決算データ · 試作 · 2026年3月期
東祥（8920）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、東祥の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 241億円 | — | 38億円 | — | 582億円 | 44.7% | 400人 |
| 2019年3月期 | 272億円 | — | 40億円 | — | 677億円 | 43.5% | 436人 |
| 2020年3月期 | 345億円 | — | 58億円 | — | 755億円 | 45.9% | 470人 |
| 2021年3月期 | 176億円 | 11億円 | 2億円 | 6.1% | 771億円 | 44.9% | 478人 |
| 2022年3月期 | 273億円 | 45億円 | 24億円 | 16.4% | 780億円 | 47.3% | 413人 |
| 2023年3月期 | 225億円 | 31億円 | 9億円 | 13.9% | 833億円 | 45.1% | 377人 |
| 2024年3月期 | 309億円 | 40億円 | -22億円 | 12.8% | 742億円 | 47.4% | 368人 |
| 2025年3月期 | 356億円 | 59億円 | 12億円 | 16.5% | 722億円 | 50.2% | 402人 |
| 2026年3月期 | 276億円 | 75億円 | 36億円 | 27.1% | 720億円 | 52.5% | 376人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 356億円 | 276億円 | −80 |
| 売上原価 | 278億円 | 184億円 | −94 |
| 売上総利益 | 78億円 | 92億円 | +14 |
| 販売費及び一般管理費 | 19億円 | 17億円 | −2 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 59億円 | 75億円 | +16 |
| 経常利益 | 59億円 | 75億円 | +15 |
| 税引前利益 | 41億円 | 75億円 | +34 |
| 法人所得税 | 17億円 | 25億円 | +8 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 12億円 | 36億円 | +23 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 212億円 | 207億円 | −5 |
| 流動資産 | 224億円 | 225億円 | +0 |
| 有形固定資産 | 465億円 | 461億円 | −4 |
| 非流動資産（固定資産） | 497億円 | 495億円 | −2 |
| 資産合計 | 722億円 | 720億円 | −2 |
| 社債及び借入金（非流動） | 87億円 | 124億円 | +37 |
| 流動負債 | 145億円 | 74億円 | −70 |
| 非流動負債（固定負債） | 155億円 | 194億円 | +39 |
| 負債合計 | 299億円 | 268億円 | −31 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 362億円 | 378億円 | +15 |
| 資本合計（純資産） | 423億円 | 452億円 | +29 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 154億円 | 79億円 | −75 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -44億円 | -56億円 | −11 |
| 減価償却費 | 25億円 | 23億円 | −3 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -90億円 | -27億円 | +62 |
| 配当金の支払額 | -2億円 | -3億円 | −2 |
従業員
連結従業員376人
提出会社273人
平均年齢30歳
平均勤続年数6.5年
平均年間給与484万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は6,219人、発行済株式は38,315,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 沓 名 俊 裕 | 43.7% |
| 2 | 沓 名 裕一郎（注２） | 11.6% |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 6.3% |
| 4 | 沓 名 一 樹（注２） | 3.4% |
| 5 | ラセット合同会社 | 3.2% |
| 6 | 沓 名 眞裕美 | 1.9% |
| 7 | 日本カストディ銀行（信託口） | 1.8% |
| 8 | MORGAN STANLEY＆ CO. LLC | 1.2% |
| 9 | NORTHERN TRUST CO．(AVFC) RE NON TREATY CLIENTS ACCOUNT | 1.1% |
| 10 | NORTHERN TRUST CO．(AVFC) RE STATE TEACHERS RETIREMENT SYSTEM OF OHIO | 0.8% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 98.32円 | 21円 | 21% | 15.6% | 41.8倍 |
| 2019年3月期 | 105.03円 | 15円 | 16% | 14.5% | 29.2倍 |
| 2020年3月期 | 151.51円 | 15円 | 10% | 18.1% | 6.6倍 |
| 2021年3月期 | 5.68円 | 2円 | 25% | 0.6% | 328.7倍 |
| 2022年3月期 | 63.29円 | 6円 | 9% | 6.8% | 27.9倍 |
| 2023年3月期 | 22.39円 | 3円 | — | 2.3% | 51.4倍 |
| 2024年3月期 | -58.2円 | 4円 | — | — | — |
| 2025年3月期 | 32.06円 | 5円 | — | 3.4% | 18.7倍 |
| 2026年3月期 | 95.08円 | 10円 | 18% | 9.6% | 8.7倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1986年12月祥福不動産株式会社を設立し、分譲マンション販売及び自社賃貸マンションの建設を始める。1989年８月祥福コーポレーション株式会社を設立し、祥福不動産株式会社が販売した分譲マンション管理、賃貸マンション管理を始める。
- 1989年12月祥福不動産株式会社は、「ホリデイゴルフガーデン新田店」を出店。1990年４月株式会社ホリデイを設立し、ゴルフ練習場の運営を始める。
- 1990年12月株式会社ホリデイは、「ホリデイゴルフガーデン和泉店」を出店。1991年５月株式会社沓名を設立し、建設作業の請負業を始める。1994年３月株式会社住まい発見のコロンブスを設立し、不動産仲介業を始める。1995年３月株式会社住まい発見のコロンブスを株式会社未来都市に商号変更し、賃貸マ
- 1999年10月株式会社和泉芝生より造園事業を譲受。
- 1999年11月「サンルート三河安城」、「サンマルク三河安城」をオープン、ホテルレストラン事業開始。
- 2000年12月「ホリデイスポーツクラブ刈谷知立」を出店しスポーツクラブ事業での多店舗展開開始。2001年３月株式会社和泉芝生を吸収合併。2004年２月日本証券業協会に株式を店頭登録。2004年３月自社所有賃貸マンション「Ａ・Ｃｉｔｙ日の出」が完成。「Ａ・Ｃｉｔｙ」シリーズの展開を始める。
- 2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。2005年９月 2010年４月 2012年５月2013年３月2013年５月2013年６月2014年３月 2014年６月
- 2017年12月2018年２月2022年４月 「サンルート三河安城」を「ＡＢホテル三河安城本館」に名称変更、「ＡＢホテル三河安城新館」を出店しホテル事業での多店舗展開開始。ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（現 大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード
- 2024年12月東祥投資事業有限責任組合の清算結了。2026年６月現在、「ホリデイスポーツクラブ」95店舗、「ホリデイゴルフカーデン」２店舗、「ＡＢホテル」38店舗、「Ａ・Ｃｉｔｙ」等の自社所有の賃貸マンション51棟 2,040室を運営。
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループ（当社および連結子会社）は、『健康』をキーワードに事業展開を行っております。『健康』な生活を創造するために「ホリデイスポーツクラブ」という名称で大人専用のスポーツクラブ事業を展開するほか、「ＡＢホテル」という名称でホテル事業を運営しており、「Ａ・Ｃｉｔｙ」という名称で不動産事業を運営しております。 なお、セグメント別の概要は次のとおりであります。① スポーツクラブ事業 当事業は、「ホリデイスポーツクラブ」という名称で、全国で95店舗（2026年３月31日現在）を運営しております。 16歳以上の大人に特化した会員制スポーツクラブとして、「大人の健康」をキーワードに「遊ぶ・楽しむ・フィットネス」を基本コンセプトとして、地域の皆様の健康づくりやリラクゼーションの場所を提供しております。 当社の施設は、ジュニア用スイミングスクールを併設しないことにより、大人専用の広い施設とし、誰でも楽しめるエクササイズを月会費のみ（一部有料プログラムを除く）で利用することができます。また地域の特性、会員のニーズに合わせ23時までの営業（一部店舗を除く）、リラクゼーション施設の充実、グループ会員制の導入を図り、差別化により地域一番店を目指し、会員確保に努めております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YI5M）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W0M0）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TV3F）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R7M6）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OI93）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-29（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針