決算データ · 試作 · 2025年9月期
学研ホールディングス（9470）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、学研ホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年9月期 | 1,070億円 | — | 31億円 | — | 999億円 | 39.5% | 6,929人 |
| 2019年9月期 | 1,406億円 | — | 19億円 | — | 994億円 | 38.7% | 6,970人 |
| 2020年9月期 | 1,436億円 | — | 23億円 | — | 1,037億円 | 34.6% | 7,690人 |
| 2021年9月期 | 1,503億円 | 59億円 | 26億円 | 3.9% | 1,169億円 | 40.2% | 7,995人 |
| 2022年9月期 | 1,560億円 | 64億円 | 34億円 | 4.1% | 1,237億円 | 39.2% | 8,341人 |
| 2023年9月期 | 1,641億円 | 62億円 | 32億円 | 3.8% | 1,363億円 | 38.7% | 9,490人 |
| 2024年9月期 | 1,856億円 | 69億円 | 23億円 | 3.7% | 1,307億円 | 39.4% | 9,593人 |
| 2025年9月期 | 1,991億円 | 82億円 | 36億円 | 4.1% | 1,392億円 | 36.9% | 10,120人 |
損益の内訳
2025年9月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 1,856億円 | 1,991億円 | +136 |
| 売上原価 | 1,357億円 | 1,442億円 | +85 |
| 売上総利益 | 499億円 | 550億円 | +51 |
| 販売費及び一般管理費 | 430億円 | 467億円 | +37 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 69億円 | 82億円 | +14 |
| 経常利益 | 69億円 | 78億円 | +9 |
| 税引前利益 | 56億円 | 88億円 | +32 |
| 法人所得税 | 29億円 | 41億円 | +11 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 23億円 | 36億円 | +13 |
財政状態
2025年9月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 204億円 | 229億円 | +25 |
| 棚卸資産 | 93億円 | 104億円 | +11 |
| 流動資産 | 631億円 | 700億円 | +69 |
| 有形固定資産 | 200億円 | 169億円 | −30 |
| のれん | 98億円 | 96億円 | −2 |
| 非流動資産（固定資産） | 676億円 | 692億円 | +16 |
| 資産合計 | 1,307億円 | 1,392億円 | +85 |
| 社債及び借入金（流動） | 45億円 | 28億円 | −17 |
| 社債及び借入金（非流動） | 216億円 | 191億円 | −26 |
| 流動負債 | 432億円 | 404億円 | −28 |
| 非流動負債（固定負債） | 339億円 | 393億円 | +55 |
| 負債合計 | 771億円 | 797億円 | +27 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 484億円 | 493億円 | +9 |
| 資本合計（純資産） | 537億円 | 595億円 | +58 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 72億円 | 78億円 | +7 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -94億円 | -56億円 | +38 |
| 減価償却費 | 31億円 | 35億円 | +4 |
| 配当金の支払額 | -11億円 | -11億円 | +0 |
セグメント
2025年9月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：教育分野 医療福祉分野
従業員
連結従業員10,120人
提出会社85人
平均年齢44.3歳
平均勤続年数11.7年
平均年間給与963万円
株主
2025年9月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は29,756人、発行済株式は44,633,232株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 公益財団法人古岡奨学会 | 13.4% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 11.0% |
| 3 | 学研従業員持株会 | 2.9% |
| 4 | BNP PARIBAS LUXEMBOURG/2S/JASDEC/JANUS HENDERSON HORIZON FUND | 2.9% |
| 5 | 三井住友銀行 | 2.9% |
| 6 | 河合楽器製作所 | 2.4% |
| 7 | 日本政策投資銀行 | 2.3% |
| 8 | 学研ビジネスパートナー持株会 | 2.2% |
| 9 | 日本カストディ銀行（信託口） | 1.9% |
| 10 | 広済堂ホールディングス | 1.7% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年9月期 | 81.9円 | 70円 | 52% | 8.1% | 17.3倍 |
| 2019年9月期 | 52.18円 | 75円 | 110% | 5.0% | 25.6倍 |
| 2020年9月期 | 62.7円 | 50円 | 100% | 6.2% | 25.9倍 |
| 2021年9月期 | 64.55円 | 22円 | 270% | 6.3% | 18.9倍 |
| 2022年9月期 | 78.67円 | 24円 | 1745% | 7.2% | 12.3倍 |
| 2023年9月期 | 72.51円 | 25円 | 74% | 6.3% | 12.0倍 |
| 2024年9月期 | 52.99円 | 25円 | 54% | 4.3% | 19.0倍 |
| 2025年9月期 | 86.02円 | 26円 | 43% | 7.0% | 12.3倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1968年10月東京都大田区上池台四丁目40番５号 本店住居表示の実施。1975年９月㈱秀潤社を設立。(現㈱Gakken、現連結子会社)1982年８月東京証券取引所市場第二部上場。1984年２月東京証券取引所市場第一部上場。1985年２月㈱学研メディコンを設立。(現㈱Gakken、現連結子会社)
- 1992年10月㈱学研ロジスティクスを設立。(現連結子会社)1994年４月㈱学研トイホビーを設立。(現㈱学研ステイフル、現持分法適用関連会社)
- 1994年10月埼玉県入間郡三芳町、所沢総合流通センターに物流拠点を移転。2004年７月㈱ココファンを設立。(現㈱学研ココファン、現連結子会社)2005年２月㈱Ｒ＆Ｃを設立。(現㈱学研Advance、現連結子会社)
- 2005年11月㈱学研メソッドを設立。(現連結子会社)
- 2006年11月㈱学研エリアマーケットを設立。(現㈱Gakken SEED、現連結子会社)
- 2006年12月東北ベストスタディ㈱を買収。(現㈱学研スタディエ、現連結子会社)2007年３月㈱タートルスタディスタッフを買収。(現㈱学研エル・スタッフィング、現連結子会社)2008年２月㈱秀文社(現㈱学研スタディエ、現連結子会社)及びWASEDA SINGAPORE PTE.LTD.(現連結子
- 2009年10月会社分割により持株会社へ移行し、当社の商号を㈱学研ホールディングスへ変更。当社を分割会社とし、以下の会社を新設分割設立会社として設立。 ㈱学研エデュケーショナル(現連結子会社) ㈱学研パブリッシング(現㈱Gakken、現連結子会社) ㈱学研教育出版(現㈱Gakken、現連結子会社
- 2010年10月㈱学研Ｒ＆Ｃが㈱学研データサービスを吸収合併し、商号を㈱学研データサービスに変更。(現㈱学研Advance、現連結子会社)2011年４月㈱学研ナーシングサポートを設立。(現㈱学研メディカルサポート、現連結子会社)2012年６月㈱学研スマイルハートを設立。(現㈱学研スマイルハートフ
- 2012年10月㈱福岡よいこの学習社を買収。(現㈱Gakken SEED、現連結子会社)2013年１月㈱イング及び㈱全国医療教育推進協会を買収。(現㈱イング、現連結子会社)2013年８月㈱全教研を買収。(現連結子会社)
- 2013年10月㈱ブックビヨンドを設立。(現㈱Gakken、現連結子会社)
- 2014年10月㈱エス・ピー・エー(現㈱シスケア、現連結子会社)及び㈱シスケア(現連結子会社)を買収。 ㈱学研教育アイ・シー・ティーを設立。(現㈱Gakken、現連結子会社)2015年３月㈱文理を買収。(現連結子会社)2015年５月㈱シスケアが㈱エス・ピー・エーを吸収合併。2015年７月Gakk
- 2015年10月㈱学研マーケティングが㈱学研教育出版、㈱学研パブリッシングの２社を吸収合併し、商号を㈱学研プラスに変更。（現㈱Gakken、現連結子会社） ㈱学研ココファン・ナーシングを設立。（現連結子会社） ㈱学研ココファンが㈱ユーミーケアを吸収合併。 ㈱学研メディコンが㈱学研ネクストを吸収合
- 2015年12月Gakken Education Malaysia Sdn.Bhd.を設立。（現非連結子会社）2016年４月㈱学研スタディエ（2016年２月、㈱秀文社が商号変更）が東北ベストスタディ㈱を吸収合併。
- 2016年11月㈱コーシン社及び㈱高等進学塾を買収。（現㈱高等進学塾、現連結子会社）2017年２月㈱TOKYO GLOBAL GATEWAYを設立。（現連結子会社）2017年５月㈱市進ホールディングスの株式を追加取得し、持分法適用関連会社化。（現連結子会社）
- 2017年10月㈱学研プラスが㈱ブックビヨンド、㈱学研教育アイ・シー・ティーの２社を吸収合併。（現㈱Gakken、現連結子会社）
- 2017年11月㈱文理学院を買収。（現連結子会社） ㈱ビーコンを設立。（現非連結子会社）2018年２月㈱ジェイテックスマネジメントセンターを買収。（現㈱TOASU、現連結子会社） 年月概要2018年９月メディカル・ケア・サービス㈱を買収。（現連結子会社）
- 2018年10月㈱学研教育みらいが㈱学研イノベーションを吸収合併、㈱学研アソシエの事業の一部を移管。（現㈱Gakken、現連結子会社） ㈱高等進学塾が㈱コーシン社を吸収合併。 ㈱学研スタディエが福島ベストスタディ㈱を吸収合併。
- 2018年12月飛翔文教股份有限公司を買収。（現学研文教股份有限公司、現連結子会社）2019年１月㈱学研プラスが㈱学研出版ホールディングスを吸収合併。（現㈱Gakken、現連結子会社）2019年４月GAKKEN STUDY ET VIETNAM CO.,LTD.を設立。（現連結子会社）2019年
- 2019年10月㈱学研教育みらいが㈱学研アソシエを吸収合併。（現㈱Gakken、現連結子会社）
- 2020年10月㈱学研エリアマーケットが㈱福岡よいこの学習社を吸収合併。（現㈱Gakken SEED、現連結子会社）
- 2020年12月㈱地球の歩き方を設立。（現連結子会社）
- 2021年10月㈱学研ココファンが㈱学研ココファンホールディングス及び㈱ピースエスを吸収合併。
- 2021年10月㈱イングが㈱全国医療教育推進協会を吸収合併。
- 2021年12月㈱Gakken LEAPを設立。（現連結子会社）2022年４月㈱学研プラスが㈱学研ライツマネジメントを吸収合併。（現㈱Gakken、現連結子会社）2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行。
- 2022年10月㈱学研教育みらいが㈱学研プラス、㈱学研メディカル秀潤社及び㈱学研出版サービスの３社を吸収合併し、商号を㈱Gakkenに変更。2023年４月DTP Education Solutions JSCの株式を取得し、持分法適用関連会社。（現連結子会社）2023年５月㈱エヌイーホールディン
- 2023年11月㈱グランユニライフケアサービスを買収。（現連結子会社）2024年９月㈱桐原書店を買収。（現連結子会社）
- 2024年10月㈱学研エリアマーケットが、㈱Gakkenの一部事業を吸収分割し、商号を㈱Gakken SEEDに変更。
- 2024年10月㈱学研Linkの株式を取得。（現連結子会社）
- 2024年10月DTP Education Solutions JSCの株式を追加取得。（現連結子会社）
- 2024年11月㈱レアジョブの株式を取得。（現持分法適用関連会社） 2025年７月Quang Ich Technology Group JSCの株式を取得。（現持分法適用関連会社）
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】 当社グループは、当社、連結子会社82社、非連結子会社25社、関連会社17社（うち持分法適用関連会社３社）で構成され、学習塾などの教育サービス、出版物の発行や保育用品などの製作販売、サービス付高齢者向け住宅や認知症グループホームなどの介護施設・子育て支援施設の運営等の事業を行っております。当社は持株会社として、グループ戦略の策定、グループ経営のモニタリングなどを行っております。 当社は特定上場会社等であります。特定上場会社等に該当することにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。 当社グループの主な事業内容と各事業に該当する主な会社は、次のとおりです。なお、以下に示す区分は、報告セグメントと同一の区分であります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年9月期（S100XBI1）
- 有価証券報告書 2024年9月期（S100UZJI）
- 有価証券報告書 2023年9月期（S100SIWK）
- 有価証券報告書 2022年9月期（S100PV86）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-23（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針