決算データ · 試作 · 2026年3月期
フォーバル（8275）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、フォーバルの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 514億円 | — | 17億円 | — | 250億円 | 35.8% | 1,663人 |
| 2019年3月期 | 575億円 | — | 21億円 | — | 323億円 | 32.6% | 1,815人 |
| 2020年3月期 | 497億円 | — | 11億円 | — | 291億円 | 37.2% | 1,799人 |
| 2021年3月期 | 498億円 | 26億円 | 14億円 | 5.3% | 314億円 | 39.5% | 1,966人 |
| 2022年3月期 | 515億円 | 27億円 | 18億円 | 5.2% | 325億円 | 41.3% | 2,131人 |
| 2023年3月期 | 595億円 | 24億円 | 17億円 | 4.1% | 359億円 | 40.8% | 2,277人 |
| 2024年3月期 | 635億円 | 32億円 | 20億円 | 5.1% | 407億円 | 40.5% | 2,367人 |
| 2025年3月期 | 726億円 | 37億円 | 22億円 | 5.1% | 421億円 | 41.6% | 2,424人 |
| 2026年3月期 | 715億円 | 37億円 | 15億円 | 5.2% | 418億円 | 45.2% | 2,530人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 726億円 | 715億円 | −11 |
| 売上原価 | 474億円 | 452億円 | −22 |
| 売上総利益 | 253億円 | 264億円 | +11 |
| 販売費及び一般管理費 | 215億円 | 226億円 | +11 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 37億円 | 37億円 | −0 |
| 経常利益 | 40億円 | 41億円 | +1 |
| 税引前利益 | 41億円 | 34億円 | −7 |
| 法人所得税 | 16億円 | 14億円 | −2 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 22億円 | 15億円 | −7 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 114億円 | 124億円 | +10 |
| 棚卸資産 | 11億円 | 10億円 | −1 |
| 流動資産 | 286億円 | 289億円 | +3 |
| 有形固定資産 | 26億円 | 26億円 | +0 |
| のれん | 26億円 | 26億円 | −1 |
| 非流動資産（固定資産） | 136億円 | 129億円 | −6 |
| 資産合計 | 421億円 | 418億円 | −3 |
| 社債及び借入金（流動） | 13億円 | 12億円 | −1 |
| 社債及び借入金（非流動） | 9億円 | 6億円 | −3 |
| 流動負債 | 183億円 | 170億円 | −13 |
| 非流動負債（固定負債） | 41億円 | 34億円 | −7 |
| 負債合計 | 224億円 | 204億円 | −20 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 175億円 | 183億円 | +8 |
| 資本合計（純資産） | 197億円 | 214億円 | +17 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 41億円 | 31億円 | −11 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -33億円 | -15億円 | +18 |
| 減価償却費 | 16億円 | 16億円 | +0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -3億円 | -3億円 | −1 |
| 配当金の支払額 | -7億円 | -8億円 | −1 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| フォーバルビジネスグループ | 398億円 | −0.3% | — | 26億円 | 6.5% | 277億円 | 1,591人 |
| フォーバルテレコムビジネスグループ | 240億円 | +0.1% | — | 13億円 | 5.2% | 99億円 | 508人 |
| 総合環境コンサルティングビジネスグループ | 52億円 | −19.4% | — | -0億円 | -0.6% | 13億円 | 110人 |
| 人的資本経営 | 37億円 | +9.1% | — | 3億円 | 8.9% | 30億円 | 321人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：フォーバルビジネスグループ フォーバルテレコムビジネスグループ 総合環境コンサルティングビジネスグループ 人的資本経営
従業員
連結従業員2,530人
提出会社793人
平均年齢38.3歳
平均勤続年数11.4年
平均年間給与618万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は4,653人、発行済株式は27,732,622株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 有限会社エス・エヌ・ケー | 26.5% |
| 2 | 大久保 秀夫 | 13.0% |
| 3 | ＵＨＰａｒｔｎｅｒｓ２投資事業有限責任組合 | 9.5% |
| 4 | 光通信KK投資事業有限責任組合 | 6.2% |
| 5 | 大久保 洋子 | 6.0% |
| 6 | エスアイエル投資事業有限責任組合 | 4.4% |
| 7 | フォーバル社員持株会 | 4.2% |
| 8 | ＵＨ Ｐａｒｔｎｅｒｓ ３投資事業有限責任組合 | 4.0% |
| 9 | 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) | 2.9% |
| 10 | 鈴木竜一郎 | 1.8% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 68.67円 | 21円 | 41% | 20.4% | 13.5倍 |
| 2019年3月期 | 82.3円 | 25円 | 40% | 21.2% | 10.1倍 |
| 2020年3月期 | 42.48円 | 26円 | 32% | 10.0% | 26.7倍 |
| 2021年3月期 | 53.34円 | 26円 | 50% | 11.7% | 16.4倍 |
| 2022年3月期 | 71.71円 | 26円 | 49% | 14.2% | 12.5倍 |
| 2023年3月期 | 65.41円 | 27円 | 50% | 12.0% | 18.1倍 |
| 2024年3月期 | 78.2円 | 28円 | 70% | 12.9% | 16.8倍 |
| 2025年3月期 | 83.06円 | 30円 | 37% | 12.7% | 17.3倍 |
| 2026年3月期 | 56.64円 | 31円 | 87% | 8.1% | 19.5倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1988年11月「新日本工販株式会社」（現 株式会社フォーバル）、社団法人日本証券業協会東京地区協会（現 日本証券業協会）に店頭登録銘柄として株式公開〃東京都渋谷区神宮前に本社移転
- 1989年11月資本金40億7,270万円に増資1991年７月資本金41億3,308万８千円に増資
- 1991年10月商号を「株式会社フォーバル」に変更1995年４月東京都新宿区に子会社「フォーバル・インターナショナル・テレコミュニケーションズ株式会社」(現 株式会社フォーバルテレコム)設立
- 2000年11月株式会社フォーバルテレコムが、東京証券取引所マザーズ市場に上場2002年２月株式会社フォーバルテレコムが、東京都中央区に「ビー・ビー・コミュニケーションズ株式会社」（合弁会社）を設立
- 2003年10月法人向け光ファイバー対応IP電話サービス「ＦＴフォン」サービスを開始
- 2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場2006年４月東京都渋谷区に子会社「株式会社フォーバルテクノロジー」設立2006年５月東京都渋谷区に「株式会社プロセス・マネジメント」設立2007年７月「株式会社リンクアップ」の株式を取得（子会社）（2019年
- 2010年10月スマートフォンを利用したＦＭＣ（Fixed Mobile Convergence）サービス「ツーウェイスマート」を開始2011年７月鹿児島コミュニケーションセンターを開設（現 カスタマーコミュニケーションセンター鹿児島）2011年７月インドネシアのジャカルタに現地法人PT.FOR
- 2013年10月株式会社アイテックの株式を取得（子会社）
- 2013年12月株式会社アップルツリーの株式を取得（子会社）2014年１月東京証券取引所 市場第二部へ市場変更2014年８月株式会社フォーバルテレコムが、東京証券取引所市場第二部へ市場変更
- 2014年10月東京証券取引所市場第一部へ指定2015年９月新アイコンサービス「情報マネジメントアイコン」の提供を開始
- 2018年10月株式会社第一工芸社の株式を取得（子会社）2020年４月株式会社三好商会のビジネスソリューション事業を分社化し、子会社化 株式会社えすみを子会社化2020年５月カエルネットワークス株式会社（現 株式会社フォーバルカエルワーク）を子会社化（７月に完全子会社化） 年月事項2021年６月
- 2022年12月株式会社奈良事務機を子会社化2023年５月株式会社三知を子会社化
- 2023年10月東京証券取引所 スタンダード市場へ移行2024年２月株式会社Meisinを子会社化（３月に完全子会社化）2024年５月株式会社タニタヘルスリンクを子会社化エフピーステージ株式会社を子会社化2025年４月株式会社テレクトを子会社化
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループ(当社及び当社の関係会社）は、株式会社フォーバル（当社）、子会社32社及び関連会社４社により構成されており、企業グループ別に包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。 当社グループは中小・小規模企業様向けにＯＡ・ネットワーク機器の販売、サービスの取次、及びコンサルティングサービス、ＶｏＩＰ・モバイル等の通信サービス、インターネット関連サービス、ユーティリティ・ビジネス、普通印刷、保険サービス、オール電化・エコ住宅設備、ＬＥＤ照明等の事業、技術者派遣事業及びＩＴ教育サービス事業、健康経営サービス事業等を行っております。 当社グループのセグメントに係る位置付けは次のとおりです。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YEZW）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W0YM）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TOW6）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R2HM）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OH6B）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針