決算データ · 試作 · 2025年6月期
Ｗ ＴＯＫＹＯ（9159）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、Ｗ ＴＯＫＹＯの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、提出会社の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2019年6月期 | 35億円 | — | 1億円 | — | 25億円 | 19.8% | 38人 |
| 2020年6月期 | 31億円 | — | -2億円 | — | 24億円 | 14.6% | 41人 |
| 2021年6月期 | 20億円 | — | -2億円 | — | 27億円 | 14.2% | 43人 |
| 2022年6月期 | 21億円 | 1億円 | 1億円 | 4.3% | 25億円 | 20.9% | 45人 |
| 2023年6月期 | 36億円 | 7億円 | 4億円 | 18.0% | 31億円 | 40.7% | 44人 |
| 2024年6月期 | 40億円 | 5億円 | 3億円 | 12.9% | 31億円 | 53.3% | 52人 |
| 2025年6月期 | 39億円 | 4億円 | 2億円 | 8.9% | 26億円 | 60.8% | 54人 |
損益の内訳
2025年6月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 40億円 | 39億円 | −0 |
| 売上原価 | 24億円 | 26億円 | +1 |
| 売上総利益 | 15億円 | 14億円 | −1 |
| 販売費及び一般管理費 | 10億円 | 10億円 | +0 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 5億円 | 4億円 | −2 |
| 経常利益 | 5億円 | 3億円 | −2 |
| 税引前利益 | 5億円 | 3億円 | −2 |
| 法人所得税 | 2億円 | 1億円 | −0 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 3億円 | 2億円 | −2 |
財政状態
2025年6月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 19億円 | 18億円 | −1 |
| 流動資産 | 24億円 | 21億円 | −4 |
| 有形固定資産 | 0億円 | 0億円 | −0 |
| のれん | 2億円 | 1億円 | −1 |
| 非流動資産（固定資産） | 7億円 | 5億円 | −2 |
| 資産合計 | 31億円 | 26億円 | −5 |
| 社債及び借入金（非流動） | 8億円 | 5億円 | −3 |
| 流動負債 | 7億円 | 5億円 | −1 |
| 非流動負債（固定負債） | 8億円 | 5億円 | −3 |
| 負債合計 | 15億円 | 10億円 | −4 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 17億円 | 16億円 | −1 |
| 資本合計（純資産） | 17億円 | 16億円 | −1 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2億円 | 6億円 | +4 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2億円 | -6億円 | −4 |
| 減価償却費 | 0億円 | 0億円 | +0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -0億円 | -0億円 | +0 |
従業員
連結従業員—人
提出会社54人
平均年齢33.3歳
平均勤続年数5.8年
平均年間給与612万円
株主
2025年6月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は1,335人、発行済株式は2,754,400株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 村上範義 | 27.8% |
| 2 | SBI証券 | 9.6% |
| 3 | マイナビ | 7.1% |
| 4 | 投資事業有限責任組合JAICスペシャルティファンド | 4.8% |
| 5 | トランザクション | 4.8% |
| 6 | カルチュア・エンタテインメント | 3.8% |
| 7 | ストームレーベルズ | 3.1% |
| 8 | 野村證券 | 2.8% |
| 9 | 柴崎富士男 | 2.1% |
| 10 | ディー・エル・イー | 2.1% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2019年6月期 | 46.51円 | — | — | 22.6% | — |
| 2020年6月期 | -73.97円 | — | — | — | — |
| 2021年6月期 | -97.41円 | — | — | — | — |
| 2022年6月期 | 53.54円 | — | — | 28.6% | — |
| 2023年6月期 | 165.59円 | — | — | 45.4% | 41.1倍 |
| 2024年6月期 | 123.2円 | — | — | 22.4% | 22.0倍 |
| 2025年6月期 | 64.58円 | — | — | 10.7% | 26.2倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 2016年10月㈱W mediaが地方創生プロジェクトとして「takagi presents TGC KITAKYUSHU 2016 by TOKYO GIRLS COLLECTION」を開催2017年１月㈱TOKYO GIRLS COLLECTION（現当社）を存続会社、㈱W mediaを消滅
- 2017年12月地方創生プロジェクトとして中国地方初となる「Istyle presents TGC HIROSHIMA 2017 by TOKYO GIRLS COLLECTION」を開催2018年５月SDGs（持続可能な開発目標）の推進企業としてニューヨーク国際連合本部において表彰、ファッショ
- 2019年11月本社を東京都渋谷区内で移転2020年２月「第30回 マイナビ 東京ガールズコレクション 2020 SPRING/SUMMER」を史上初の無観客開催2020年７月新規ブランド構築を目的とした子会社 ㈱W lab（現 ㈱TGC Social lab）を設立
- 2021年11月SDGs推進を含むシティプロモーションとして「SDGs FES in EDOGAWA supported by TGC」を開催2022年３月TOKYO GIRLS COLLECTIONをバーチャル空間で体験できる「バーチャルTGC」をローンチ
- 2022年10月地方創生プロジェクト初となる野外フェス「TGC FES YAMANASHI 2022」を開催2023年２月地方創生プロジェクトとして関西地方初となる「oomiya presents TGC WAKAYAMA 2023 by TOKYO GIRLS COLLECTION」を開催20
- 2023年11月地方創生プロジェクト初となる神社及びアーケード街を舞台とした「BISHU COLLECTION produced by TGC」を開催
- 2023年12月Web3テクノロジーを活用したグローバルエンターテインメントプロジェクトの展開を目的として、合弁会社 ㈱YOAKE entertainmentを設立2024年７月地方創生プロジェクトとして四国地方初となる「TGC MATSUYAMA 2024 by TOKYO GIRLS COL
- 2015年10月㈱F1メディアが地方創生プロジェクトとして「takagi presents TGC KITAKYUSHU 2015 by TOKYO GIRLS COLLECTION」を開催
- 2015年11月㈱F1メディアが㈱W mediaに商号を変更
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、非連結子会社㈱W lab（現 ㈱TGC Social lab）で構成されております。当社は、「すべてのヒト・モノ・コト・地域が輝く世界をつくる」というビジョンを掲げ、TOKYO GIRLS COLLECTIONのブランドを活かした独自のプロデュースノウハウを軸に、ヒト・モノ・コト・地域のまだ見ぬ価値を共創し、その価値を最大化させることをミッションとして事業を展開しております。当社は、ブランディングプラットフォーム事業の単一セグメントであるため、セグメント情報は記載せず、主要なサービス領域について記載しております。 (1）TGCプロデュース領域当社は、毎年春と秋に東京近郊で開催するTOKYO GIRLS COLLECTIONにおいて主として協賛金収入（協賛企業にプロモーションの機会を提供することによる収入）、チケット販売による収入及びブランド出展料収入を得ております。また、TOKYO GIRLS COLLECTIONの企画・ブランド力を活かした地方都市での開催、SDGs推進を始めとするシティプロモーション等を展開しており、地方自治体からも収入を得ております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年6月期（S100WQSX）
- 有価証券報告書 2024年6月期（S100UGHM）
- 有価証券報告書 2023年6月期（S100RY04）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年6月期途中〜2026-06-29（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針