決算データ · 試作 · 2025年12月期
パイロットコーポレーション（7846）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、パイロットコーポレーションの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 1,040億円 | — | 146億円 | — | 1,151億円 | 59.4% | 2,642人 |
| 2019年12月期 | 1,037億円 | — | 133億円 | — | 1,259億円 | 63.4% | 2,637人 |
| 2020年12月期 | 871億円 | — | 99億円 | — | 1,236億円 | 70.2% | 2,609人 |
| 2021年12月期 | 1,031億円 | 193億円 | 143億円 | 18.8% | 1,432億円 | 70.6% | 2,629人 |
| 2022年12月期 | 1,129億円 | 213億円 | 158億円 | 18.8% | 1,565億円 | 74.5% | 2,707人 |
| 2023年12月期 | 1,186億円 | 190億円 | 137億円 | 16.0% | 1,665億円 | 78.3% | 2,831人 |
| 2024年12月期 | 1,262億円 | 178億円 | 152億円 | 14.1% | 1,767億円 | 79.1% | 2,965人 |
| 2025年12月期 | 1,264億円 | 167億円 | 121億円 | 13.2% | 1,799億円 | 80.8% | 3,175人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 1,262億円 | 1,264億円 | +2 |
| 売上原価 | 614億円 | 619億円 | +5 |
| 売上総利益 | 647億円 | 645億円 | −3 |
| 販売費及び一般管理費 | 469億円 | 478億円 | +9 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 178億円 | 167億円 | −12 |
| 経常利益 | 201億円 | 179億円 | −23 |
| 税引前利益 | 214億円 | 186億円 | −28 |
| 法人所得税 | 62億円 | 64億円 | +3 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 152億円 | 121億円 | −31 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 400億円 | 400億円 | +0 |
| 棚卸資産 | 235億円 | 243億円 | +9 |
| 流動資産 | 1,083億円 | 1,103億円 | +20 |
| 有形固定資産 | 440億円 | 462億円 | +22 |
| のれん | 13億円 | 13億円 | −0 |
| 非流動資産（固定資産） | 684億円 | 697億円 | +13 |
| 資産合計 | 1,767億円 | 1,799億円 | +32 |
| 社債及び借入金（流動） | 4億円 | 6億円 | +2 |
| 社債及び借入金（非流動） | 2億円 | 40億円 | +38 |
| 流動負債 | 328億円 | 273億円 | −55 |
| 非流動負債（固定負債） | 24億円 | 65億円 | +42 |
| 負債合計 | 351億円 | 338億円 | −13 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 1,356億円 | 1,374億円 | +18 |
| 資本合計（純資産） | 1,416億円 | 1,461億円 | +45 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 227億円 | 170億円 | −57 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -110億円 | -80億円 | +30 |
| 減価償却費 | 51億円 | 64億円 | +13 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -112億円 | -113億円 | −1 |
| 配当金の支払額 | -41億円 | -48億円 | −7 |
セグメント
2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 日本 | 839億円 | −1.4% | — | 118億円 | 14.1% | 1,413億円 | 1,553人 |
| 米州 | 381億円 | −2.1% | — | 25億円 | 6.6% | 331億円 | 508人 |
| 欧州 | 274億円 | +1.9% | — | 13億円 | 4.7% | 251億円 | 421人 |
| アジア | 235億円 | +12.8% | — | 9億円 | 3.9% | 190億円 | 693人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：日本 米州 欧州 アジア
従業員
連結従業員3,175人
提出会社1,092人
平均年齢43.5歳
平均勤続年数18.66年
平均年間給与753万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は16,774人、発行済株式は40,905,200株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) | 10.7% |
| 2 | 日本カストディ銀行(信託口) | 6.7% |
| 3 | 三菱ＵＦＪ銀行 | 4.6% |
| 4 | みずほ信託銀行 退職給付信託 みずほ銀行口 再信託受託者 日本カストディ銀行 | 4.3% |
| 5 | 朝日生命保険相互会社(常任代理人 日本カストディ銀行) | 3.0% |
| 6 | 三菱ＵＦＪ信託銀行(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行) | 3.0% |
| 7 | 松竹 | 2.6% |
| 8 | KOREA SECURITIES DEPOSITORY-SHINHAN SECURITIES(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店) | 2.5% |
| 9 | パイロットグループ従業員持株会 | 2.3% |
| 10 | 第一生命保険(常任代理人 日本カストディ銀行) | 1.9% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 369.87円 | 40円 | 12% | 23.0% | 14.4倍 |
| 2019年12月期 | 336.62円 | 45円 | 15% | 17.9% | 13.1倍 |
| 2020年12月期 | 251.84円 | 55円 | 26% | 11.9% | 11.5倍 |
| 2021年12月期 | 361.81円 | 60円 | 17% | 15.2% | 12.2倍 |
| 2022年12月期 | 399.86円 | 90円 | 20% | 14.5% | 12.0倍 |
| 2023年12月期 | 346.31円 | 100円 | 34% | 11.1% | 12.1倍 |
| 2024年12月期 | 388.53円 | 117円 | 37% | 11.2% | 12.5倍 |
| 2025年12月期 | 317.02円 | 120円 | 48% | 8.5% | 15.4倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1926年10月インキ製造、販売開始1927年６月シャープペンシル製造、販売開始
- 1935年12月株式会社並木製作所志村工場（1966年５月東京工場に改称）を開設1938年６月株式会社並木製作所を「パイロット萬年筆株式会社」と改称
- 1948年11月パイロット萬年筆株式会社平塚工場を開設1950年４月パイロットインキ株式会社を設立（現・連結子会社）1960年１月パイロット機工株式会社を設立1961年３月ボールペン製造、販売開始1961年９月パイロット萬年筆株式会社が東京証券取引所市場第二部に上場1962年８月パイロット萬年筆
- 1965年12月コンピュータリボン製造、販売開始1972年５月Pilot Corporation of Americaを設立（現・連結子会社）
- 1972年10月貴金属・宝飾品類製造、販売開始1975年４月パイロット機工株式会社を「パイロットプレシジョン株式会社」と改称
- 1978年11月パイロット萬年筆株式会社伊勢崎工場、東松山工場（1988年１月東松山事業所に改称）を開設（東京工場より移転）
- 1989年10月パイロット萬年筆株式会社を「株式会社パイロット」と改称
- 1994年12月Pilot Industry Europe S.A.（
- 1998年12月Pilot Pen (France) S.A.と合併しPilot Europe S.A.に改称、
- 2001年12月Pilot Corporation of Europe S.A.に改称、
- 2024年4月Pilot Corporation of Europe S.A.S.に改称）設立（現・連結子会社）1999年４月株式会社パイロット伊勢崎第二工場を開設
- 2001年12月株式移転により株式会社パイロットは東京証券取引所市場第一部、大阪証券取引所市場第一部上場廃止2002年１月株式会社パイロット、パイロットインキ株式会社及びパイロットプレシジョン株式会社が株式移転により株式会社パイロットグループホールディングスを設立、東京証券取引所市場第一部、大阪
- 2009年10月株式会社パイロットコーポレーション湘南開発センターを開設し、全開発部門を集結
- 2015年12月物流設備の増強、合理化のため株式会社パイロットロジテム（現・連結子会社）の社屋、物流倉庫を建替え2019年５月業容拡大に対応した職場環境の整備と防災への取組みを強化すること等を目的として、株式会社パイロットコーポレーション本社ビルを建替え2021年７月パイロットインキ株式会社（現
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、筆記具等をはじめとしたステイショナリー用品及び玩具等の製造、仕入及び販売を主な事業としているほか、これらに付帯するサービス業務を営んでおります。当社グループは、管理体制に基づく所在地別のセグメントから構成されており、当社グループのセグメント及び主要な事業内容は、次のとおりであります。セグメントの名称主要な会社主要な事業内容日本当社パイロットインキ株式会社筆記具等のステイショナリー用品、玩具、リング等の貴金属アクセサリー、セラミックス部品等の製造、仕入及び販売米州Pilot Corporation of AmericaPilot Pen do Brasil S/A.筆記具等の製造及び販売欧州Pilot Corporation of Europe S.A.S.Pilot Pen (Deutschland) GmbH筆記具等の製造及び販売アジアPilot Pen (Shenzhen) Co., Ltd.The Pilot Pen (Taiwan) Co., Ltd.PILOT PEN & STATIONERY COMPANY (INDIA) PRIVATE LIMITED筆記具等の製造及び販売 事業の系統図は次のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XU5I）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VHM6）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T4Z1）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QIC0）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2024年12月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針