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決算データ · 試作 · 2026年3月期

グローム・ホールディングス(8938)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、グローム・ホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期138億円3億円313億円16.7%74人
2019年3月期148億円10億円224億円26.9%59人
2020年3月期83億円-22億円111億円33.4%59人
2021年3月期39億円4億円-3億円9.7%83億円88.5%48人
2022年3月期25億円3億円2億円13.8%89億円85.0%62人
2023年3月期18億円1億円4億円5.0%84億円93.1%61人
2024年3月期12億円-1億円-2億円-11.3%84億円91.0%72人
2025年3月期20億円-1億円1億円-2.5%87億円88.9%99人
2026年3月期20億円-0億円-5億円-2.0%79億円90.3%73人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益20億円20億円−0
売上原価11億円11億円+1
売上総利益10億円9億円−1
販売費及び一般管理費10億円9億円−1
営業利益(売上総利益−販管費)-1億円-0億円+0
経常利益-1億円-4億円−3
税引前利益1億円-5億円−6
法人所得税0億円0億円−0
当期利益(親会社の所有者に帰属)1億円-5億円−6

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物22億円26億円+4
棚卸資産0億円0億円−0
流動資産43億円52億円+9
有形固定資産15億円14億円−1
のれん1億円0億円−0
非流動資産(固定資産)43億円27億円−17
資産合計87億円79億円−8
社債及び借入金(非流動)0億円0億円−0
流動負債6億円4億円−2
非流動負債(固定負債)2億円2億円−0
負債合計8億円6億円−2
親会社の所有者に帰属する持分77億円71億円−6
資本合計(純資産)78億円73億円−6
グローム・ホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成32%17%50%現金及び現金同等物26億円(32%)棚卸資産0億円(0%)有形固定資産14億円(17%)のれん0億円(1%)その他の資産39億円(50%)グローム・ホールディングス:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成32%17%50%現金及び現金同等物26億円(32%)棚卸資産0億円(0%)有形固定資産14億円(17%)のれん0億円(1%)その他の資産39億円(50%)
資産合計を100とした構成。
グローム・ホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成7%90%社債及び借入金0億円(0%)その他の負債6億円(7%)親会社の所有者に帰属する持分71億円(90%)非支配持分1億円(2%)グローム・ホールディングス:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成90%社債及び借入金0億円(0%)その他の負債6億円(7%)親会社の所有者に帰属する持分71億円(90%)非支配持分1億円(2%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー-3億円-2億円+0
財務活動によるキャッシュ・フロー0億円-0億円−1
減価償却費1億円1億円+0
有形固定資産の取得による支出-2億円0億円+2
配当金の支払額-0億円

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
不動産関連1億円−7.1%1億円38.5%14億円0人
医療関連19億円−1.6%3億円17.1%66億円

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):医療関連 不動産関連

グローム・ホールディングス:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益14%86%不動産関連1億円(14%)医療関連3億円(86%)グローム・ホールディングス:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益86%不動産関連1億円(14%)医療関連3億円(86%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員73人
提出会社17人
平均年齢48.6歳
平均勤続年数4.4年
平均年間給与679万円

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は2,060人、発行済株式は9,051,000株。

グローム・ホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。HK BEIDA JADE 22.5%金子 修10.7%DMM.com証券4.8%松井証券4.7%アパテックジャパン3.3%BNP PARIBAS SI2.7%青山 英男1.9%三菱UFJ eスマート証券1.9%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合グローム・ホールディングス:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。HK BEIDA JADE 22.5%金子 修10.7%DMM.co…4.8%松井証券4.7%アパテックジ…3.3%BNP PARIBAS SI2.7%青山 英男1.9%三菱UFJ e…1.9%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1HK BEIDA JADE BIRD INVESTMENTS LIMITED22.5%
2金子 修10.7%
3DMM.com証券4.8%
4松井証券4.7%
5アパテックジャパン3.3%
6BNP PARIBAS SINGAPORE/ 2S/ JASDEC/ UOB KAY HIAN PRIVATE LIMITED2.7%
7青山 英男1.9%
8三菱UFJ eスマート証券1.9%
9SBI証券1.7%
10JPモルガン証券1.6%
グローム・ホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元15349%9534%27091%38448%金融機関67%金融商品取引業者15349%その他の法人9534%外国法人等27091%個人その他38448%グローム・ホールディングス:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元27091%38448%金融機関67%金融商品取引業者15349%その他の法人9534%外国法人等27091%個人その他38448%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期47.37円5円21%5.1%53.9倍
2019年3月期180.46円5円2%17.8%6.3倍
2020年3月期-400.62円
2021年3月期-38.82円
2022年3月期23.09円6円2.8%40.5倍
2023年3月期38.47円5円4.5%31.0倍
2024年3月期-21.91円
2025年3月期7.82円2円12%0.9%84.4倍
2026年3月期-59.55円

沿革(有価証券報告書より)

  • 2016年10月持株会社制へ移行 商号をLCホールディングス㈱に変更
  • 2017年10月子会社 ㈱LCメディコム(現 グローム・マネジメント㈱)を設立2018年6月不動産関連事業から医療関連事業への本格的転換に着手2018年8月子会社 グローム・コネクト㈱(現 グローム・ワークサポート㈱)を設立2018年9月子会社 グローム・マネジメント㈱の医療関連事業において、ア
  • 2019年10月商号をグローム・ホールディングス㈱に変更子会社 ㈱LCメディコムからグローム・マネジメント㈱に商号を変更
  • 2019年12月子会社 グローム・マネジメント㈱の医療関連事業において、アライアンス先医療機関の総病床数が3,000床を突破2021年1月子会社 グローム・コネクト㈱からグローム・ワークサポート㈱に商号を変更子会社 グローム・マネジメント㈱の医療関連事業において、アライアンス先医療機関の総病床数

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】(事業の内容)当社グループは、当社、連結子会社4社により構成されています。 ①医療関連事業セグメント 当社グループは、アライアンス先医療機関への経営指導を含むサービスを重層的に提供することにより、アライアンス先が持続可能な医療機関として地域に密着・貢献し地域医療を担うことを支えるとともに、その対価として業務委託報酬等(当社グループの売上)を受領します。 また、新規事業としてホスピス住宅の運営、医療機器等の販売、海外在住患者に対するサービスの提供をおこなっています。 具体的には、連結子会社において、アライアンス先医療機関(2026年3月末現在:50施設、4,826床)に対して、以下のサービスを提供して、もしくはサービスの提供を計画・検討しています。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針