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決算データ · 試作 · 2026年3月期

東リ(7971)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、東リの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期913億円25億円777億円45.9%1,801人
2019年3月期904億円14億円777億円46.1%1,833人
2020年3月期947億円21億円784億円46.1%1,849人
2021年3月期859億円16億円14億円1.9%768億円49.2%1,869人
2022年3月期885億円9億円7億円1.0%800億円47.5%1,874人
2023年3月期952億円35億円26億円3.7%848億円47.9%1,856人
2024年3月期1,025億円50億円37億円4.9%909億円50.0%1,883人
2025年3月期1,057億円44億円35億円4.1%941億円51.1%1,910人
2026年3月期1,123億円51億円45億円4.5%996億円52.0%1,940人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益1,057億円1,123億円+66
売上原価751億円787億円+37
売上総利益307億円336億円+30
販売費及び一般管理費263億円285億円+22
営業利益(売上総利益−販管費)44億円51億円+7
経常利益47億円57億円+11
税引前利益51億円64億円+13
法人所得税15億円19億円+4
当期利益(親会社の所有者に帰属)35億円45億円+10

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物82億円101億円+19
棚卸資産99億円103億円+5
流動資産527億円541億円+14
有形固定資産269億円287億円+18
非流動資産(固定資産)413億円456億円+42
資産合計941億円996億円+56
社債及び借入金(流動)41億円44億円+4
社債及び借入金(非流動)57億円58億円+0
流動負債328億円342億円+15
非流動負債(固定負債)129億円132億円+3
負債合計457億円475億円+18
親会社の所有者に帰属する持分425億円442億円+18
資本合計(純資産)484億円522億円+38
東リ:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成10%10%29%51%現金及び現金同等物101億円(10%)棚卸資産103億円(10%)有形固定資産287億円(29%)その他の資産505億円(51%)東リ:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成29%51%現金及び現金同等物101億円(10%)棚卸資産103億円(10%)有形固定資産287億円(29%)その他の資産505億円(51%)
資産合計を100とした構成。
東リ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成10%37%44%8%社債及び借入金102億円(10%)その他の負債373億円(37%)親会社の所有者に帰属する持分442億円(44%)非支配持分80億円(8%)東リ:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成37%44%社債及び借入金102億円(10%)その他の負債373億円(37%)親会社の所有者に帰属する…442億円(44%)非支配持分80億円(8%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー25億円91億円+67
財務活動によるキャッシュ・フロー8億円-29億円−37
減価償却費29億円32億円+3
有形固定資産の取得による支出-51億円-50億円+2
配当金の支払額-12億円-15億円−3

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
インテリア事業1,072億円+6.5%52億円4.8%957億円1,916人
建材その他事業50億円+1.8%2億円4.4%11億円
グローバル事業23億円−5.7%-3億円-11.6%28億円

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):インテリア事業 建材その他事業 グローバル事業

東リ:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益96%インテリア事業52億円(96%)建材その他事業2億円(4%)東リ:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益96%インテリア事業52億円(96%)建材その他事業2億円(4%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員1,940人
提出会社920人
平均年齢43歳
平均勤続年数17年
平均年間給与639万円

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は17,745人、発行済株式は60,129,000株。

東リ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本生命保険相互会社6.4%トクヤマ4.9%東親会持株会4%三菱UFJ銀行3.1%三信3.1%THE BANK OF NE2.7%東リ社員持株会2.3%池田泉州銀行2.2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合東リ:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本生命保険…6.4%トクヤマ4.9%東親会持株会4%三菱UFJ銀行3.1%三信3.1%THE BANK OF NE2.7%東リ社員持株会2.3%池田泉州銀行2.2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1日本生命保険相互会社6.4%
2トクヤマ4.9%
3東親会持株会4.0%
4三菱UFJ銀行3.1%
5三信3.1%
6THE BANK OF NEW YORK MELLON1400442.7%
7東リ社員持株会2.3%
8池田泉州銀行2.2%
9三菱UFJ信託銀行2.1%
10DFA INTL SMALL CAP VALUE PORTFOLIO1.6%
東リ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元94901%143809%100693%242248%金融機関94901%金融商品取引業者18531%その他の法人143809%外国法人等100693%個人その他242248%東リ:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元242248%金融機関94901%金融商品取引業者18531%その他の法人143809%外国法人等100693%個人その他242248%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期40.2円10円30%7.2%9.7倍
2019年3月期21.81円10円72%3.8%12.2倍
2020年3月期33.49円13円69%5.7%7.8倍
2021年3月期22.66円8円42%3.8%11.0倍
2022年3月期11.79円8円145%1.9%18.7倍
2023年3月期42.57円10円31%6.5%6.4倍
2024年3月期61.69円19円42%8.6%6.8倍
2025年3月期59.62円21円47%7.5%7.9倍
2026年3月期76.86円34円60%8.9%8.6倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1919年12月資本金60万円をもって兵庫県伊丹町(現・伊丹市)にアメリカンリノリューム会社と技術提携によるリノリューム類の製造を目的として設立。社名を東洋リノリユーム株式会社とする。1949年5月東京・大阪証券取引所に上場(市場第一部に指定)。
  • 1957年11月ビニル床タイルの製造販売開始。1963年6月厚木工場完成。ビニル床タイル・軟質高級ビニル床タイルの製造販売開始。1967年6月ニードルパンチカーペットの販売開始。カーペット事業分野に進出。1969年3月カーペットの製造会社として㈱グレース・カーペットを設立(2012年3月、当社に
  • 1984年12月ビニル床シートの製造会社として広化東リフロア㈱を設立(現・連結子会社)。
  • 1985年11月カーテンの縫製、企画を目的に㈱東リインテリア企画を設立(現・連結子会社)。1986年3月東リウォールの販売開始。壁装材事業分野に進出。
  • 1986年10月販売会社として北海道東リ㈱を設立(現・連結子会社)。1987年9月壁装材の製造会社である山天加工㈱(現社名・山天東リ㈱)に資本参加(現・連結子会社)。1990年4月製品等の入出庫・荷役・加工を行うため、東リ物流㈱を設立(現・連結子会社)。
  • 1991年10月社名を東リ株式会社に変更。
  • 1992年10月カーペットのメンテナンス会社として東リオフロケ㈱(現社名・東リインテリアサービス㈱)を設立(現・連結子会社)。
  • 1995年12月内装材の施工会社として㈱テクノカメイを設立(現・連結子会社)。
  • 1998年10月伊丹工場、厚木工場及び本社部門において「ISO9001」(品質マネジメントシステム)の認証を取得。1999年4月販売子会社である亀井㈱・東工㈱・松井甚㈱が亀井㈱を存続会社として合併し、リック㈱に商号変更(現・連結子会社)。
  • 2002年12月情報処理システムの企画・開発会社として㈱インテリアシステムサポートを設立(現・非連結子会社)。2006年4月カーテン事業最適化の一環として、㈱キロニーを設立(現・連結子会社)(2007年3月、㈱キロニー(旧会社)は清算結了)。
  • 2006年10月カーペットを中心とするインテリア商材の販売会社としてダイヤ・カーペット㈱を設立(2019年8月、清算結了)。
  • 2006年12月カーペット事業の生産拠点として活用するため、MRM岐阜㈱(現社名・岐阜東リ㈱)の株式を取得(現・連結子会社)。
  • 2007年11月伊丹本社の「東リ旧本館事務所(東リ インテリア歴史館)」が伊丹市により景観重要建造物に指定(2020年8月、国の「登録有形文化財(建造物)」に登録)。2009年1月伊丹本社に研修センターを新設。2014年2月中国における販路拡大を目的として東璃(上海)貿易有限公司を設立(現・連結
  • 2015年11月カーペット生産部門において「ISO14001」(環境マネジメントシステム)の認証を取得。
  • 2016年11月単元株式数を1,000株から100株に変更。2019年1月シンガポール駐在員事務所を設立(同年11月、シンガポール Branch Officeとして登記)。
  • 2019年12月『創業百年』を迎える。2020年6月江蘇長隆装飾材料科技有限公司(台湾企業グループとのビニル床タイル合弁事業)に資本参加(現・持分法適用関連会社)。2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。2023年2月内装材の施工会
  • 2023年10月東京証券取引所の市場区分の再選択により、東京証券取引所のプライム市場からスタンダード市場に移行。2024年1月北米における販路拡大を目的として米国現地法人「TOLI North America Corporation」を設立(同年7月営業開始)。

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】当社グループは、当社、子会社17社及び関連会社1社の計19社により構成されており、事業ポートフォリオ戦略をより明確なものとすべく、当連結会計年度から「インテリア事業」、「グローバル事業」、「建材その他事業」の3つの報告セグメントに変更しております。当社及び関係会社の位置付け並びに報告セグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、事業の種類はセグメントと同一の区分であります。事業の名称事業の概要主要な会社名インテリア事業日本国内における当社ブランド製品の製造販売とインテリア商材やサービス等の仕入販売、および内装工事等の業務を行っております。当社リック株式会社滋賀東リ株式会社グローバル事業当社ブランド製品およびそれに関連するインテリア商材の輸出販売、ならびに仕入販売の業務を行っております。当社東璃(上海)貿易有限公司TOLI North America Corporation建材その他事業日本国内における建材や住設機器等の仕入販売、業際・産業資材用途での当社ブランド製品の製造販売、ならびに新しく展開する事業の業務を行っております。当社リック株式会社北海道東リ株式会社 以上に述べた、グループ各社の主な役割と取引関係は、下図のとおりであります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針