図解経済
決算データノダ(7879)図解決算データセグメント
図解経済会社図鑑ノダ(7879) › 決算データ

決算データ · 試作 · 2025年11月期

ノダ(7879)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、ノダの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

← 1枚の図解に戻る

指標を組んで見る

詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年11月期662億円32億円583億円42.4%1,724人
2019年11月期678億円23億円623億円42.6%1,721人
2020年11月期623億円17億円586億円46.8%1,739人
2021年11月期646億円38億円25億円5.9%640億円47.0%1,789人
2022年11月期810億円98億円61億円12.1%766億円47.1%1,799人
2023年11月期732億円47億円28億円6.4%764億円50.8%1,765人
2024年11月期670億円4億円-46億円0.7%742億円45.2%1,761人
2025年11月期647億円-1億円-8億円-0.1%728億円46.8%1,798人

損益の内訳

2025年11月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益670億円647億円−24
売上原価535億円516億円−19
売上総利益135億円131億円−4
販売費及び一般管理費131億円131億円+1
営業利益(売上総利益−販管費)4億円-0億円−5
経常利益7億円-0億円−7
税引前利益-16億円-6億円+10
法人所得税27億円1億円−26
当期利益(親会社の所有者に帰属)-46億円-8億円+38

財政状態

2025年11月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物221億円192億円−29
流動資産472億円437億円−35
有形固定資産166億円178億円+12
のれん1億円
非流動資産(固定資産)270億円291億円+21
資産合計742億円728億円−14
社債及び借入金(流動)72億円80億円+8
社債及び借入金(非流動)25億円33億円+8
流動負債255億円232億円−24
非流動負債(固定負債)97億円101億円+4
負債合計353億円333億円−20
親会社の所有者に帰属する持分313億円298億円−14
資本合計(純資産)389億円396億円+6
ノダ:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年11月期末・資産の構成26%24%49%現金及び現金同等物192億円(26%)有形固定資産178億円(24%)のれん1億円(0%)その他の資産358億円(49%)ノダ:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年11月期末・資産の構成26%24%49%現金及び現金同等物192億円(26%)有形固定資産178億円(24%)のれん1億円(0%)その他の資産358億円(49%)
資産合計を100とした構成。
ノダ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年11月期末・負債と資本の構成16%30%41%13%社債及び借入金113億円(16%)その他の負債220億円(30%)親会社の所有者に帰属する持分298億円(41%)非支配持分97億円(13%)ノダ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年11月期末・負債と資本の構成16%30%41%社債及び借入金113億円(16%)その他の負債220億円(30%)親会社の所有者に帰属する…298億円(41%)非支配持分97億円(13%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー37億円17億円−20
財務活動によるキャッシュ・フロー-14億円5億円+19
減価償却費21億円20億円−2
有形固定資産の取得による支出-28億円-50億円−22
配当金の支払額-8億円-6億円+2

セグメント

2025年11月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
木質建材事業398億円−1.3%8億円2.0%257億円1,224人
合板事業271億円−6.8%9億円3.3%354億円357人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):木質建材事業 合板事業

ノダ:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2025年11月期・セグメント別の当期利益47%53%木質建材事業8億円(47%)合板事業9億円(53%)ノダ:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2025年11月期・セグメント別の当期利益47%53%木質建材事業8億円(47%)合板事業9億円(53%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員1,798人
提出会社1,031人
平均年齢44.2歳
平均勤続年数19.2年
平均年間給与573万円
ノダ:セグメント別の従業員数2025年11月期末。連結の従業員数の内訳。2025年11月期末・セグメント別の従業員数77%23%木質建材事業1,224億円(77%)合板事業357億円(23%)ノダ:セグメント別の従業員数2025年11月期末。連結の従業員数の内訳。2025年11月期末・セグメント別の従業員数77%23%木質建材事業1,224億円(77%)合板事業357億円(23%)
2025年11月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2025年11月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は4,051人、発行済株式は17,339,200株。

ノダ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。野 田 有 一17.9%野 田 周 子6.5%三井物産4.4%静岡銀行4.1%みずほ銀行3.6%東京海上日動火災保険3.5%日本カストディ銀行(信託口)2.9%野 田 章 三2.8%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合ノダ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。野 田 有 一17.9%野 田 周 子6.5%三井物産4.4%静岡銀行4.1%みずほ銀行3.6%東京海上日動…3.5%日本カストデ…2.9%野 田 章 三2.8%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1野 田 有 一17.9%
2野 田 周 子6.5%
3三井物産4.4%
4静岡銀行4.1%
5みずほ銀行3.6%
6東京海上日動火災保険3.5%
7日本カストディ銀行(信託口)2.9%
8野 田 章 三2.8%
9明治安田生命保険相互会社2.3%
10ジューテック2.3%
ノダ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年11月期末・所有者別の株式数・単元39629%27728%94701%金融機関39629%金融商品取引業者1929%その他の法人27728%外国法人等9240%個人その他94701%ノダ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年11月期末・所有者別の株式数・単元94701%金融機関39629%金融商品取引業者1929%その他の法人27728%外国法人等9240%個人その他94701%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年11月期196.3円25円38%13.6%4.7倍
2019年11月期143.1円25円40%9.1%6.1倍
2020年11月期103.89円25円55%6.3%6.5倍
2021年11月期155.69円32円42%8.8%5.0倍
2022年11月期372.51円60円63%18.3%3.2倍
2023年11月期176.53円55円197%7.6%6.5倍
2024年11月期-291.77円42.5円-12.8%
2025年11月期-52.97円33円-2.5%

沿革(有価証券報告書より)

  • 1952年12月米国向けドア用合板(ドアスキン)の輸出を開始。1960年4月プリント合板の製造販売を開始。1963年3月静岡県清水市(現 静岡市)に本社を移転。同所に乾式多層工法によるハードボード製造設備を新設し、ハードボードを発売。1971年1月本社を清水市(現 静岡市)より東京都中央区に移転
  • 1984年12月清水事業所にMDF(中質繊維板)製造設備を新設し、「ノダハイベストウッド」を発売。1987年2月内・外装工事を事業目的とする「株式会社ナフィックス」を子会社化(現 連結子会社)。1987年7月富士川事業所にフロア製造設備を新設し、「ノダハウスキットフロア」を発売。1987年9月清
  • 1987年10月富士川事業所にラミネート合板製造設備を新設し、ラミネート合板を発売。住宅機器製造分野を強化するため子会社「株式会社高山木工」を設立。1988年3月清水事業所隣地にドア製造子会社「アドン株式会社」を設立。1989年1月本社を台東区浅草橋(現 本社所在地)に移転。1989年3月株式会
  • 1990年10月MDFの輸入販売を開始。
  • 1995年10月東京証券取引所市場第二部に株式を上場。2003年1月事業基盤の充実・強化のため宮城県石巻市の「石巻合板工業株式会社」を株式取得により子会社化(現 連結子会社)。2004年8月新木造建築工法用のプレカット設備を新設し「P&C‐MJシステム(木造住宅合理化システム認定)」を発売。20
  • 2024年12月非連結子会社であった「株式会社アリモト工業」を連結範囲に含める。

事業の内容(有価証券報告書より)

3 【事業の内容】当社の企業集団は、当社、子会社7社及び関連会社1社で構成され、木質建材(建材製品、繊維板、住宅関連工事)及び合板の製造販売を主な事業として行っております。当社及び当社の関係会社の事業における当社及び関係会社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。木質建材事業当社が製造するほか、子会社アドン㈱及び㈱巴川製作所並びにスラインダー社(PT. SURA INDAH WOOD INDUSTRIES)に加工を委託し、当社及び子会社㈱ナフィックスが販売しております。また、子会社㈱ナフィックスは当社の製品を使用した住宅関連工事を請負っており、㈱アリモト工業は外構構造物の設計施工を請負っております。合板事業当社及び子会社石巻合板工業㈱並びに関連会社サンヤン社(SANYAN WOOD INDUSTRIES SDN.BHD.)で製造、販売しております。また、子会社石巻合板工業㈱は、一部を子会社アイピーエムサービス㈱に加工委託しております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針