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決算データ · 試作 · 2026年3月期

文溪堂(9471)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、文溪堂の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期117億円5億円175億円72.7%257人
2019年3月期120億円6億円178億円73.3%263人
2020年3月期124億円6億円183億円73.0%261人
2021年3月期131億円9億円2億円6.6%187億円71.6%250人
2022年3月期132億円12億円8億円8.7%193億円71.6%242人
2023年3月期128億円11億円7億円8.4%196億円73.0%245人
2024年3月期129億円10億円7億円7.7%198億円74.9%242人
2025年3月期125億円9億円6億円6.9%200億円75.8%240人
2026年3月期121億円8億円6億円6.4%199億円78.7%247人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益125億円121億円−3
売上原価72億円69億円−3
売上総利益53億円52億円−1
販売費及び一般管理費44億円44億円+0
営業利益(売上総利益−販管費)9億円8億円−1
経常利益9億円9億円−1
税引前利益10億円9億円−1
法人所得税4億円3億円−1
当期利益(親会社の所有者に帰属)6億円6億円−1

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物74億円71億円−3
棚卸資産36億円37億円+0
流動資産135億円132億円−3
有形固定資産38億円40億円+1
非流動資産(固定資産)65億円67億円+2
資産合計200億円199億円−1
社債及び借入金(流動)4億円5億円+1
社債及び借入金(非流動)1億円1億円+0
流動負債41億円33億円−7
非流動負債(固定負債)8億円9億円+1
負債合計48億円42億円−6
親会社の所有者に帰属する持分149億円152億円+3
資本合計(純資産)152億円156億円+5
文溪堂:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成36%18%20%26%現金及び現金同等物71億円(36%)棚卸資産37億円(18%)有形固定資産40億円(20%)その他の資産52億円(26%)文溪堂:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成36%18%20%26%現金及び現金同等物71億円(36%)棚卸資産37億円(18%)有形固定資産40億円(20%)その他の資産52億円(26%)
資産合計を100とした構成。
文溪堂:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成18%76%社債及び借入金6億円(3%)その他の負債36億円(18%)親会社の所有者に帰属する持分152億円(76%)非支配持分5億円(2%)文溪堂:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成18%76%社債及び借入金6億円(3%)その他の負債36億円(18%)親会社の所有者に帰属する…152億円(76%)非支配持分5億円(2%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー7億円4億円−3
財務活動によるキャッシュ・フロー-1億円-2億円−1
減価償却費2億円2億円+0
有形固定資産の取得による支出-1億円-1億円−0
配当金の支払額-3億円-3億円−0

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
出版84億円−3.1%14億円16.8%188人
教具38億円−1.6%4億円10.9%30人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):出版 教具

文溪堂:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益77%23%出版14億円(77%)教具4億円(23%)文溪堂:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益77%23%出版14億円(77%)教具4億円(23%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員247人
提出会社214人
平均年齢41.1歳
平均勤続年数13.6年
平均年間給与639万円
文溪堂:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数86%14%出版188億円(86%)教具30億円(14%)文溪堂:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数86%出版188億円(86%)教具30億円(14%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は1,037人、発行済株式は6,600,000株。

文溪堂:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。有限会社清林溪声会13.8%大垣共立銀行4.9%文溪共栄会4.9%十六銀行3.7%サンメッセ3%文溪堂従業員持株会2.9%水谷 邦照2.7%水谷 雄二2.6%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合文溪堂:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。有限会社清林…13.8%大垣共立銀行4.9%文溪共栄会4.9%十六銀行3.7%サンメッセ3%文溪堂従業員…2.9%水谷 邦照2.7%水谷 雄二2.6%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1有限会社清林溪声会13.8%
2大垣共立銀行4.9%
3文溪共栄会4.9%
4十六銀行3.7%
5サンメッセ3.0%
6文溪堂従業員持株会2.9%
7水谷 邦照2.7%
8水谷 雄二2.6%
9一般財団法人総合初等教育研究所2.6%
10三井住友銀行2.6%
文溪堂:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元9454%24091%32311%金融機関9454%金融商品取引業者92%その他の法人24091%外国法人等26%個人その他32311%文溪堂:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元24091%32311%金融機関9454%金融商品取引業者92%その他の法人24091%外国法人等26%個人その他32311%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期80.88円30.45円40%4.0%12.6倍
2019年3月期92.79円34円40%4.5%14.5倍
2020年3月期88.35円31.5円40%4.1%13.6倍
2021年3月期24.18円42.05円40%1.1%55.6倍
2022年3月期123.21円56.2円40%5.6%9.9倍
2023年3月期111.76円51.6円40%5.0%10.2倍
2024年3月期108.73円47.5円40%4.7%10.7倍
2025年3月期94.99円46.7円40%4.0%11.9倍
2026年3月期86.93円39.25円40%3.5%13.3倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1953年12月に株式会社文溪堂を設立するに至りました。年月概要
  • 1953年12月教育図書の製造・販売を目的として㈱文溪堂(岐阜県岐阜市、資本金1,000千円)を設立1957年4月東京営業所(東京都新宿区)を設置1970年2月東京営業所を移転(東京都練馬区)
  • 1972年11月大阪営業所(大阪府大阪市)を設置1973年4月「裁縫セット」、「家庭科布教材」を発売し、教材・教具分野へ進出1974年1月東京営業所を東京支店に昇格1978年1月営業センター(岐阜県羽島市、現本社流通センター)を設置1980年8月東京編集センター(東京都文京区)を設置
  • 1985年11月本社を移転(岐阜県羽島市)。東京編集センターを移転(東京都千代田区)
  • 1985年12月文溪製本㈱(岐阜県羽島市、現本社製本工場)を吸収合併
  • 1986年11月㈱ブンケイ商事(後に、㈲ブンケイ商事へ商号変更。現・非連結子会社)を買収
  • 1987年11月大阪営業所を移転(大阪府東大阪市、現大阪支社)1988年9月名古屋証券取引所市場第二部に上場
  • 1988年10月二本社制による東京本社(東京都豊島区)を設置し、東京支店と東京編集センターを同所に移転1989年1月㈱創造工芸新社(後に、㈱ロビン企画へ商号変更。現・連結子会社)を設立1990年3月「日本児童文学」を発行し、市販部門へ進出1991年5月㈱学宝社(現・連結子会社)を買収し、中学校出
  • 1991年12月第二物流センター(岐阜県羽島市)を設置1994年9月東京本社を移転(東京都文京区)
  • 1996年11月ぶんけいソフトピアセンター(岐阜県大垣市)を設置2004年3月㈱青樹社を清算2007年3月㈱ぶんけい出版を清算2018年3月㈲ブンケイ商事を休眠化2019年8月㈱ロビン企画を移転(岐阜県岐阜市)2022年4月名古屋証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第二部からメイン市場に移行

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社及び連結子会社2社、非連結子会社2社で構成されており、教育図書の出版及び教材の製造・販売を主な事業としております。 事業の内容と当社及び連結子会社の当該事業に係る位置付け及び事業セグメントとの関連は、次のとおりであります。(出版) 当社は、小学校教育図書及び市販図書を製造販売しております。㈱学宝社は、中学校教育図書を製造販売しております。また、当社と㈱学宝社との間に一部商品の売買があります。(教具) 当社が裁縫セット・家庭科布教材等の教具品を製造販売しております。製造及び発送の一部を㈱ロビン企画に委託しております。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針