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決算データ · 試作 · 2026年2月期

ヨンドシーホールディングス(8008)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、ヨンドシーホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年2月期481億円53億円663億円80.4%1,860人
2019年2月期471億円24億円603億円72.2%1,843人
2020年2月期450億円25億円537億円73.5%1,742人
2021年2月期395億円28億円16億円7.0%530億円74.6%1,356人
2022年2月期381億円18億円15億円4.7%569億円75.4%1,252人
2023年2月期395億円20億円12億円5.0%502億円76.0%1,149人
2024年2月期395億円21億円13億円5.3%506億円76.2%1,003人
2025年2月期459億円20億円14億円4.3%665億円58.5%1,076人
2026年2月期700億円28億円18億円4.0%688億円59.6%1,047人

損益の内訳

2026年2月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益459億円700億円+241
売上原価260億円467億円+208
売上総利益199億円233億円+33
販売費及び一般管理費180億円205億円+25
営業利益(売上総利益−販管費)20億円28億円+8
経常利益24億円32億円+8
税引前利益24億円32億円+8
法人所得税10億円14億円+4
当期利益(親会社の所有者に帰属)14億円18億円+4

財政状態

2026年2月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物17億円13億円−4
棚卸資産141億円166億円+25
流動資産199億円230億円+31
有形固定資産103億円97億円−6
のれん86億円77億円−9
非流動資産(固定資産)466億円458億円−7
資産合計665億円688億円+24
社債及び借入金(流動)49億円49億円+0
社債及び借入金(非流動)80億円60億円−20
流動負債123億円136億円+13
非流動負債(固定負債)153億円142億円−11
負債合計276億円278億円+2
親会社の所有者に帰属する持分337億円337億円+0
資本合計(純資産)389億円411億円+21
ヨンドシーホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年2月期末・資産の構成24%14%11%49%現金及び現金同等物13億円(2%)棚卸資産166億円(24%)有形固定資産97億円(14%)のれん77億円(11%)その他の資産336億円(49%)ヨンドシーホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年2月期末・資産の構成24%49%現金及び現金同等物13億円(2%)棚卸資産166億円(24%)有形固定資産97億円(14%)のれん77億円(11%)その他の資産336億円(49%)
資産合計を100とした構成。
ヨンドシーホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年2月期末・負債と資本の構成16%25%49%11%社債及び借入金109億円(16%)その他の負債169億円(25%)親会社の所有者に帰属する持分337億円(49%)非支配持分74億円(11%)ヨンドシーホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年2月期末・負債と資本の構成16%25%49%社債及び借入金109億円(16%)その他の負債169億円(25%)親会社の所有者に帰属する…337億円(49%)非支配持分74億円(11%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー30億円11億円−19
財務活動によるキャッシュ・フロー77億円-38億円−114
減価償却費7億円9億円+2
有形固定資産の取得による支出-8億円-6億円+1
配当金の支払額-18億円-18億円+0

セグメント

2026年2月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
ブランド事業454億円+109.2%29億円6.3%351億円843人
アパレル事業247億円+1.6%10億円4.0%285億円192人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):ブランド事業 アパレル事業

ヨンドシーホールディングス:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年2月期・セグメント別の当期利益74%26%ブランド事業29億円(74%)アパレル事業10億円(26%)ヨンドシーホールディングス:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年2月期・セグメント別の当期利益74%26%ブランド事業29億円(74%)アパレル事業10億円(26%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員1,047人
提出会社11人
平均年齢38.1歳
平均勤続年数7.3年
平均年間給与488万円
ヨンドシーホールディングス:セグメント別の従業員数2026年2月期末。連結の従業員数の内訳。2026年2月期末・セグメント別の従業員数81%19%ブランド事業843億円(81%)アパレル事業192億円(19%)ヨンドシーホールディングス:セグメント別の従業員数2026年2月期末。連結の従業員数の内訳。2026年2月期末・セグメント別の従業員数81%19%ブランド事業843億円(81%)アパレル事業192億円(19%)
2026年2月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年2月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は33,912人、発行済株式は24,331,000株。

ヨンドシーホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスタートラスト信託銀行7.2%㈱広島銀行4.9%4℃ホールディングスグループ4%㈱伊予銀行3.4%大田 敏子2.9%尾山 嗣雄1.9%第一生命保険㈱1.8%㈱日本カストディ銀行(三井住1.6%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合ヨンドシーホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。日本マスター…7.2%㈱広島銀行4.9%4℃ホールデ…4%㈱伊予銀行3.4%大田 敏子2.9%尾山 嗣雄1.9%第一生命保険㈱1.8%㈱日本カスト…1.6%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)7.2%
2㈱広島銀行4.9%
34℃ホールディングスグループ共栄会4.0%
4㈱伊予銀行3.4%
5大田 敏子2.9%
6尾山 嗣雄1.9%
7第一生命保険㈱1.8%
8㈱日本カストディ銀行(三井住友信託銀行再信託分・㈱もみじ銀行退職給付信託口)1.6%
9住川 志満子1.6%
10㈱日本カストディ銀行(信託口)1.5%
ヨンドシーホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年2月期末・所有者別の株式数・単元54024%155568%金融機関54024%金融商品取引業者3942%その他の法人19954%外国法人等8869%個人その他155568%ヨンドシーホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年2月期末・所有者別の株式数・単元155568%金融機関54024%金融商品取引業者3942%その他の法人19954%外国法人等8869%個人その他155568%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年2月期207.09円65円90%10.4%13.1倍
2019年2月期96.03円75円14%5.0%22.5倍
2020年2月期112.18円80円25%6.0%18.4倍
2021年2月期75円81円88%4.1%24.6倍
2022年2月期69.56円83円92%3.6%24.6倍
2023年2月期53.61円83円170%2.8%32.5倍
2024年2月期60.65円83円92%3.4%31.3倍
2025年2月期64.18円83円869%3.6%28.0倍
2026年2月期83.46円83円1266%4.5%22.0倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1950年5月繊維製品の販売を目的として資本金200万円にて広島市稲荷町に十和織物㈱設立
  • 1951年2月商号を十和㈱に変更
  • 1952年11月本社を広島市京橋町に移転
  • 1963年3月広島衣料㈱を合併
  • 1967年9月子会社として㈱フジ設立
  • 1969年5月本社を広島市宝町に移転
  • 1972年12月広島証券取引所に株式を上場
  • 1975年9月東京都に東京出張所開設(
  • 1991年5月東京本社に改称)
  • 1978年8月広島市広島駅前に「駅前十和」開店
  • 1980年5月本社を広島市西区商工センターに移転
  • 1986年4月子会社として㈱エフ・ディ・シィ・プロダクツ設立(現・連結子会社)
  • 1987年10月㈱フジが広島証券取引所に株式を上場、所有株式を一部売却したため連結子会社から持分法適用会社へ
  • 1991年9月商号を㈱アスティに変更
  • 2000年3月東京証券取引所市場第二部に株式を上場
  • 2000年10月子会社である㈱エフ・ディ・シィ・プロダクツが東京証券取引所市場第二部に株式を上場
  • 2004年8月子会社である㈱エフ・ディ・シィ・プロダクツが東京証券取引所市場第一部に指定替
  • 2006年8月子会社である㈱エフ・ディ・シィ・プロダクツが株式交換により完全子会社となり東京証券取引所市場第一部の上場を廃止
  • 2006年9月純粋持株会社へ移行し「㈱F&Aアクアホールディングス」に商号変更、本社を東京都渋谷区に移転東京証券取引所市場第一部に指定替
  • 2011年6月本社を東京都品川区に移転
  • 2013年9月商号を㈱ヨンドシーホールディングスに変更
  • 2019年2月㈱フジの所有株式を一部売却し、持分法適用の範囲から除外
  • 2022年4月東京証券取引所市場第一部からプライム市場へ移行
  • 2024年12月㈱羅針の株式取得により同社を子会社化(現・連結子会社)

事業の内容(有価証券報告書より)

当社グループは、㈱4℃ホールディングス(当社)及び子会社8社で構成され、その主な事業内容は、「4℃」(ヨンドシー)ジュエリーを中心としたジュエリーSPA、高級ブランド時計専門のリユース販売、ODMを中心としたアパレルメーカー、総合衣料品店「パレット」をチェーン展開するデイリーファッション小売であります。さらに、各事業に関する物流及び付帯するサービス業務等を行っております。なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第2項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。 グループの概要は以下のとおりであります。 主な連結子会社㈱エフ・ディ・シィ・プロダクツジュエリー等の企画・製造・販売㈱アスティ衣料品、服飾品の企画・製造・販売等㈱アージュ衣料品、生活雑貨等の販売㈱羅針高級ブランド時計のリユース品の買取・販売㈱ハートフルアクア物流、商品検品、ビジネスサポート等㈱アロックス物流業務の受託等㈱アスコットベビー服等の企画・製造・販売㈱エフ・ディ・シィ・フレンズジュエリー等の販売 セグメント別の概要は以下のとおりであります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針