決算データ · 試作 · 2026年3月期
サンウェルズ（9229）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、サンウェルズの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、提出会社の値。
← 1枚の図解に戻る指標を組んで見る
詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 25億円 | — | 0億円 | — | 38億円 | 8.1% | 324人 |
| 2019年3月期 | 34億円 | — | 1億円 | — | 39億円 | 9.6% | 396人 |
| 2020年3月期 | 44億円 | — | 2億円 | — | 35億円 | 14.1% | 516人 |
| 2021年3月期 | 54億円 | 3億円 | 2億円 | 6.0% | 48億円 | 14.2% | 707人 |
| 2022年3月期 | 82億円 | 5億円 | 0億円 | 6.0% | 91億円 | 6.9% | 1,081人 |
| 2023年3月期 | 132億円 | 14億円 | 3億円 | 10.8% | 193億円 | 24.1% | 1,747人 |
| 2024年3月期 | 201億円 | 23億円 | 8億円 | 11.3% | 316億円 | 16.4% | 2,435人 |
| 2025年3月期 | 265億円 | 11億円 | -9億円 | 4.2% | 390億円 | 22.0% | 3,302人 |
| 2026年3月期 | 281億円 | -12億円 | -17億円 | -4.3% | 456億円 | 15.2% | 3,570人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 265億円 | 281億円 | +16 |
| 売上原価 | 216億円 | 254億円 | +38 |
| 売上総利益 | 49億円 | 28億円 | −22 |
| 販売費及び一般管理費 | 38億円 | 40億円 | +2 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 11億円 | -12億円 | −23 |
| 経常利益 | 4億円 | -22億円 | −26 |
| 税引前利益 | -3億円 | -12億円 | −9 |
| 法人所得税 | 6億円 | 5億円 | −1 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | -9億円 | -17億円 | −7 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 56億円 | 41億円 | −16 |
| 流動資産 | 100億円 | 95億円 | −5 |
| 有形固定資産 | 277億円 | 351億円 | +74 |
| 非流動資産（固定資産） | 290億円 | 362億円 | +72 |
| 資産合計 | 390億円 | 456億円 | +66 |
| 社債及び借入金（流動） | 7億円 | 6億円 | −1 |
| 社債及び借入金（非流動） | 56億円 | 45億円 | −10 |
| 流動負債 | 56億円 | 71億円 | +15 |
| 非流動負債（固定負債） | 248億円 | 316億円 | +68 |
| 負債合計 | 304億円 | 387億円 | +83 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 86億円 | 69億円 | −17 |
| 資本合計（純資産） | 86億円 | 70億円 | −17 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 19億円 | -3億円 | −22 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 48億円 | 1億円 | −48 |
| 減価償却費 | 14億円 | 19億円 | +5 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -42億円 | -12億円 | +30 |
| 配当金の支払額 | -2億円 | 0億円 | +2 |
従業員
連結従業員—人
提出会社3,570人
平均年齢39.6歳
平均勤続年数2.4年
平均年間給与484万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は7,470人、発行済株式は35,220,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 杏 | 41.6% |
| 2 | 苗代 亮達 | 12.0% |
| 3 | BNYM SA/NV FOR BNYM FOR BNYM GCM CLIENT ACCTS M ILM FE | 5.9% |
| 4 | DBS BANK LTD.700104 | 4.8% |
| 5 | JP JPMSE LUX RE UBS AG LONDON BRANCH EQ CO | 3.2% |
| 6 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 2.4% |
| 7 | MSIP CLIENT SECURITIES | 1.2% |
| 8 | UBS証券 | 1.2% |
| 9 | GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL | 1.0% |
| 10 | DBS BANK LTD FOR G.K.GOH STRATEGIC HOLDINGS PTE LTD 700551 | 1.0% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 16,472.66円 | 20,000円 | 121% | 4.3% | — |
| 2019年3月期 | 107,369.51円 | 20,000円 | 19% | 24.7% | — |
| 2020年3月期 | 6.4円 | 67,248円 | 35% | 34.7% | — |
| 2021年3月期 | 9.2円 | 1,091円 | 40% | 36.5% | — |
| 2022年3月期 | 0.85円 | 11円 | 427% | 3.1% | — |
| 2023年3月期 | 11.1円 | 26円 | 83% | 11.9% | 233.3倍 |
| 2024年3月期 | 26.61円 | 14円 | 53% | 16.3% | 103.0倍 |
| 2025年3月期 | -29.12円 | — | — | — | — |
| 2026年3月期 | -51.07円 | — | — | — | — |
沿革（有価証券報告書より）
- 2013年12月に株式交換により株式会社アイテムを子会社化し、主に医療・介護の領域において事業を拡大し、現在に至っております。 当社設立以後、現在までの沿革は次のとおりであります。年月概要
- 1979年12月建築業を目的として有限会社アイテム商業建築研究所を石川県金沢市に設立2001年８月有限会社アイテム商業建築研究所を組織変更し、株式会社アイテムを設立2006年９月通所介護サービスの提供を目的として株式会社ケア・コミュニケーションズ（現：株式会社サンウェルズ）を石川県金沢市に設立
- 2006年11月民家型デイサービス「和の家デイサービス（現：太陽のひだまり窪）」を石川県金沢市に開設2007年７月訪問介護サービスの提供を目的として株式会社アイテムが株式会社セントラルケアスタッフを石川県金沢市に設立2008年５月グループホームサービスの提供を目的として株式会社アイテムが株式会社
- 2013年10月加圧トレーニングジムの運営を目的として株式会社ＳＵＮ加圧スタジオを石川県金沢市に設立
- 2013年12月中長期的な企業価値向上を目的として株式交換により株式会社アイテムを子会社化2018年２月経営の効率化を目的として株式会社ＳＵＮ加圧スタジオ及び株式会社アイテムを吸収合併2018年６月住宅型有料老人ホーム「太陽のプリズム白山annex」内にパーキンソン病患者専門フロア「リライフ白山
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社の事業は介護事業の単一セグメントです。当社は、介護施設の運営を中心とする事業会社であります。介護施設の運営事業において当社が提供するサービスは、介護保険法、健康保険法及び障害者総合支援法の適用を受けるため、サービス提供時には、自己負担金として１～３割を利用者に請求し、残りの７～９割の費用は国民健康保険団体連合会及び社会保険診療報酬支払基金に請求して保険給付を受けております。そのため、当社の主な収入は、介護保険、健康保険及び障害福祉サービスによる保険報酬であります。また、介護施設の運営事業のほか、福祉用具のレンタル、販売及び住宅のリフォーム事業や加圧トレーニングジムの運営事業等を行っております。 事業の内容は下記のとおりであります。なお、（※）を付している用語に関しましては、章末に「用語解説」として用語の解説を記載しております。 ａ．介護施設の運営事業 当社では、老人福祉法、介護保険法、健康保険法及び障害者総合支援法に基づく必要な許認可等を取得したうえで、利用者の身体の状態や環境に合わせて以下の各種介護サービスを提供しております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YL7U）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W40E）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TUQU）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R6S5）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OLI7）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針