決算データ · 試作 · 2025年12月期
アシックス（7936）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、アシックスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 3,867億円 | — | -203億円 | — | 3,045億円 | 54.1% | 8,823人 |
| 2019年12月期 | 3,781億円 | — | 71億円 | — | 3,161億円 | 48.0% | 9,039人 |
| 2020年12月期 | 3,288億円 | — | -161億円 | — | 3,332億円 | 37.9% | 8,904人 |
| 2021年12月期 | 4,041億円 | 220億円 | 94億円 | 5.4% | 3,458億円 | 42.2% | 8,861人 |
| 2022年12月期 | 4,846億円 | 340億円 | 199億円 | 7.0% | 4,251億円 | 40.1% | 8,886人 |
| 2023年12月期 | 5,705億円 | 542億円 | 353億円 | 9.5% | 4,641億円 | 44.1% | 8,927人 |
| 2024年12月期 | 6,785億円 | 1,001億円 | 638億円 | 14.8% | 5,190億円 | 44.9% | 8,987人 |
| 2025年12月期 | 8,109億円 | 1,425億円 | 987億円 | 17.6% | 5,865億円 | 46.3% | 9,455人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 6,785億円 | 8,109億円 | +1,324 |
| 売上原価 | 2,997億円 | 3,503億円 | +506 |
| 売上総利益 | 3,789億円 | 4,606億円 | +818 |
| 販売費及び一般管理費 | 2,788億円 | 3,181億円 | +393 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 1,001億円 | 1,425億円 | +424 |
| 経常利益 | 926億円 | 1,393億円 | +467 |
| 税引前利益 | 932億円 | 1,388億円 | +455 |
| 法人所得税 | 293億円 | 399億円 | +106 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 638億円 | 987億円 | +349 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 1,270億円 | 1,123億円 | −148 |
| 棚卸資産 | 1,339億円 | 1,744億円 | +405 |
| 流動資産 | 3,691億円 | 4,099億円 | +408 |
| 有形固定資産 | 339億円 | 447億円 | +108 |
| のれん | 60億円 | 57億円 | −2 |
| 非流動資産（固定資産） | 1,499億円 | 1,766億円 | +267 |
| 資産合計 | 5,190億円 | 5,865億円 | +675 |
| 社債及び借入金（流動） | 25億円 | 25億円 | +0 |
| 流動負債 | 1,947億円 | 2,437億円 | +490 |
| 非流動負債（固定負債） | 893億円 | 694億円 | −199 |
| 負債合計 | 2,841億円 | 3,131億円 | +291 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 1,919億円 | 2,263億円 | +344 |
| 資本合計（純資産） | 2,349億円 | 2,734億円 | +384 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,046億円 | 1,099億円 | +53 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -843億円 | -1,059億円 | −216 |
| 減価償却費 | 206億円 | 253億円 | +47 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -114億円 | -162億円 | −48 |
| 配当金の支払額 | -145億円 | -157億円 | −12 |
セグメント
2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 日本地域 | 2,042億円 | +22.7% | — | 447億円 | 21.9% | 1,209億円 | 1,289人 |
| 北米地域 | 1,412億円 | +4.6% | — | 160億円 | 11.3% | 822億円 | 1,149人 |
| 欧州地域 | 2,258億円 | +25.9% | — | 368億円 | 16.3% | 1,803億円 | 1,744人 |
| 中華圏地域 | 1,205億円 | +19.9% | — | 251億円 | 20.8% | 764億円 | 1,402人 |
| オセアニア地域 | 497億円 | +15.5% | — | 79億円 | 16.0% | 318億円 | 388人 |
| 東南・南アジア地域 | 498億円 | +33.4% | — | 110億円 | 22.0% | 418億円 | 614人 |
| その他地域 | 521億円 | +16.1% | — | 81億円 | 15.6% | 493億円 | — |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：欧州地域 日本地域 北米地域 中華圏地域 その他地域 東南・南アジア地域 オセアニア地域
従業員
連結従業員9,455人
提出会社988人
平均年齢40.4歳
平均勤続年数12.2年
平均年間給与1,080万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は72,283人、発行済株式は734,482,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 16.0% |
| 2 | 日本カストディ銀行（信託口） | 7.3% |
| 3 | ＴＨＥ ＣＨＡＳＥ ＭＡＮＨＡＴＴＡＮ ＢＡＮＫ， Ｎ．Ａ． ＬＯＮＤＯＮ ＳＥＣＳ ＬＥＮＤＩＮＧ ＯＭＮＩＢＵＳ ＡＣＣＯＵＮＴ | 2.9% |
| 4 | ＧＯＶＥＲＮＭＥＮＴ ＯＦ ＮＯＲＷＡＹ | 2.7% |
| 5 | 日本生命保険相互会社 | 2.6% |
| 6 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５００１ | 2.0% |
| 7 | ＧＩＣ ＰＲＩＶＡＴＥ ＬＩＭＩＴＥＤ － Ｃ | 1.9% |
| 8 | ＪＰ ＭＯＲＧＡＮ ＣＨＡＳＥ ＢＡＮＫ ３８５８６４ | 1.7% |
| 9 | ＪＰ ＭＯＲＧＡＮ ＣＨＡＳＥ ＢＡＮＫ ３８５７８１ | 1.4% |
| 10 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ ５０５０２５ | 1.3% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | -107.59円 | 24円 | — | -11.2% | — |
| 2019年12月期 | 37.91円 | 30円 | 92% | 4.5% | 47.9倍 |
| 2020年12月期 | -22.04円 | 6円 | 468% | -11.6% | — |
| 2021年12月期 | 12.84円 | 6円 | 63% | 6.9% | 49.6倍 |
| 2022年12月期 | 27.15円 | 10円 | 106% | 12.6% | 26.8倍 |
| 2023年12月期 | 48.13円 | 16.25円 | 56% | 18.8% | 22.9倍 |
| 2024年12月期 | 88.3円 | 20円 | 26% | 29.1% | 35.2倍 |
| 2025年12月期 | 138.13円 | 28円 | 26% | 39.1% | 27.2倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2025年12月期
- 連結売上高は810,916百万円（前期比19.5%増）となり初めて8,000億円を超えた。営業利益は142,519百万円（同42.4%増、営業利益率17.6%）、親会社株主に帰属する当期純利益は98,719百万円（同54.7%増）となり、売上高・営業利益は4年連続で過去最高を更新した
- スポーツスタイルとオニツカタイガーの売上高がそれぞれ初めて1,000億円を超え、前期比40%以上増加した
- 日本地域の売上高は204,236百万円（前期比22.7%増）、セグメント利益は44,734百万円（同61.7%増）となった。インバウンド売上高は前期比84%増加した。北米地域の売上高は141,192百万円（同4.6%増）、セグメント利益は16,018百万円（同42.1%増）となった
- 欧州地域の売上高は225,805百万円（前期比25.9%増）、セグメント利益は36,746百万円（同45.3%増）となった。中華圏地域の売上高は120,514百万円（同19.9%増）、セグメント利益は25,099百万円（同29.8%増）となった
- オニツカタイガーはスペイン・バルセロナ、イギリス・ロンドン、フランス・パリに大規模直営店を出店した。11月にはスペインとタイのレース登録会社をグループ会社化することを発表し、12月には米国ミシガン大学とパートナーシップを締結した
- 4月に一般財団法人ASICS Foundationを設立し、初年度は日本・インド・インドネシア・カンボジアの4カ国6団体に助成金を給付した
- 総資産は前期末比67,485百万円増加し586,480百万円、負債は29,071百万円増加し313,125百万円、純資産は38,414百万円増加し273,355百万円となり、自己資本比率は46.3%となった。自己株式の取得は総額500億円となった
- 連結の従業員数は9,455名（臨時従業員1,546名を除く）となった
2024年12月期
- 連結売上高は678,526百万円（前期比18.9%増）、営業利益は100,111百万円（同84.7%増）、親会社株主に帰属する当期純利益は63,806百万円（同80.9%増）となり、営業利益は初めて1,000億円を超え、営業利益率は14.8%となった
- 日本地域の売上高は166,432百万円（前期比22.5%増）、セグメント利益は27,673百万円（同116.3%増）となった。北米地域の売上高は135,040百万円（同17.8%増）、セグメント利益は11,274百万円（同682.5%増）となった
- 欧州地域の売上高は179,388百万円（前期比21.2%増）、セグメント利益は25,290百万円（同78.2%増）となった。中華圏地域の売上高は100,497百万円（同29.5%増）、セグメント利益は19,335百万円（同47.5%増）となった
- その他地域の売上高は44,840百万円（前期比10.0%減）となった。2023年12月にHaglöfs AB株式を譲渡し連結範囲から除外した影響による
- アシックスグループが保有する政策保有株式の全売却に取り組み、7月に2,000億円規模の株式売出しを実施した。総額350億円の自己株式取得を2度実施し、2月には2,500万株の自己株式を消却した
- 総資産は前期末比54,877百万円増加し518,994百万円、負債は26,738百万円増加し284,054百万円、純資産は28,139百万円増加し234,940百万円となり、自己資本比率は44.9%となった
- 期末配当は10円となり、2024年の年間配当は株式分割後換算で20円となった
- 連結の従業員数は8,987名（臨時従業員1,459名を除く）となった。2024年にはプロフィットシェア型賞与を導入した
2023年12月期
- 連結売上高は570,463百万円（前期比17.7%増）、営業利益は54,215百万円（同59.4%増）、親会社株主に帰属する当期純利益は35,272百万円（同77.4%増）となり、いずれも過去最高となった
- 日本地域の売上高は135,849百万円（前期比10.1%増）、セグメント利益は12,796百万円（同111.6%増）となった。北米地域の売上高は114,617百万円（同8.8%増）、セグメント利益は1,440百万円となった
- 欧州地域の売上高は147,982百万円（前期比13.7%増）、セグメント利益は14,189百万円（同26.1%増）となった。中華圏地域の売上高は77,615百万円（同24.4%増）、セグメント利益は13,107百万円（同30.2%増）となった
- 北米地域では直営店の閉店と低価格帯商品の削減を進め、日本では長年手がけてきたスクールビジネスから撤退した。また連結子会社であったHaglöfs AB株式の売却に伴う関係会社株式売却益の計上が当期純利益を押し上げた
- 総資産は前期末比39,049百万円増加し464,116百万円、負債は4,978百万円増加し257,315百万円、純資産は34,071百万円増加し206,801百万円となり、自己資本比率は44.1%となった
- 12月に個人投資家向け社債「OneASICS債」を150億円で発行し、総額150億円を上限とする自己株式取得枠を設定した
- 期末配当を従前予想の35円から40円に増額し、2023年の年間配当は65円となった
- 連結の従業員数は8,927名（臨時従業員1,479名を除く）となった
沿革（有価証券報告書より）
- 1980年10月スポーツシューズの生産工場として、鳥取アシックス工業株式会社（のちに商号を山陰アシックス工業株式会社に変更し、山陰アシックス工業株式会社（消滅会社）及び島根アシックス工業株式会社（消滅会社）と合併）を設立1981年７月アシックススポーツオブアメリカINC.を廃し、米国市場開拓の新
- 1985年11月科学的基礎研究体制強化のため、スポーツ工学研究所を設置1986年７月オーストラリア市場開拓のため、アシックスタイガーオセアニアPTY.LTD.（のちに商号をアシックスオセアニアPTY.LTD.に変更）を設立1990年３月欧州における販売強化のため、アシックスフランスS.A.（のち
- 1994年12月欧州における販売体制強化のため、欧州の統括会社としてオランダにアシックスヨーロッパB.V.を設立 1997年７月北海道地区・中部地区における販売体制合理化のため、同地区における販売業務をそれぞれアシックス北海道販売株式会社（旧商号 株式会社アジア）・アシックス中部販売株式会社（旧
- 1998年10月生産体制合理化のため、宮崎アシックス工業株式会社を存続会社として、北九州アシックス工業株式会社、大牟田アシックス工業株式会社を合併、商号をアシックスアパレル工業株式会社に変更
- 2000年12月アシックスＲ＆Ｄセンター（のちにアシックススポーツ工学研究所に改称）で環境マネジメントシステムの国際標準規格「ISO14001」の認証を取得
- 2001年10月ウォーキング事業における意思決定の迅速化と小売業のノウハウの蓄積をはかるため、アシックス歩人館株式会社を設立2002年３月本社で環境マネジメントシステムの国際標準規格「ISO14001」の認証を取得2002年７月東北地区における販売体制合理化のため、アシックス東北販売株式会社を設
- 2002年10月スクールスポーツウエア事業の効率的な運営を図るため、アシックスデポルテ株式会社を合併2003年４月欧州における販売体制強化のため、アシックスヨーロッパB.V.を存続会社として、アシックスベネルクスB.V.を合併2005年４月生産体制合理化のため、福井アシックス工業株式会社を存続会
- 2005年12月台湾における販売体制強化のため、台灣亞瑟士運動用品股份有限公司（のちに商号を台灣亞瑟士股份有限公司に変更）を設立2006年１月九州地区における販売体制強化のため、アシックス九州販売株式会社を設立し、九州地区における販売業務を集約2006年２月中国における販売体制強化のため、愛世克
- 2007年11月北関東・中四国地区における販売体制の強化・合理化のためアシックス関越販売株式会社、アシックス中四国販売株式会社を設立
- 2007年11月韓国における販売の強化・拡大のため、アシックススポーツコーポレーション（のちに商号をアシックスコリアコーポレーションに変更）を設立
- 2007年11月東欧における販売体制強化のため、ポーランドにアシックスポルスカSp.zo.o.を設立2009年４月オニツカタイガーブランドの商品企画強化のため、株式会社ＯＴプランニング（のちに清算）を設立2009年７月アシックスの企業博物館であるアシックススポーツミュージアムを開館2009年８月
- 2014年10月国内アパレル生産体制の合理化のため、福井アシックス工業株式会社を存続会社として、アシックスアパレル工業株式会社を合併し、商号をアシックスアパレル工業株式会社に変更
- 2015年10月国内物流業務の合理化のため、アシックス物流株式会社の全株式を丸紅ロジスティクス株式会社に譲渡
- 2015年11月ホグロフスグループの経営合理化のため、ホグロフススカンジナビアABが、ホグロフスホールディングABを吸収合併し、商号をホグロフスAB（のちに株式譲渡）に変更
- 2015年12月中東地域における販売体制強化のため、アシックスミドルイーストホールディングB.V.を設立（のちに清算）2016年１月国内事業の構造改革のため、アシックスジャパン株式会社が、アシックス販売株式会社及びホグロフスジャパン株式会社を吸収合併2016年１月国内アパレル生産体制の合理化のた
- 2016年10月南米地域における販売体制強化のため、アシックスチリSpAを設立
- 2016年11月南米地域における販売体制強化のため、アシックスペルーS.R.L.（のちに清算）を設立
- 2016年11月ベンチャー企業への出資、事業開発推進のため、アシックス・ベンチャーズ株式会社を設立2017年３月南米地域における販売体制強化のため、アシックスアルゼンチンS.R.L.を設立2017年６月東南アジアにおける販売体制強化のため、アシックスマレーシアSDN.BHDを設立2017年７月南
- 2019年10月「米国におけるパフォーマンスランニング」、「デジタル」強化の観点から、消費者とのタッチポイントとブランド露出拡大のため、米国等でレース登録サイト「Race Roster（レースロースター）」を運営するFast North Corporation社と、同年10月に設立したアシックス
- 2021年11月保険代理店事業開始のため、アシックス・プレイシュア株式会社を設立（のちに清算）オセアニア地域等でレース登録サイト「Register Now（レジスターナウ）」を運営するRegistration Logic Pty Ltd.の全株式を取得し、連結子会社化2022年４月東京証券取引所
- 2022年11月欧州におけるランナーとの接点拡大及びランニングエコシステムの更なる強化のため、njuko（ニューコ）SASの株式を取得し、連結子会社化
- 2023年12月グループリソースのコア事業への集中のため、ホグロフスABの株式譲渡を実行 2024年４月グローバルにおける商品企画開発及びイノベーション強化のため、ASICS Creation Center LLC.を設立2025年１月本店を神戸ポートアイランドから神戸市の中心地である三宮に仮移
- 2025年11月スペインにおけるランナーとの接点拡大およびランニングエコシステムの更なる強化のため、DPTK INNOVACION Y TECNOLOGIA SLの全株式を取得し、連結子会社化
- 2025年12月さらなる研究開発体制強化のため、ASICS Institute of Sport Science America LLC を設立2026年１月山陰アシックス工業株式会社の商号をオニツカイノベーティブファクトリー株式会社に変更
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 アシックスグループは、アシックス及び子会社63社で構成され、スポーツ用品等の製造販売及びスポーツイベントの登録並びに運営事業を主な事業内容としております。 《日本地域》 子会社であるアシックスジャパン株式会社を通じて、アシックスブランド製品を販売しております。また、アシックスブランド製品を取引先より直接購入し、アシックスにロイヤルティを支払っております。 子会社であるアシックス商事株式会社は、各地域の子会社へアシックスブランド製品の仲介貿易を行っており、また、自社企画・開発製品の販売を行っております。加えて、一部のアシックスブランド製品の販売に伴い、アシックスにロイヤルティを支払っております。 《北米地域》 子会社であるアシックスアメリカコーポレーションなどを通じて、アシックスブランド製品を販売しております。また、アシックスブランド製品を取引先より直接購入し、アシックスにロイヤルティを支払っております。 《欧州地域》 子会社であるアシックスヨーロッパB.V.などを通じて、アシックスブランド製品を販売しております。また、アシックスブランド製品を取引先より直接購入し、アシックスにロイヤルティを支払っております。 《中華圏地域》 子会社である亞瑟士（中国）商貿有限公司などを通じて、アシックスブランド製品を販売しております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XOKI）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VIXM）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T3S4）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QG4R）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2024年12月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針