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決算データ · 試作 · 2026年3月期

東京テアトル(9633)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、東京テアトルの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期182億円1億円250億円55.5%525人
2019年3月期183億円1億円252億円54.7%488人
2020年3月期172億円1億円240億円56.5%471人
2021年3月期133億円-16億円-23億円-12.2%261億円43.2%472人
2022年3月期131億円-6億円8億円-4.6%239億円50.2%446人
2023年3月期163億円1億円2億円0.4%236億円50.7%435人
2024年3月期171億円3億円2億円1.5%246億円51.7%448人
2025年3月期184億円3億円30億円1.5%289億円53.7%436人
2026年3月期207億円3億円8億円1.6%301億円55.7%437人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益184億円207億円+23
売上原価134億円156億円+21
売上総利益50億円51億円+1
販売費及び一般管理費47億円48億円+1
営業利益(売上総利益−販管費)3億円3億円+1
経常利益3億円4億円+1
税引前利益35億円11億円−24
法人所得税5億円3億円−2
当期利益(親会社の所有者に帰属)30億円8億円−22

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物36億円43億円+7
流動資産89億円90億円+1
有形固定資産160億円162億円+2
非流動資産(固定資産)200億円211億円+11
資産合計289億円301億円+12
社債及び借入金(流動)0億円
社債及び借入金(非流動)47億円43億円−4
流動負債41億円41億円−0
非流動負債(固定負債)93億円92億円−0
負債合計134億円133億円−0
親会社の所有者に帰属する持分125億円131億円+6
資本合計(純資産)156億円168億円+12
東京テアトル:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成14%54%32%現金及び現金同等物43億円(14%)有形固定資産162億円(54%)その他の資産95億円(32%)東京テアトル:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成14%54%32%現金及び現金同等物43億円(14%)有形固定資産162億円(54%)その他の資産95億円(32%)
資産合計を100とした構成。
東京テアトル:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成14%30%43%12%社債及び借入金44億円(14%)その他の負債90億円(30%)親会社の所有者に帰属する持分131億円(43%)非支配持分37億円(12%)東京テアトル:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成14%30%43%社債及び借入金44億円(14%)その他の負債90億円(30%)親会社の所有者に帰属する…131億円(43%)非支配持分37億円(12%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー2億円15億円+13
財務活動によるキャッシュ・フロー4億円-8億円−12
減価償却費3億円3億円+0
有形固定資産の取得による支出-31億円-17億円+14
配当金の支払額-1億円-1億円+0

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
映像関連事業35億円+2.7%-6億円-16.2%14億円89人
飲食関連事業61億円+5.5%2億円2.9%31億円261人
不動産関連事業111億円+20.3%15億円13.8%164億円55人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):不動産関連事業 飲食関連事業 映像関連事業

東京テアトル:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益11%89%飲食関連事業2億円(11%)不動産関連事業15億円(89%)東京テアトル:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益89%飲食関連事業2億円(11%)不動産関連事業15億円(89%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員437人
提出会社135人
平均年齢43.1歳
平均勤続年数14.7年
平均年間給与758万円
東京テアトル:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数22%64%14%映像関連事業89億円(22%)飲食関連事業261億円(64%)不動産関連事業55億円(14%)東京テアトル:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数22%64%映像関連事業89億円(22%)飲食関連事業261億円(64%)不動産関連事業55億円(14%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は20,086人、発行済株式は8,013,000株。

東京テアトル:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。三井住友信託銀行4.9%日本証券金融4.7%DBS BANK LTD 74.5%サッポロビール4%DEUTSCHE BANK 3.5%日活1.5%チャレンジ2号投資事業組合1.5%トーセイ1.2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合東京テアトル:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。三井住友信託…4.9%日本証券金融4.7%DBS BANK LTD 74.5%サッポロビール4%DEUTSCHE BANK 3.5%日活1.5%チャレンジ2…1.5%トーセイ1.2%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1三井住友信託銀行4.9%
2日本証券金融4.7%
3DBS BANK LTD 7001704.5%
4サッポロビール4.0%
5DEUTSCHE BANK AG,SINGAPOREA/C CLIENTS (TREATY)46006013.5%
6日活1.5%
7チャレンジ2号投資事業組合1.5%
8トーセイ1.2%
9アイザワ証券グループ1.2%
10THE CHASE MANHATTAN BANK,N.A. LONDON SPECIAL ACCOUNT NO.10.9%
東京テアトル:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元9263%7226%56492%金融機関6679%金融商品取引業者341%その他の法人9263%外国法人等7226%個人その他56492%東京テアトル:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元56492%金融機関6679%金融商品取引業者341%その他の法人9263%外国法人等7226%個人その他56492%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期6.06円10円91%0.3%235.3倍
2019年3月期17.78円10円17%1.0%73.8倍
2020年3月期6.6円10円184%0.4%173.0倍
2021年3月期-303.13円
2022年3月期109.83円10円8%7.1%11.3倍
2023年3月期25.56円10円134%1.6%44.4倍
2024年3月期32.46円10円13%1.9%34.5倍
2025年3月期429.04円10円3%21.5%2.5倍
2026年3月期121.89円20円24%5.2%13.5倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1946年12月「テアトル銀座」開館。<映画興行事業を開始>1949年5月東京証券取引所再開と同時に株式上場。1953年4月「渋谷クラブハイツ」開店。<飲食事業を開始>
  • 1955年10月東京興行株式会社が商号を東京テアトル株式会社に改称。11月本社を東京都中央区銀座1丁目に移転。「テアトル銀座」を改装し、「テアトル東京」開館。1958年2月株式会社鎌倉市民座吸収合併。7月連結子会社東興不動産株式会社(テアトル商事株式会社に商号変更)設立。1961年5月連結子会社
  • 1968年10月「新宿テアトルビル」竣工。<不動産賃貸事業を開始>1973年2月連結子会社テアトルエージェンシー株式会社(連結子会社株式会社メディアボックス)設立。<広告事業(現、ソリューション事業)を開始>10月「歌舞伎町クラブハイツ」開店。1974年4月連結子会社テアトルメンテナンス株式会社
  • 1976年12月「ハッピードア下北沢店」開店。<小売事業を開始>1980年1月「串鳥本店(串鳥1号店)」開店。
  • 1981年10月「テアトル東京」閉館。
  • 1982年12月「池袋ホテルテアトル」開館。<ホテル事業を開始>1987年1月「テアトル東京」跡地に「銀座テアトルビル」竣工。1990年7月株式会社西洋環境開発より「パラディッソ・プールズ」運営受託。<アミューズメント事業を開始>1993年4月株式会社西友より映画館8館13スクリーン、株式会社西
  • 1998年10月<映画配給事業(現、映画制作配給事業)を開始>1999年2月連結子会社株式会社アルファハウジング設立。<不動産販売事業(現、中古マンション再生販売事業)を開始>12月「銀座テアトルビル」の土地建物を全て取得。2000年3月「ホテル西洋 銀座」直営化。2006年7月連結子会社株式会
  • 2010年12月連結子会社テアトル商事株式会社清算結了。<小売事業から撤退>2011年6月「池袋ホテルテアトル」閉館。2013年5月「ホテル西洋 銀座」閉館。<ホテル事業から撤退>6月「銀座テアトルビル」売却引渡し。 年月沿革2014年5月連結子会社株式会社エイチ・エス・ジー清算結了。2016年

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社グループは、当社及び連結子会社5社の合計6社で構成されており、セグメントは、「映像関連事業」「飲食関連事業」「不動産関連事業」であります。 当連結会計年度末日現在における当社グループと各セグメントとの関係は、次のとおりであります。セグメントの名称主な事業内容会社名映像関連事業(映画興行事業)・映画の興行(映画制作配給事業)・映画の配給・映画、ドラマの制作(ソリューション事業)・総合広告サービス・イベント企画当社アクシー株式会社飲食関連事業(飲食事業)・飲食店の経営・食材の加工・販売札幌開発株式会社株式会社テアトルダイニング株式会社西洋銀座不動産関連事業(不動産賃貸事業)・不動産の賃貸(中古マンション再生販売事業)・中古マンション等の再生販売・マンション等のリフォーム当社東京テアトルリモデリング株式会社 事業の系統図は次のとおりであります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針