決算データ · 試作 · 2026年3月期
タカラスタンダード（7981）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、タカラスタンダードの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 1,884億円 | — | 85億円 | — | 2,409億円 | 65.4% | 6,121人 |
| 2019年3月期 | 1,933億円 | — | 83億円 | — | 2,487億円 | 65.2% | 6,186人 |
| 2020年3月期 | 2,015億円 | — | 87億円 | — | 2,566億円 | 65.0% | 6,214人 |
| 2021年3月期 | 1,912億円 | 110億円 | 76億円 | 5.7% | 2,587億円 | 67.8% | 6,278人 |
| 2022年3月期 | 2,116億円 | 144億円 | 109億円 | 6.8% | 2,768億円 | 65.5% | 6,298人 |
| 2023年3月期 | 2,274億円 | 109億円 | 84億円 | 4.8% | 2,799億円 | 64.9% | 6,445人 |
| 2024年3月期 | 2,347億円 | 124億円 | 95億円 | 5.3% | 2,687億円 | 69.7% | 6,616人 |
| 2025年3月期 | 2,434億円 | 156億円 | 111億円 | 6.4% | 2,769億円 | 70.2% | 6,560人 |
| 2026年3月期 | 2,528億円 | 191億円 | 151億円 | 7.5% | 2,852億円 | 68.8% | 6,505人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 2,434億円 | 2,528億円 | +94 |
| 売上原価 | 1,589億円 | 1,626億円 | +38 |
| 売上総利益 | 845億円 | 901億円 | +56 |
| 販売費及び一般管理費 | 689億円 | 711億円 | +22 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 156億円 | 191億円 | +34 |
| 経常利益 | 160億円 | 197億円 | +37 |
| 税引前利益 | 158億円 | 212億円 | +54 |
| 法人所得税 | 47億円 | 61億円 | +14 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 111億円 | 151億円 | +40 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 681億円 | 614億円 | −67 |
| 棚卸資産 | 102億円 | 101億円 | −1 |
| 流動資産 | 1,604億円 | 1,529億円 | −75 |
| 有形固定資産 | 922億円 | 1,066億円 | +144 |
| 非流動資産（固定資産） | 1,165億円 | 1,323億円 | +158 |
| 資産合計 | 2,769億円 | 2,852億円 | +82 |
| 社債及び借入金（流動） | 68億円 | 43億円 | −24 |
| 流動負債 | 631億円 | 732億円 | +101 |
| 非流動負債（固定負債） | 193億円 | 156億円 | −37 |
| 負債合計 | 824億円 | 888億円 | +64 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 1,850億円 | 1,833億円 | −18 |
| 資本合計（純資産） | 1,945億円 | 1,963億円 | +18 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 234億円 | 254億円 | +20 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -65億円 | -195億円 | −130 |
| 減価償却費 | 75億円 | 76億円 | +1 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -97億円 | -150億円 | −53 |
| 配当金の支払額 | -38億円 | -66億円 | −29 |
従業員
連結従業員6,505人
提出会社6,445人
平均年齢41歳
平均勤続年数14年
平均年間給与629万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は7,440人、発行済株式は63,361,494株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | タカラベルモントアセットマネジメント㈱ | 10.3% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口） | 9.3% |
| 3 | タカラスタンダード持株会 | 8.4% |
| 4 | タカラスタンダード社員持株会 | 5.7% |
| 5 | ㈱日本カストディ銀行（信託口） | 4.3% |
| 6 | ㈱横浜銀行 | 3.5% |
| 7 | 日本生命保険(相) | 3.2% |
| 8 | ㈱常陽銀行 | 2.1% |
| 9 | 明治安田生命保険(相) | 2.0% |
| 10 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 | 1.9% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 115.6円 | 31円 | 27% | 5.5% | 15.5倍 |
| 2019年3月期 | 113.8円 | 32円 | 28% | 5.2% | 14.9倍 |
| 2020年3月期 | 118.24円 | 34円 | 29% | 5.3% | 14.0倍 |
| 2021年3月期 | 103.76円 | 34円 | 34% | 4.4% | 16.1倍 |
| 2022年3月期 | 149.11円 | 52円 | 35% | 6.1% | 8.5倍 |
| 2023年3月期 | 117.79円 | 52円 | 44% | 4.6% | 12.5倍 |
| 2024年3月期 | 137.3円 | 54円 | 41% | 5.2% | 14.2倍 |
| 2025年3月期 | 163.15円 | 78円 | 48% | 5.8% | 10.8倍 |
| 2026年3月期 | 231.89円 | 116円 | 49% | 7.7% | 11.8倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1945年10月ホーロー鉄器の製造を再開1947年８月名古屋工場を新設、冷蔵庫内箱のホーロー加工工場として操業開始1951年３月八幡エナメル株式会社を設立（半額出資）、鋼板材料仕入及びホーロー加工部門として操業開始
- 1955年10月名古屋工場を株式会社矢田ホーロー製作所として分離1956年５月 株式会社宝鋳工所（現タカラベルモント株式会社）の資本参加を得て、理美容椅子部品のプレス加工を開始1957年２月ステンレス流し台のプレス成型に成功、「タカラ」の商標にて流し台の製造・販売を開始
- 1958年12月ステンレス流し台が日本住宅公団（現都市再生機構）の指定を受ける1960年６月大阪木材工業株式会社に資本参加（全額出資）、流し台木部の製造を開始1961年７月関西染色株式会社八尾工場を買収、当社八尾工場として流し台の組立を開始1962年６月 株式会社矢田ホーロー製作所（現名古屋工場
- 1977年10月大阪住機株式会社、九州タカラ工業株式会社を吸収合併1978年２月ホーロー流し台＜エマーユ＞が大阪デザインセンターの選定を受ける 〃 12月株式会社木村製作所の全株式を取得、ガス器具の製造能力の拡充を図る 1980年７月ベッカー株式会社（現北陸工場）に資本参加（78％出資）、電気温
- 1982年10月八幡エナメル株式会社を吸収合併1983年７月ベッカー株式会社（現北陸工場）の全株式を取得、電気温水器・給湯機器の製造能力の拡充を図る1988年２月関工場（現滋賀工場）を新設、操業開始
- 1990年10月株式会社木村製作所を吸収合併1991年４月滋賀工場の本格稼働開始 〃 ６月埼玉工場（現関東工場）の本格稼働開始 〃 12月株式会社宝国製作所（現びわこ工場）の全株式を取得、厨房用電気機器の製造能力の拡充を図る1995年１月三国機電工業株式会社（現和歌山工場）の全株式を取得、厨房関
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社の企業集団は、当社と連結子会社１社（以下「当社グループ」という。）で構成され、住宅設備機器の総合メーカーとしてキッチン、浴室、洗面化粧台及びその他の住宅設備機器の製造販売を主な事業内容とし、更に事業に関連する研究、開発及びその他のサービス等の事業活動を行っております。 当社グループの事業に係る位置付け及び製造品目との関連は、次のとおりであります。 なお、次の２部門は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （1）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 区分主要な業務の内容主要なグループ会社住宅設備関連キッチン、浴室、洗面化粧台、その他の住宅設備機器の製造販売当社タカラ化工㈱その他不動産賃貸事業当社 住宅設備関連事業を製品部門別に示すと次のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YE7H）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W088）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TQS1）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R8DE）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OIDE）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針