決算データ · 試作 · 2026年3月期
東京エレクトロン（8035）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、東京エレクトロンの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 11,307億円 | — | 2,044億円 | — | 12,028億円 | 63.8% | 11,946人 |
| 2019年3月期 | 12,782億円 | — | 2,482億円 | — | 12,576億円 | 70.0% | 12,742人 |
| 2020年3月期 | 11,273億円 | — | 1,852億円 | — | 12,785億円 | 64.1% | 13,837人 |
| 2021年3月期 | 13,991億円 | 3,207億円 | 2,429億円 | 22.9% | 14,254億円 | 71.1% | 14,479人 |
| 2022年3月期 | 20,038億円 | 5,993億円 | 4,371億円 | 29.9% | 18,945億円 | 70.5% | 15,634人 |
| 2023年3月期 | 22,090億円 | 6,177億円 | 4,716億円 | 28.0% | 23,116億円 | 68.7% | 17,204人 |
| 2024年3月期 | 18,305億円 | 4,563億円 | 3,640億円 | 24.9% | 24,565億円 | 71.1% | 17,702人 |
| 2025年3月期 | 24,316億円 | 6,973億円 | 5,441億円 | 28.7% | 26,260億円 | 70.1% | 19,573人 |
| 2026年3月期 | 24,435億円 | 6,249億円 | 5,745億円 | 25.6% | 28,610億円 | 71.5% | 20,236人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 24,316億円 | 24,435億円 | +120 |
| 売上原価 | 12,853億円 | 13,357億円 | +504 |
| 売上総利益 | 11,463億円 | 11,079億円 | −384 |
| 販売費及び一般管理費 | 4,490億円 | 4,829億円 | +340 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 6,973億円 | 6,249億円 | −724 |
| 経常利益 | 7,077億円 | 6,303億円 | −774 |
| 税引前利益 | 7,061億円 | 7,482億円 | +421 |
| 法人所得税 | 1,620億円 | 1,737億円 | +118 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 5,441億円 | 5,745億円 | +303 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 4,162億円 | 4,513億円 | +350 |
| 棚卸資産 | 2,915億円 | 2,861億円 | −55 |
| 流動資産 | 18,008億円 | 18,355億円 | +347 |
| 有形固定資産 | 4,417億円 | 5,893億円 | +1,476 |
| 非流動資産（固定資産） | 8,252億円 | 10,255億円 | +2,003 |
| 資産合計 | 26,260億円 | 28,610億円 | +2,350 |
| 流動負債 | 6,779億円 | 6,792億円 | +13 |
| 非流動負債（固定負債） | 929億円 | 1,118億円 | +189 |
| 負債合計 | 7,708億円 | 7,910億円 | +202 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 16,392億円 | 17,957億円 | +1,565 |
| 資本合計（純資産） | 18,552億円 | 20,700億円 | +2,148 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 5,822億円 | 5,397億円 | −424 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -3,888億円 | -4,254億円 | −365 |
| 減価償却費 | 622億円 | 810億円 | +188 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -1,584億円 | -2,090億円 | −506 |
| 配当金の支払額 | -2,363億円 | -2,716億円 | −353 |
従業員
連結従業員20,236人
提出会社2,309人
平均年齢43.1歳
平均勤続年数14.7年
平均年間給与1,380万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は58,966人、発行済株式は471,632,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) | 24.4% |
| 2 | 日本カストディ銀行(信託口) | 10.1% |
| 3 | ＴＢＳホールディングス | 3.3% |
| 4 | THE CHASE MANHATTAN BANK, N. A. LONDONSECS LENDING OMNIBUS ACCOUNT(常任代理人 みずほ銀行) | 3.3% |
| 5 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 みずほ銀行) | 2.5% |
| 6 | HSBC HONG KONG-TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES (常任代理人 香港上海銀行) | 1.6% |
| 7 | GOVERNMENT OF NORWAY(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ) | 1.5% |
| 8 | JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 みずほ銀行) | 1.5% |
| 9 | BNYM AS AGT/CLTS NON TREATY JASDEC(常任代理人 三菱ＵＦＪ銀行) | 1.4% |
| 10 | JP MORGAN CHASE BANK 385642(常任代理人 みずほ銀行） | 1.2% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 1,245.48円 | 624円 | 112% | 29.0% | 16.1倍 |
| 2019年3月期 | 504.53円 | 758円 | 40% | 30.1% | 10.6倍 |
| 2020年3月期 | 390.19円 | 588円 | 52% | 21.8% | 17.4倍 |
| 2021年3月期 | 520.73円 | 781円 | 57% | 26.5% | 29.9倍 |
| 2022年3月期 | 935.95円 | 1,403円 | 61% | 37.2% | 22.5倍 |
| 2023年3月期 | 1,007.82円 | 1,711円 | 55% | 32.3% | 15.9倍 |
| 2024年3月期 | 783.75円 | 393円 | 54% | 21.8% | 50.5倍 |
| 2025年3月期 | 1,182.4円 | 592円 | 64% | 30.3% | 17.0倍 |
| 2026年3月期 | 1,254.57円 | 628円 | 60% | 29.6% | 29.7倍 |
年ごとの出来事（有価証券報告書の記述より）
各年度の有価証券報告書の「経営成績の分析」などから、その年に起きたことを機械で抜き出した。評価や見通しは含めない。
2026年3月期
- 売上高は前期比0.5%増加し2兆4,435億3千3百万円となり、生成AI用途の半導体向け設備投資の伸長が需要を支えた
- 営業利益は売上原価率の上昇と販管費の増加により前期比10.4%減少し6,249億3千6百万円となった
- 政策保有株式の一部売却により投資有価証券売却益1,154億9千4百万円を特別利益に計上し、親会社株主に帰属する当期純利益は過去最高の5,744億5千4百万円（前期比5.6%増）となった
- 研究開発費は前期比11.1%増加し2,778億6千6百万円となった
- 東京エレクトロン宮城本社及び東京エレクトロン九州本社で新開発棟が竣工し、設備投資額は2,160億円となった
- 配当金の支払2,716億1千8百万円、自己株式の取得による支出1,500億1千万円を実施した
- 連結の従業員数は20,236人となった
2025年3月期
- 売上高は生成AI用途のメモリやアドバンストパッケージ向け設備投資の伸長により前期比32.8%増加し2兆4,315億6千8百万円となった
- 営業利益は売上総利益率の改善により前期比52.8%増加し6,973億1千9百万円となった
- 親会社株主に帰属する当期純利益は前期比49.5%増加し5,441億3千3百万円となった
- 研究開発費は前期比23.2%増加し2,500億1千7百万円となった
- 連結の従業員数は業容の拡大に伴う採用増加により前期末から1,871人増加し19,573人となった
- 東京エレクトロン宮城本社及び東京エレクトロン九州本社で新開発棟を建設中とし、設備投資額は1,621億円となった
- 配当金の支払2,362億7千6百万円、自己株式の取得による支出1,500億8百万円を実施した
2024年3月期
- 半導体メーカーの在庫調整に伴う設備投資の抑制により、売上高は前期比17.1%減少し1兆8,305億2千7百万円となった
- 営業利益は売上減少と販管費比率の上昇により前期比26.1%減少し4,562億6千3百万円となった
- 親会社株主に帰属する当期純利益は前期比22.8%減少し3,639億6千3百万円となった
- 研究開発費は前期比6.1%増加し過去最高の2,028億7千3百万円となり、部材や資源価格の高騰の中で付加価値の高い製品投入により売上総利益率を維持した
- 東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ穂坂事業所に新開発棟が稼働し、設備投資額は1,218億円となった
- 配当金の支払2,024億5千7百万円、自己株式の取得による支出1,200億2千8百万円を実施した
- 連結の従業員数は17,702人となった
沿革（有価証券報告書より）
- 1978年10月に株式額面500円を50円に変更するため、その全株式を所有し、管理していました休業中の東京エレクトロン㈱(旧 桜洋行㈱ 資本金180万円)に形式上吸収合併されることにより、株式額面の変更を行いました。 形式上の存続会社、東京エレクトロン㈱(旧 桜洋行㈱)は、合併以前は営業活動を行
- 1963年11月㈱東京放送の関係会社として東京都港区に㈱東京エレクトロン研究所を設立(資本金5百万円)。VTR、カーラジオ等の輸出及び電子機器関係の輸入業務を開始
- 1972年4月Tokyo Electron America, Inc.(旧 TEL America, Inc.)設立
- 1978年10月株式の額面金額を500円から50円に変更するため、東京エレクトロン㈱(旧 桜洋行㈱)に形式上合併される
- 1980年6月東京証券取引所市場第二部上場
- 1984年3月東京証券取引所市場第一部へ指定替え
- 1990年1月テル・ジェンラッド㈱(
- 1981年9月設立)の全株式を取得し、テル山梨㈱(
- 1983年7月設立、旧 テル・ラム㈱)に吸収合併(新会社名 東京エレクトロン山梨㈱)
- 1990年8月東京エレクトロンＦＥ㈱設立
- 1990年9月東京エレクトロン デバイス㈱(
- 1986年3月設立、旧 テル管理サービス㈱)が電子部品販売を開始
- 1993年4月東京エレクトロン相模㈱(
- 1968年2月設立、旧 テル・サームコ㈱)と東京エレクトロン東北㈱(
- 1986年7月設立、旧 テル東北エレクトロニクス㈱)を合併(新会社名 東京エレクトロン東北㈱)
- 1993年4月東京エレクトロン佐賀㈱(
- 1991年4月設立)と東京エレクトロン九州㈱(
- 1987年1月設立、旧 テル九州㈱)を合併(現 東京エレクトロン九州㈱)
- 1993年9月Tokyo Electron Korea Ltd.(旧 Tokyo Electron FE Korea Ltd.)設立
- 1994年4月欧州(英国)現地法人Tokyo Electron Europe Ltd.設立
- 1996年1月Tokyo Electron Taiwan Ltd.設立
- 2001年4月東京エレクトロン山梨㈱と東京エレクトロン宮城㈱(
- 1997年4月設立)を合併(新会社名 東京エレクトロンＡＴ㈱)
- 2002年1月中国現地法人Tokyo Electron (Shanghai) Logistic Center Ltd.(旧 Tokyo Electron (Shanghai) Ltd.)設立
- 2003年3月東京エレクトロン デバイス㈱東京証券取引所上場
- 2003年4月中国現地法人Tokyo Electron (Shanghai) Ltd.設立
- 2003年10月東京エレクトロン リース㈱(
- 1973年5月設立)と東京エレクトロン ロジスティクス㈱(
- 1968年6月設立)を合併(現 東京エレクトロンＢＰ㈱)
- 2004年4月東京エレクトロンＡＴ㈱と東京エレクトロン東北㈱を合併(新会社名 東京エレクトロンＡＴ㈱)
- 2004年7月Tokyo Electron U.S. Holdings, Inc.設立
- 2010年7月東京エレクトロン宮城㈱設立
- 2011年4月東京エレクトロンＡＴ㈱の商号を東京エレクトロン山梨㈱に変更
- 2012年4月Tokyo Electron Singapore Pte. Ltd.設立
- 2014年4月東京エレクトロン デバイス㈱株式の一部を売却し、当社の連結子会社から持分法適用関連会社へ異動
- 2017年7月東京エレクトロン山梨㈱と東京エレクトロン東北㈱(
- 2006年4月設立)を合併(現 東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ㈱)
- 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場に移行
事業の内容（有価証券報告書より）
当社グループは、当社及び27社の関係会社で構成され、エレクトロニクス技術を利用した半導体製造装置の開発・製造・販売・保守サービスを主な事業の内容としております。当該事業における当社グループの位置付けは、次のとおりであります。なお、当社グループは「半導体製造装置」の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。 当社は、連結子会社東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ㈱、東京エレクトロン九州㈱、東京エレクトロン宮城㈱他が製造した製品を仕入れて販売しております。連結子会社TEL Manufacturing and Engineering of America, Inc.は、製品の製造及び販売等を行っております。保守サービス等については、連結子会社東京エレクトロンＦＥ㈱、Tokyo Electron America, Inc.、Tokyo Electron Korea Ltd.、Tokyo Electron Europe Ltd.他が行っております。また、次世代技術の開発等については、当社及び連結子会社TEL Technology Center, America, LLC等が行っております。なお、当社グループの物流、施設管理業務及び保険業務については、連結子会社東京エレクトロンＢＰ㈱が主として行っております。 事業の系統図は、次のとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YEOO）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100VX9R）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TM39）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100QYR0）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OA3X）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-14。編集方針