決算データ · 2026年5月期
トーシンホールディングス（9444）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、トーシンホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2022年5月期 | 164億円 | — | -2億円 | — | 227億円 | 11.4% | 146人 |
| 2023年5月期 | 171億円 | — | 1億円 | — | 242億円 | 10.8% | 132人 |
| 2024年5月期 | 175億円 | — | -0億円 | — | 247億円 | 10.0% | 77人 |
| 2025年5月期 | 178億円 | 3億円 | -14億円 | 1.5% | 218億円 | 4.9% | 94人 |
| 2026年5月期 | 3億円 | -1億円 | -2億円 | -14.7% | 210億円 | 4.0% | 94人 |
損益の内訳
2026年5月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 178億円 | 3億円 | −175 |
| 売上原価 | 149億円 | 3億円 | −146 |
| 売上総利益 | 29億円 | 1億円 | −29 |
| 販売費及び一般管理費 | 27億円 | 1億円 | −26 |
| 営業利益 | 3億円 | -1億円 | −3 |
| 経常利益 | 1億円 | -2億円 | −3 |
| 税引前利益 | -10億円 | -2億円 | +8 |
| 法人所得税 | 3億円 | 0億円 | −3 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | -14億円 | -2億円 | +11 |
財政状態
2026年5月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 27億円 | 17億円 | −10 |
| 棚卸資産 | 1億円 | 1億円 | +0 |
| 流動資産 | 61億円 | 54億円 | −7 |
| 有形固定資産 | 151億円 | 151億円 | +0 |
| 非流動資産（固定資産） | 157億円 | 156億円 | −1 |
| 資産合計 | 218億円 | 210億円 | −8 |
| 社債及び借入金（流動） | 60億円 | 136億円 | +76 |
| 流動負債 | 117億円 | 185億円 | +68 |
| 非流動負債（固定負債） | 89億円 | 16億円 | −73 |
| 負債合計 | 207億円 | 201億円 | −6 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 10億円 | 8億円 | −2 |
| 資本合計（純資産） | 11億円 | 9億円 | −2 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -6億円 | -1億円 | +5 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -14億円 | 0億円 | +14 |
| 減価償却費 | 4億円 | 0億円 | −4 |
セグメント
2026年5月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 移動体通信関連事業 | 3億円 | −98.2% | — | — | — | 39億円 | 26人 |
| 不動産事業 | 0億円 | −97.6% | — | — | — | 120億円 | 3人 |
| リゾート事業 | 0億円 | −97.4% | — | — | — | 29億円 | 48人 |
セグメントが扱うもの・主な会社・最近の動きは会社の頁のカードに（収益の多い順）：移動体通信関連事業 リゾート事業 不動産事業
従業員
連結従業員94人
提出会社28人
平均年齢44歳
平均勤続年数5.8年
平均年間給与335万円
株主
2026年5月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は—人、発行済株式は6,536,800株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | ジェット | 33.6% |
| 2 | 石 田 信 文 | 6.3% |
| 3 | 光通信KK投資事業有限責任組合 | 5.9% |
| 4 | 石 田 ゆ か り | 4.8% |
| 5 | CNCエンタープライズ | 4.5% |
| 6 | ソフトバンク | 2.2% |
| 7 | GMO Optical Investment | 2.0% |
| 8 | トーシングループ従業員持株会 | 1.8% |
| 9 | モルガン・スタンレーMUFG証券 | 1.4% |
| 10 | SBI証券 | 1.1% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2022年5月期 | -32.43円 | 24円 | — | -7.6% | — |
| 2023年5月期 | 21.99円 | 22円 | 441% | 5.5% | 30.9倍 |
| 2024年5月期 | -2.51円 | 10円 | — | -0.6% | — |
| 2025年5月期 | -212.86円 | — | — | -78.2% | — |
| 2026年5月期 | -36.65円 | — | — | -25.1% | — |
沿革（有価証券報告書より）
- 2000年10月株式会社大阪証券取引所ナスダックジャパン市場（現東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード）市場）に株式上場。2001年５月株式会社マジック（さくらアセットマネジメント株式会社）を100％子会社として設立。
- 2001年11月タリーズコーヒージャパン株式会社とスペシャリティ・コーヒー店展開についてフランチャイズ契約を締結。
- 2001年12月本社社屋を名古屋市中区栄へ移転。2002年４月有限会社ティーティーエスを清算。
- 2002年11月タリーズコーヒージャパン株式会社とのフランチャイズ契約に基づく店舗を閉店。2004年２月フード事業 和風料理店「大黒屋善次郎」開設。2004年５月不動産事業 賃貸マンション「さくらHills YAGOTO」竣工。2004年９月フード事業 「CAFE ANGELINA(カフェ・アン
- 2006年12月本店を名古屋市中区栄へ移転。 不動産事業 賃貸マンション「さくらHills 桜本町EAST」竣工。2007年２月トーシンリゾート株式会社が伊勢高原リゾート株式会社より伊勢高原カントリークラブの事業を譲受け、営業開始。2007年３月伊勢高原カントリークラブをTOSHIN Lake
- 2012年11月さくらアセットマネジメント株式会社を清算。2014年２月TOSHIN Lake Wood Golf Clubを売却。2015年７月 TOSHIN TOKYO North Hills Golf Courseを売却。
- 2015年11月不動産事業 賃貸ビル「TOSHIN HONMACHIビル」竣工。2016年９月 トーシンコーポレーション株式会社を子会社として設立。
- 2016年11月不動産事業 賃貸ビル「TF広小路本町ビル」購入。2018年２月 株式会社トーシンモバイルを子会社として設立。2018年５月 会社分割を用いて持株会社体制へ移行。2018年７月 不動産事業 賃貸ビル「さくらHillsARAKO」竣工。2018年８月 株式会社トーシンホールディングス
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】 当社グループは、移動体通信機器の販売を主たる業務とする移動体通信関連事業、賃貸ビル・賃貸マンションの不動産賃貸を主たる業務とする不動産事業、ゴルフ場の運営を主たる業務とするリゾート事業を展開しております。 当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。 なお、次の３部門は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （1）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 (1) 移動体通信関連事業連結子会社の株式会社トーシンモバイルにおいて、主に次の事業を展開しております。①各キャリア（各通信事業者）から仕入れた移動体通信機器等を当社直営店で新規・既存顧客へ直接販売する事業。②各キャリアが提供する携帯電話サービス契約への加入取次をはじめ、各種サービス変更手続の業務受託。③販売代理店への移動体通信機器の卸売及び携帯電話サービス契約への加入取次、各種サービス変更手続きの業務委託。④法人・事務所向営業及びサービス事業。 (2) 不動産事業 当社及び連結子会社のトーシンコーポレーション株式会社において、主に次の事業を展開しております。 ①貸しビル・賃貸マンションの不動産賃貸事業。 ②不動産販売事業。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年5月期（S100Z3JM）
- 有価証券報告書 2026年4月期（S100YTD8）
- 有価証券報告書 2025年4月期（S100WXOA）
- 有価証券報告書 2024年4月期（S100U4Z9）
- 有価証券報告書 2023年4月期（S100RHWO）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-11-04。編集方針