。1994年3月新たにヨーロッパ地域の拠点として、ドイツ・デュッセルドルフ市にSHOEI(EUROPA)GMBH(現・連結子会社、現住所:同ランゲンフェルド市)を設立。1998年3月会社更生手続終結。1998年5月株式会社シヨウエイに商号変更。
  • 1998年12月株式会社SHOEIに商号変更。2001年3月SHOEI EUROPE DISTRIBUTION SARL(現・連結子会社)の販売地域をベネルクス地域に拡大。
  • 2001年10月自社販売体制の拡大のためドイツ市場向けの代理店として、休眠会社を買収しドイツ・デュッセルドルフ市にSHOEI EUROPA DISTRIBUTION DEUTSCHLAND GMBH(現・連結子会社、2004年7月、SHOEI DISTRIBUTION GMBHに商号変更、現住所
  • 2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場(
  • 2007年10月、上場廃止)。2006年4月有限会社南小梨ペインティングと合併。2007年9月東京証券取引所市場第二部に株式を上場。2011年4月 自社販売体制の拡大のためイタリア市場向けの代理店として、イタリア・ミラノ市にSHOEI ITALIA S.R.L.(現・連結子会社)を設立。
  • 2015年10月東京証券取引所市場第一部に株式を上場。2019年1月本社を東京都台東区台東一丁目に移転。2019年8月 自社販売体制の拡大のためタイ市場向けの代理店として、タイ・バンコク市にSHOEI ASIA CO.,LTD.(現・連結子会社)を設立。2020年3月東京にショールーム SHOE
  • 2021年12月大阪にショールーム SHOEI Gallery OSAKA を開設2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行
  • 2022年11月横浜にショールーム SHOEI Gallery YOKOHAMA を開設2023年5月京都にショールーム SHOEI Gallery KYOTO を開設
  • 2023年10月福岡にショールーム SHOEI Gallery FUKUOKA を開設2025年9月札幌にショールーム SHOEI Gallery SAPPORO を開設

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社グループは、当社及び連結子会社7社から構成されており、乗車用ヘルメットの製造販売を主たる事業とした「ヘルメット関連事業」を営んでおります。取扱品目はヘルメット及び関連製品であり、一般二輪車の乗車用ヘルメット(以下、「二輪乗車用ヘルメット」と表示します。)の売上高が約90%を占めております。なかでも、高品質で高付加価値の二輪乗車用ヘルメット(以下、「プレミアムヘルメット」と表示します。)に特化して製造販売を行っております。 当社グループの事業に係わる位置付けは次の通りであります。 当社はヘルメット関連製品の製造販売を行っております。 連結子会社は海外に6社、国内に1社あり、SHOEI(EUROPA)GMBHが欧州の代理店管理及びマーケティングを行っております。欧州の主要市場については、SHOEI DISTRIBUTION GMBH、SHOEI EUROPE DISTRIBUTION SARL、SHOEI ITALIA S.R.L.の3社が販売代理店となっており、株式会社SHOEI SALES JAPANが国内(東京、大阪、神奈川、京都、福岡)の販売店運営並びにマーケティングを、SHOEI ASIA CO.,LTD.がタイの販売代理店及び東南アジア地域のマーケティングを行っております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針