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決算データ · 試作 · 2026年3月期

KSK(9687)の決算データ

有価証券報告書(EDINET)の数字だけで組んだ、KSKの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。

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詳しい表と図

業績の表

主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。

年度売上収益営業利益純利益営業利益率総資産自己資本比率従業員
2018年3月期154億円9億円143億円71.5%1,854人
2019年3月期164億円9億円153億円70.3%1,955人
2020年3月期173億円11億円156億円72.8%2,075人
2021年3月期176億円18億円15億円10.3%176億円70.3%2,186人
2022年3月期186億円21億円15億円11.1%185億円72.7%2,273人
2023年3月期204億円22億円16億円11.0%202億円72.3%2,342人
2024年3月期218億円23億円17億円10.6%219億円72.6%2,461人
2025年3月期236億円24億円19億円10.2%229億円72.0%2,625人
2026年3月期258億円27億円22億円10.6%261億円70.4%2,709人

損益の内訳

2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。

項目前期当期増減
売上収益236億円258億円+22
売上原価179億円199億円+19
売上総利益57億円59億円+2
販売費及び一般管理費33億円32億円−1
営業利益(売上総利益−販管費)24億円27億円+3
経常利益25億円29億円+4
税引前利益25億円29億円+4
法人所得税6億円7億円+0
当期利益(親会社の所有者に帰属)19億円22億円+3

財政状態

2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。

項目前期末当期末増減
現金及び現金同等物53億円69億円+16
流動資産145億円163億円+18
有形固定資産8億円7億円−1
非流動資産(固定資産)84億円98億円+14
資産合計229億円261億円+32
流動負債42億円58億円+16
非流動負債(固定負債)20億円17億円−3
負債合計62億円75億円+13
親会社の所有者に帰属する持分163億円178億円+15
資本合計(純資産)167億円186億円+19
KSK:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成26%71%現金及び現金同等物69億円(26%)有形固定資産7億円(3%)その他の資産185億円(71%)KSK:資産の構成資産合計を100とした構成。2026年3月期末・資産の構成26%71%現金及び現金同等物69億円(26%)有形固定資産7億円(3%)その他の資産185億円(71%)
資産合計を100とした構成。
KSK:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成29%68%その他の負債75億円(29%)親会社の所有者に帰属する持分178億円(68%)非支配持分9億円(3%)KSK:負債と資本の構成負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。2026年3月期末・負債と資本の構成29%68%その他の負債75億円(29%)親会社の所有者に帰属する…178億円(68%)非支配持分9億円(3%)
負債及び資本の合計を100とした構成。社債及び借入金は流動と非流動の合計。

キャッシュ・フロー

営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。

項目前期当期増減
営業活動によるキャッシュ・フロー18億円34億円+16
財務活動によるキャッシュ・フロー-13億円-7億円+5
減価償却費1億円1億円−0
有形固定資産の取得による支出-1億円-0億円+1
配当金の支払額-13億円-8億円+6

セグメント

2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。

セグメント収益前期比売上総利益当期利益利益率資産従業員
システムコア事業47億円+12.0%11億円23.5%452人
ITソリューション事業61億円+10.0%16億円26.6%460人
ネットワークサービス事業150億円+7.9%32億円21.3%1,658人

セグメントごとの詳しい頁(収益の多い順):ネットワークサービス事業 ITソリューション事業 システムコア事業

KSK:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益19%27%54%システムコア事業11億円(19%)ITソリューション事業16億円(27%)ネットワークサービス事業32億円(54%)KSK:セグメント別の当期利益利益がプラスのセグメントだけの構成。2026年3月期・セグメント別の当期利益19%27%54%システムコア事業11億円(19%)ITソリューション事業16億円(27%)ネットワークサービス事業32億円(54%)
利益がプラスのセグメントだけの構成。

従業員

連結従業員2,709人
提出会社2,043人
平均年齢34.2歳
平均勤続年数8.9年
平均年間給与545万円
KSK:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数18%18%65%システムコア事業452億円(18%)ITソリューション事業460億円(18%)ネットワークサービス事業1,658億円(65%)KSK:セグメント別の従業員数2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。2026年3月期末・セグメント別の従業員数18%18%65%システムコア事業452億円(18%)ITソリューション事業460億円(18%)ネットワークサービス事業1,658億円(65%)
2026年3月期末。連結の従業員数の内訳。

株主

2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は2,334人、発行済株式は7,636,000株。

KSK:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。山崎 陽子13.3%BBH FOR FIDELI8.5%山崎 武幹7.6%山崎 武寛7.6%UHPartners2投資事7.5%光通信KK投資事業有限責任組4.9%KSK従業員持株会3.2%石井 公子2.6%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合KSK:大株主上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。山崎 陽子13.3%BBH FOR FIDELI8.5%山崎 武幹7.6%山崎 武寛7.6%UHPartners2…7.5%光通信KK投資…4.9%KSK従業員…3.2%石井 公子2.6%発行済株式(自己株式を除く)に対する所有割合
上位10名の所有割合。信託銀行の信託口は、年金や投資信託の運用分をまとめて持つ名義。
順位株主所有割合
1山崎 陽子13.3%
2BBH FOR FIDELITY LOW-PRICED STOCK FUND8.5%
3山崎 武幹7.6%
4山崎 武寛7.6%
5UHPartners2投資事業有限責任組合7.5%
6光通信KK投資事業有限責任組合4.9%
7KSK従業員持株会3.2%
8石井 公子2.6%
9AGS2.4%
10村上 洋子1.8%
KSK:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元8723%60988%金融機関1551%金融商品取引業者366%その他の法人4258%外国法人等8723%個人その他60988%KSK:所有者別の株式数単元数ベースの構成。2026年3月期末・所有者別の株式数・単元60988%金融機関1551%金融商品取引業者366%その他の法人4258%外国法人等8723%個人その他60988%
単元数ベースの構成。

配当と1株指標

年度EPS1株配当配当性向ROEPER
2018年3月期155.95円47円40%9.5%11.8倍
2019年3月期155.21円94円84%8.9%11.6倍
2020年3月期181.48円55円44%9.8%9.6倍
2021年3月期256.47円77円40%12.9%9.3倍
2022年3月期251.58円77円37%11.6%8.9倍
2023年3月期266.27円80円38%11.3%8.6倍
2024年3月期284.9円226円96%11.2%13.7倍
2025年3月期309.37円124円49%11.5%10.1倍
2026年3月期360.17円181円58%12.5%11.9倍

沿革(有価証券報告書より)

  • 1990年12月社団法人日本証券業協会に店頭登録。1994年6月本社を東京都稲城市に移転。
  • 1997年10月株式会社東京フアシリティズを合併。
  • 1999年11月ケイエスケイデータ株式会社(株式会社KSKデータ)を設立。2000年2月環境ISO(ISO14001)を認証取得(本社/東京技術センター)。
  • 2000年12月ケイエスケイテクノサポート株式会社(現 株式会社KSKテクノサポート)を設立。2001年1月株式交換によりアルファベティックアクション株式会社(株式会社KSKアルパ)の全株式を取得。2004年3月株式会社フレックス・ファームに資本参加。品質ISO(ISO9001)を認証取得。
  • 2004年10月商号を株式会社KSKに変更。株式会社フレックス・ファームを合併。
  • 2004年12月社団法人日本証券業協会への店頭登録を取消し、株式会社ジャスダック証券取引所に株式を上場。
  • 2008年10月株式会社KSKアルパを合併。2009年3月ISO27001を認証取得。2010年4月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQに上場。2013年7月東京証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場。2
  • 2021年12月新宿技術センターが拡張移転。2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)から東京証券取引所スタンダード市場に移行。
  • 2022年12月東京都千代田区に日本橋Sierraを開設。2023年6月神奈川県厚木市に厚木分室(REONA)を開設。
  • 2023年12月神奈川県川崎市に川崎中央技術センターを開設。2025年3月「健康経営銘柄」に7年連続選定。2026年3月「健康経営優良法人(ホワイト500)」に10年連続認定。

事業の内容(有価証券報告書より)

3【事業の内容】 当社グループ(当社及び当社の関係会社をいう。以下、同じ。)は、株式会社KSK(当社)、子会社1社により構成されております。セグメントは「システムコア事業」、「ITソリューション事業」及び「ネットワークサービス事業」であります。 当社グループの事業に係る位置付け及びセグメントとの関連は次のとおりであります。

会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。

出典と生成

試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-15。編集方針