決算データ · 試作 · 2025年9月期
人・夢・技術グループ（9248）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、人・夢・技術グループの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2021年9月期 | — | — | — | — | — | — | —人 |
| 2022年9月期 | 376億円 | 34億円 | 23億円 | 9.0% | 335億円 | 59.0% | 1,760人 |
| 2023年9月期 | 398億円 | 29億円 | 12億円 | 7.2% | 362億円 | 56.9% | 2,036人 |
| 2024年9月期 | 398億円 | 18億円 | -2億円 | 4.5% | 373億円 | 53.9% | 2,102人 |
| 2025年9月期 | 460億円 | 27億円 | 16億円 | 5.8% | 412億円 | 50.7% | 2,150人 |
損益の内訳
2025年9月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 398億円 | 460億円 | +62 |
| 売上原価 | 286億円 | 332億円 | +46 |
| 売上総利益 | 112億円 | 128億円 | +16 |
| 販売費及び一般管理費 | 95億円 | 101億円 | +7 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 18億円 | 27億円 | +9 |
| 経常利益 | 18億円 | 27億円 | +10 |
| 税引前利益 | 6億円 | 26億円 | +20 |
| 法人所得税 | 8億円 | 10億円 | +2 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | -2億円 | 16億円 | +18 |
財政状態
2025年9月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 85億円 | 78億円 | −7 |
| 流動資産 | 255億円 | 289億円 | +34 |
| 有形固定資産 | 51億円 | 53億円 | +2 |
| のれん | 9億円 | 8億円 | −1 |
| 非流動資産（固定資産） | 118億円 | 122億円 | +4 |
| 資産合計 | 373億円 | 412億円 | +38 |
| 社債及び借入金（流動） | 21億円 | 32億円 | +11 |
| 社債及び借入金（非流動） | 18億円 | 20億円 | +2 |
| 流動負債 | 116億円 | 135億円 | +19 |
| 非流動負債（固定負債） | 56億円 | 68億円 | +12 |
| 負債合計 | 172億円 | 202億円 | +31 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 198億円 | 204億円 | +6 |
| 資本合計（純資産） | 202億円 | 209億円 | +8 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 10億円 | -11億円 | −21 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 9億円 | 10億円 | +2 |
| 減価償却費 | 5億円 | 5億円 | +0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -3億円 | -7億円 | −4 |
| 配当金の支払額 | -7億円 | -6億円 | +1 |
セグメント
2025年9月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| コンサルタント事業 | 443億円 | +15.7% | 126億円 | — | — | — | 1,970人 |
| サービスプロバイダ事業 | 10億円 | +18.2% | 2億円 | — | — | — | 48人 |
| プロダクツ事業 | 7億円 | −5.2% | 1億円 | — | — | — | 3人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：コンサルタント事業 サービスプロバイダ事業 プロダクツ事業
従業員
連結従業員2,150人
提出会社129人
平均年齢46.5歳
平均勤続年数14.1年
平均年間給与784万円
株主
2025年9月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は4,195人、発行済株式は9,416,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 11.4% |
| 2 | 人・夢・技術グループ社員持株会 | 10.6% |
| 3 | 有限会社ピーシー | 6.6% |
| 4 | 野村信託銀行（人・夢・技術グループ社員持株会専用信託口） | 4.1% |
| 5 | 黒木 枢児 | 2.4% |
| 6 | 日本生命保険相互会社 | 2.3% |
| 7 | 日本カストディ銀行（信託口） | 2.3% |
| 8 | ＴＨＥ ＨＯＮＧＫＯＮＧ ＡＮＤ ＳＨＡＮＧＨＡＩ ＢＡＮＫＩＮＧ ＣＯＲＰＯＲＡＴＩＯＮ ＬＩＭＩＴＥＤ － ＨＯＮＧ ＫＯＮＧ ＰＲＩＶＡＴＥ ＢＡＮＫＩＮＧ ＤＩＶＩＳＩＯＮ ＣＬＩＥＮＴ Ａ／Ｃ ８０２８－３９４８４１ | 1.9% |
| 9 | 日本カストディ銀行（信託Ｅ口） | 1.8% |
| 10 | ＴＨＥ ＨＯＮＧＫＯＮＧ ＡＮＤ ＳＨＡＮＧＨＡＩ ＢＡＮＫＩＮＧ ＣＯＲＰＯＲＡＴＩＯＮ ＬＴＤ － ＳＩＮＧＡＰＯＲＥ ＢＲＡＮＣＨ ＰＲＩＶＡＴＥ ＢＡＮＫＩＮＧ ＤＩＶＩＳＩＯＮ Ａ／Ｃ ＣＬＩＥＮＴＳ | 1.7% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2021年9月期 | — | — | — | — | — |
| 2022年9月期 | 261.95円 | 66円 | 76% | 11.8% | 9.7倍 |
| 2023年9月期 | 134.74円 | 70円 | 47% | 6.0% | 12.2倍 |
| 2024年9月期 | -21.3円 | 60円 | 114% | -0.9% | — |
| 2025年9月期 | 176.75円 | 62円 | 122% | 7.6% | 9.8倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 2021年10月株式会社長大が単独株式移転により当社を設立し、当社株式は東京証券取引所市場第一部に上場（株式会社長大は2021年９月に上場廃止）2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行10月株式会社ピーシーレールウェイコンサルタントを
- 2021年10月１日に単独株式移転により当社の完全子会社となりました株式会社長大の沿革は以下のとおりであります。（参考：2021年９月までの株式会社長大の沿革）年月概要1968年２月有限会社長大橋設計センタを設立４月建設コンサルタント登録11月一般構造・橋梁分野の事業開始11月株式会社長大橋設計
- 1970年10月本州四国連絡橋公団より20年に及ぶ大プロジェクトの第１号を受注
- 1971年10月環境アセスメント分野の事業開始1973年６月測量業者の登録10月交通計画分野の事業開始1975年１月海外業務受注、情報サービス分野の事業開始1976年３月河川治水計画分野の事業開始1978年５月下水道分野の事業開始1980年２月都市・地域計画分野の事業開始５月ソフトウェアーパッケ
- 1984年11月株式会社長大へ社名変更1986年７月地質調査業者の登録1991年４月補償コンサルタントの登録1993年５月本社を東京都中央区日本橋蛎殻町へ移転1994年４月日本証券業協会に株式を店頭登録1996年４月海外でコンストラクション・マネジメント事業を受注６月東京証券取引所市場第二部に株
- 1998年10月全社拡大）
- 1998年11月東京支社においてＩＳＯ14001の認証取得
- 2000年12月携帯電話による道路情報の提供開始2001年１月海外でＰＦＩ事業受注７月国内でＰＦＩ事業開始
- 2002年11月子会社株式会社長大テックを設立
- 2004年10月全社においてＩＳＯ14001の認証取得2005年４月NHK地上波デジタル・データ放送による道路情報の提供開始
- 2006年10月支社・事業本部制導入、内部統制機構設置12月広島支社にて情報セキュリティマネジメントシステムＪＩＳＱ27001：2006認証取得、順風路株式会社を設立2007年１月子会社株式会社長大構造技術センター(
- 2011年10月合併により消滅）2009年６月エコプロダクツ事業開始2010年３月伊吹山ドライブウェイの運営に参画４月株式会社アルコムを吸収合併し、建築事業開始 年月概要2011年７月基礎地盤コンサルタンツ株式会社及びその子会社２社をグループ化2013年６月子会社CHODAI KOREA CO.
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社と連結子会社14社、非連結子会社８社並びに関連会社12社により構成されており、コンサルタント事業、サービスプロバイダ事業及びプロダクツ事業を主要事業としております。事業内容と連結子会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。 なお、次の３部門は「第５ 経理の状況 １連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年9月期（S100XBUH）
- 有価証券報告書 2024年9月期（S100V0LT）
- 有価証券報告書 2023年9月期（S100SJ9U）
- 有価証券報告書 2022年9月期（S100PVOD）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2024年9月期途中〜2026-06-29（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針