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決算データ · 試作 · 2025年12月期

三菱鉛筆(7976)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、三菱鉛筆の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年12月期625億円58億円1,169億円74.9%3,212人
2019年12月期620億円44億円1,186億円75.2%3,124人
2020年12月期552億円38億円1,149億円78.4%2,955人
2021年12月期619億円75億円57億円12.2%1,238億円77.5%2,816人
2022年12月期690億円92億円70億円13.4%1,308億円78.8%2,708人
2023年12月期748億円119億円102億円15.8%1,460億円78.5%2,587人
2024年12月期888億円122億円113億円13.7%1,769億円72.6%2,800人
2025年12月期898億円97億円62億円10.8%1,830億円75.7%2,871人

損益の内訳

2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益888億円898億円+10
売上原価420億円453億円+33
売上総利益468億円445億円−23
販売費及び一般管理費347億円348億円+2
営業利益(売上総利益−販管費)122億円97億円−25
経常利益130億円100億円−29
税引前利益166億円97億円−69
法人所得税51億円33億円−18
当期利益(親会社の所有者に帰属)113億円62億円−50

財政状態

2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物414億円371億円−43
棚卸資産304億円308億円+3
流動資産952億円918億円−34
有形固定資産318億円333億円+14
のれん57億円58億円+1
非流動資産(固定資産)817億円912億円+95
資産合計1,769億円1,830億円+61
社債及び借入金(流動)17億円17億円+0
社債及び借入金(非流動)99億円132億円+33
流動負債244億円147億円−97
非流動負債(固定負債)218億円279億円+61
負債合計462億円426億円−36
親会社の所有者に帰属する持分1,079億円1,098億円+19
資本合計(純資産)1,307億円1,404億円+97
三菱鉛筆:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年12月期末・資産の構成20%17%18%42%現金及び現金同等物371億円(20%)棚卸資産308億円(17%)有形固定資産333億円(18%)のれん58億円(3%)その他の資産761億円(42%)三菱鉛筆:資産の構成資産合計を100とした構成。2025年12月期末・資産の構成20%17%18%42%現金及び現金同等物371億円(20%)棚卸資産308億円(17%)有形固定資産333億円(18%)のれん58億円(3%)その他の資産761億円(42%)
資産合計を100とした構成。
三菱鉛筆:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年12月期末・負債と資本の構成8%15%60%17%社債及び借入金149億円(8%)その他の負債277億円(15%)親会社の所有者に帰属する持分1,098億円(60%)非支配持分306億円(17%)三菱鉛筆:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2025年12月期末・負債と資本の構成15%60%17%社債及び借入金149億円(8%)その他の負債277億円(15%)親会社の所有者に帰属す…1,098億円(60%)非支配持分306億円(17%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー65億円24億円−41
財務活動によるキャッシュ・フロー41億円-19億円−60
減価償却費41億円49億円+9
配当金の支払額-24億円-28億円−4

従業員

連結従業員2,871人
提出会社570人
平均年齢40.9歳
平均勤続年数17.7年
平均年間給与828万円

株主

2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は8,353人、発行済株式は60,042,592株。

三菱鉛筆:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスタートラスト信託銀行6.4%横浜銀行5%三菱鉛筆取引先持株会4.3%三井住友銀行4.2%三井住友信託銀行4.2%大同生命保険4.1%日本カストディ銀行(信託口)3.6%明治安田生命保険相互会社2.9%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合三菱鉛筆:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスター…6.4%横浜銀行5%三菱鉛筆取引…4.3%三井住友銀行4.2%三井住友信託…4.2%大同生命保険4.1%日本カストデ…3.6%明治安田生命…2.9%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1日本マスタートラスト信託銀行(信託口)6.4%
2横浜銀行5.0%
3三菱鉛筆取引先持株会4.3%
4三井住友銀行4.2%
5三井住友信託銀行4.2%
6大同生命保険4.1%
7日本カストディ銀行(信託口)3.6%
8明治安田生命保険相互会社2.9%
9みずほ銀行2.7%
10STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5051032.6%
三菱鉛筆:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年12月期末・所有者別の株式数・単元255008%147996%135266%金融機関255008%金融商品取引業者1898%その他の法人147996%外国法人等59843%個人その他135266%三菱鉛筆:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2025年12月期末・所有者別の株式数・単元255008%金融機関255008%金融商品取引業者1898%その他の法人147996%外国法人等59843%個人その他135266%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年12月期100.31円29円41%6.6%21.7倍
2019年12月期77.84円30円45%5.0%21.0倍
2020年12月期67.57円31円81%4.2%20.4倍
2021年12月期100.96円32円37%6.1%12.0倍
2022年12月期125.73円35円39%7.0%11.4倍
2023年12月期186.77円40円34%9.3%11.2倍
2024年12月期204.8円46円19%9.3%11.2倍
2025年12月期114.27円52円37%4.7%19.1倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1944年12月小松工場新設。(現・山形工場)1952年6月商号と商品名の統一を図るため、眞崎大和鉛筆株式会社の社名を三菱鉛筆株式会社と改称。1962年9月東京証券取引所市場第二部に上場。1965年1月藤岡工場新設。(現・群馬工場)1967年9月大阪支店設置。1972年5月東京証券取引所市場第一
  • 1983年11月本社社屋竣工。
  • 1984年10月MITSUBISHI PENCIL CO.U.K.LTD.設立。(現・連結子会社)1986年4月創業100年を迎える。1990年5月イギリスROYAL SOVEREIGN LTD.買収。1990年6月山形三菱鉛筆精工株式会社設立。(現・連結子会社)
  • 1996年12月MITSUBISHI PENCIL CO(S.E.A.)PTE.LTD.設立。(現・連結子会社)
  • 1997年11月MITSUBISHI PENCIL ESPAÑA,S.A.設立。(現・連結子会社)1998年3月台湾三菱鉛筆股份有限公司設立。(現・連結子会社)
  • 1998年12月MITSUBISHI PENCIL(AUSTRALIA)PTY.LTD.設立。(現・連結子会社)
  • 2000年11月MITSUBISHI PENCIL VIETNAM CO., LTD.設立。(現・連結子会社)
  • 2001年12月株式会社永江印祥堂買収。(現・連結子会社)2002年5月イギリスROYAL SOVEREIGN LTD.売却。2002年7月大阪支店閉鎖。2003年5月三菱鉛筆関西販売株式会社設立。(現・連結子会社)2003年6月三菱鉛筆東京販売株式会社(現・連結子会社)が、三菱鉛筆西関東販売株
  • 2010年11月深圳新華菱文具制造有限公司設立。(現・連結子会社)三菱鉛筆貿易(上海)有限公司設立。(現・連結子会社)
  • 2011年11月三菱鉛筆岡山香川販売株式会社買収。2012年4月MITSUBISHI PENCIL(THAILAND)CO., LTD.設立。(現・連結子会社)2012年5月MITSUBISHI PENCIL EUROPE SAS設立。(現・連結子会社)2013年7月健亨万豊文具塑胶(深圳)有限
  • 2016年10月三菱鉛筆中部販売株式会社(現・連結子会社)が中部産業株式会社より事業の譲受。2018年8月新本社社屋を竣工し、横浜事業所の研究開発、生産管理などの一部組織を新本社に集約。2019年1月uni Mitsubishi Pencil North America,Inc.設立。(現・連結

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、子会社50社で構成され、筆記具及び筆記具周辺商品事業とその他の事業を行っております。 当連結会計年度において、UNI LINC INDIA PRIVATE LIMITEDを新たに設立したため、連結の範囲に含めております。また、上海申楷菱文具有限公司は清算が結了したため、連結の範囲から除外しております。 当社グループの事業内容と、当社と関係会社の当該事業に係るセグメントの位置づけは次のとおりであります。 以下は、セグメント別に記載しております。(1)筆記具及び筆記具周辺商品事業 筆記具及び筆記具事業で培った技術を転用した化粧品等の筆記具周辺商品の製造及び販売を行っております。製造会社(国内)主な製造会社は、㈱ユニ、山形三菱鉛筆精工㈱、ユニポリマー㈱であります。製造会社(海外)主な製造会社は、深圳新華菱文具制造有限公司、MITSUBISHI PENCIL VIETNAM CO., LTD.であります。販売会社(国内)三菱鉛筆東京販売㈱、三菱鉛筆関西販売㈱、三菱鉛筆九州販売㈱をはじめとする国内の販売会社が販売を行っております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針