決算データ · 試作 · 2026年3月期
Joshin（8173）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、Joshinの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 3,917億円 | — | 56億円 | — | 1,886億円 | 42.9% | 3,807人 |
| 2019年3月期 | 4,038億円 | — | 64億円 | — | 2,074億円 | 41.5% | 3,876人 |
| 2020年3月期 | 4,156億円 | — | 54億円 | — | 1,973億円 | 45.2% | 3,940人 |
| 2021年3月期 | 4,491億円 | 166億円 | 89億円 | 3.7% | 2,103億円 | 47.2% | 4,024人 |
| 2022年3月期 | 4,095億円 | 89億円 | 64億円 | 2.2% | 2,174億円 | 45.4% | 4,144人 |
| 2023年3月期 | 4,085億円 | 83億円 | 50億円 | 2.0% | 2,232億円 | 45.1% | 4,184人 |
| 2024年3月期 | 4,037億円 | 84億円 | 49億円 | 2.1% | 2,328億円 | 44.9% | 4,245人 |
| 2025年3月期 | 4,033億円 | 37億円 | 34億円 | 0.9% | 2,315億円 | 45.2% | 4,295人 |
| 2026年3月期 | 4,367億円 | 54億円 | 33億円 | 1.2% | 2,288億円 | 46.0% | 4,362人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 4,033億円 | 4,367億円 | +334 |
| 売上原価 | 3,011億円 | 3,289億円 | +278 |
| 売上総利益 | 1,022億円 | 1,078億円 | +56 |
| 販売費及び一般管理費 | 985億円 | 1,024億円 | +39 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 37億円 | 54億円 | +17 |
| 経常利益 | 35億円 | 51億円 | +16 |
| 税引前利益 | 57億円 | 53億円 | −4 |
| 法人所得税 | 23億円 | 21億円 | −2 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 34億円 | 33億円 | −1 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 77億円 | 45億円 | −32 |
| 棚卸資産 | 703億円 | 699億円 | −4 |
| 流動資産 | 1,252億円 | 1,212億円 | −40 |
| 有形固定資産 | 730億円 | 707億円 | −23 |
| 非流動資産（固定資産） | 1,063億円 | 1,076億円 | +13 |
| 資産合計 | 2,315億円 | 2,288億円 | −27 |
| 社債及び借入金（非流動） | 251億円 | 224億円 | −27 |
| 流動負債 | 806億円 | 781億円 | −24 |
| 非流動負債（固定負債） | 463億円 | 453億円 | −10 |
| 負債合計 | 1,268億円 | 1,235億円 | −34 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 1,006億円 | 1,000億円 | −6 |
| 資本合計（純資産） | 1,047億円 | 1,054億円 | +7 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 164億円 | 131億円 | −33 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -107億円 | -128億円 | −20 |
| 減価償却費 | 58億円 | 58億円 | −0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -63億円 | -44億円 | +19 |
| 配当金の支払額 | -24億円 | -40億円 | −16 |
従業員
連結従業員4,362人
提出会社3,747人
平均年齢44歳
平均勤続年数19年
平均年間給与619万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は24,686人、発行済株式は28,000,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) | 7.4% |
| 2 | 上新電機社員持株会 | 6.8% |
| 3 | 日本カストディ銀行（信託口） | 3.9% |
| 4 | りそな銀行 | 3.0% |
| 5 | 第一生命保険 | 2.5% |
| 6 | シャープ | 2.0% |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUSTCOMPANY 505223 | 1.5% |
| 8 | ケーズマネジメント | 1.4% |
| 9 | 上新電機取引先持株会 | 1.3% |
| 10 | BNYM SA/NV FOR BNYM FOR BNY GCM CLIENT ACCOUNTS M LSCB RD | 1.3% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 210.62円 | 42円 | 23% | 7.1% | 18.4倍 |
| 2019年3月期 | 239.1円 | 50円 | 25% | 7.6% | 10.7倍 |
| 2020年3月期 | 202.84円 | 50円 | 29% | 6.2% | 10.2倍 |
| 2021年3月期 | 331.62円 | 75円 | 29% | 9.4% | 9.5倍 |
| 2022年3月期 | 238.78円 | 75円 | 32% | 6.6% | 8.1倍 |
| 2023年3月期 | 186.77円 | 75円 | 47% | 5.0% | 10.5倍 |
| 2024年3月期 | 185.9円 | 90円 | 63% | 4.8% | 12.5倍 |
| 2025年3月期 | 131.13円 | 100円 | 140% | 3.3% | 16.3倍 |
| 2026年3月期 | 126.81円 | 100円 | 119% | 3.1% | 22.2倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1954年12月パーツ類の販売業より、家電量販業に転換。1957年２月故浄弘博光が代表取締役専務に就任。1958年４月「上新電機株式会社」に商号変更。1963年５月郊外店舗の第１号店を大阪府茨木市に開設。1972年９月大阪証券取引所市場第二部に上場。
- 1973年11月配送部門を分離し、「上新サービス株式会社」(1980年に上新物流株式会社に商号変更)を設立。
- 1974年11月通信販売を開始(現在はインターネットショッピングサイト「Joshin web」を運営)。
- 1979年10月立体駐車場付大型店舗「日本橋1ばん館」（現・日本橋店に統合）を開設。1980年８月大阪証券取引所市場第一部に指定。
- 1981年10月パソコン・ＯＡ機器専門店「J＆P」（現・日本橋店に統合）を開設。
- 1981年11月関東地区進出第１号店を東京都三鷹市に開設。1983年１月富山県の「株式会社三共」(三共ジョーシン株式会社)に資本参加、商品供給を開始。1984年４月サービス部門を分離し、「ジョーシンサービス株式会社」を設立。1985年４月フランチャイズ事業を開始。
- 1985年12月東京証券取引所市場第一部に上場。
- 1986年10月音楽・映像ソフト専門店「ディスクピア」（現・日本橋店に統合）を開設。1988年６月 ＴＶゲーム・模型・玩具などホビー専門の「キッズランド」を郡山インター店(現・郡山店)内に開設。1989年１月新潟県に「ジョーシンナルス株式会社」(新潟ジョーシン株式会社)を設立。1989年５月東海
- 2001年12月中古書籍等の売買専門店「BOOK OFF滋賀水口店」を開設。2003年２月 株式会社阪神タイガースとスポンサー契約を締結し、ヘルメット広告を開始(ユニフォーム広告は2004年２月より開始)。2005年４月家電量販事業者として初の「プライバシーマーク」を取得。2005年５月 「ジェ
- 2005年12月ジャプロ株式会社が「ジョーシンサービス株式会社」(連結子会社)に商号変更するとともに、情報機器、通信機器の取付・設定業務を事業目的として「ジャプロ株式会社」(連結子会社)を新たに設立。 2006年６月家電量販事業者で初めて「ＣＳＲ報告書」（現・統合報告書）を発行。
- 2006年10月玩具・模型専門店「スーパーキッズランド本店」を開設。2007年８月 東海・関東地区の店舗運営の一部を業務委託するため「東海ジョーシン株式会社」(連結子会社)及び「関東ジョーシン株式会社」(連結子会社)を設立。
- 2008年11月当社が「2008年度 大企業小売販売事業者部門 製品安全対策優良企業 経済産業大臣賞」を受賞(
- 2012年11月にも同賞を受賞し、同制度初の３連続受賞となる)。
- 2008年11月滋賀県の店舗運営の一部を業務委託するため「滋賀ジョーシン株式会社」(連結子会社)を設立。2010年２月 省エネ型製品普及推進優良店表彰で、加古川店が「省エネルギーセンター会長賞」を受賞(2011年４月に大和高田店が同賞を受賞)。2010年４月 和歌山県の店舗運営の一部を業務委託す
- 2013年12月新潟ジョーシン株式会社を存続会社として、三共ジョーシン株式会社を吸収合併し、存続会社の商号を北信越ジョーシン株式会社(連結子会社)に変更。2014年６月 製品安全対策優良企業表彰において、初の「製品安全対策ゴールド企業マーク」を経済産業省より授与。2015年９月 家電量販事業者と
- 2017年10月当社普通株式２株を１株とする株式併合を実施するとともに、単元株式数を1,000株から100株に変更。2020年２月三宮１ばん館９階に西日本最大級の規模の「eスポーツアリーナKOBE三宮」をオープン。2021年３月 インターネットサイトにおいて酒類等の販売を行うため「ジョーシン酒販
- 2022年10月に当社を存続会社として吸収合併）。2022年２月 物流の一元化やＥＣ事業の拡大等、運用効率の改善も含む事業継続性を考慮した物流体制の再整備を目指し、「関西茨木物流センター」を開設。2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行。
- 2022年11月家電専門店「日本橋1ばん館」、パソコン・ＯＡ機器専門店「Ｊ＆Ｐ」及び音楽・映像ソフト専門店「ディスクピア」を統合し、創業の地・日本橋での新たな旗艦店となる「日本橋店」を開設。2025年６月監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行。2026年２月 リフォーム事業のさらなる成長
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社及びその関係会社で構成するJoshinグループの主な事業内容と、各社の当該事業に係る位置付け及び事業部門との関連は、次のとおりであります。なお、当社グループは、家電製品等の小売業並びにこれらの付帯業務の単一事業であり、開示対象となるセグメントはありませんので、セグメント情報の記載を省略しております。当社は、家電製品、情報通信機器、エンタテインメント商品及び住宅設備機器とこれらに関連する商品の専門販売店をコア事業としております。ジョーシンサービス株式会社(連結子会社)は、商品の配送、据付、修理及び保守業務を行っております。また、ジャプロ株式会社(連結子会社)は、情報通信機器の取付・設定業務を行っております。ジョーシンテック株式会社(連結子会社)は、損害保険・生命保険代理店業務及び長期修理保証制度に関する業務を行っております。また、ＪＳＤ INSURANCE PTE.LTD.(連結子会社)は、長期修理保証制度におけるグループ損益の改善と資金流動の効率化を図ることを目的としたキャプティブ(再保険会社)であります。ジェー・イー・ネクスト株式会社(連結子会社)は、音楽・映像ソフトのレンタルや中古書籍等の売買を行う専門店を営んでおり、当社はジェー・イー・ネクスト株式会社に店舗を賃貸しております。Ｊ・Ｐ・Ｓ商事株式会社(連結子会社)は、家電製品等の販売業務を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YHVK）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W56V）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TUBN）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R62H）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OGQA）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針