決算データ · 試作 · 2026年3月期
トーカイ（9729）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、トーカイの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 1,094億円 | — | 56億円 | — | 922億円 | 66.7% | 3,328人 |
| 2019年3月期 | 1,164億円 | — | 50億円 | — | 956億円 | 68.7% | 3,647人 |
| 2020年3月期 | 1,208億円 | — | 53億円 | — | 970億円 | 70.5% | 3,770人 |
| 2021年3月期 | 1,180億円 | 73億円 | 55億円 | 6.2% | 1,022億円 | 71.8% | 3,919人 |
| 2022年3月期 | 1,235億円 | 83億円 | 58億円 | 6.7% | 1,059億円 | 72.7% | 3,977人 |
| 2023年3月期 | 1,302億円 | 79億円 | 61億円 | 6.0% | 1,108億円 | 73.7% | 4,092人 |
| 2024年3月期 | 1,382億円 | 81億円 | 58億円 | 5.8% | 1,149億円 | 75.0% | 4,254人 |
| 2025年3月期 | 1,495億円 | 82億円 | 47億円 | 5.5% | 1,143億円 | 74.5% | 4,654人 |
| 2026年3月期 | 1,597億円 | 94億円 | 61億円 | 5.9% | 1,147億円 | 73.0% | 4,694人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 1,495億円 | 1,597億円 | +101 |
| 売上原価 | 1,141億円 | 1,209億円 | +68 |
| 売上総利益 | 354億円 | 388億円 | +33 |
| 販売費及び一般管理費 | 273億円 | 294億円 | +22 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 82億円 | 94億円 | +12 |
| 経常利益 | 88億円 | 101億円 | +13 |
| 税引前利益 | 73億円 | 94億円 | +21 |
| 法人所得税 | 26億円 | 33億円 | +7 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 47億円 | 61億円 | +13 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 255億円 | 260億円 | +5 |
| 棚卸資産 | 65億円 | 64億円 | −1 |
| 流動資産 | 563億円 | 574億円 | +11 |
| 有形固定資産 | 367億円 | 350億円 | −18 |
| のれん | 35億円 | 28億円 | −7 |
| 非流動資産（固定資産） | 580億円 | 573億円 | −7 |
| 資産合計 | 1,143億円 | 1,147億円 | +4 |
| 社債及び借入金（流動） | 18億円 | 30億円 | +12 |
| 社債及び借入金（非流動） | 2億円 | 1億円 | −1 |
| 流動負債 | 232億円 | 250億円 | +19 |
| 非流動負債（固定負債） | 53億円 | 53億円 | −0 |
| 負債合計 | 285億円 | 303億円 | +18 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 831億円 | 807億円 | −24 |
| 資本合計（純資産） | 858億円 | 844億円 | −14 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 101億円 | 114億円 | +13 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -52億円 | -78億円 | −26 |
| 減価償却費 | 49億円 | 48億円 | −1 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -41億円 | -33億円 | +8 |
| 配当金の支払額 | -21億円 | -21億円 | +0 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 健康生活サービス | 819億円 | +6.3% | — | 86億円 | 10.4% | 544億円 | 2,947人 |
| 調剤サービス | 629億円 | +8.3% | — | 24億円 | 3.9% | 313億円 | 1,270人 |
| 環境サービス | 154億円 | +3.3% | — | 12億円 | 8.0% | 113億円 | 347人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：健康生活サービス 調剤サービス 環境サービス
従業員
連結従業員4,694人
提出会社2,007人
平均年齢41.3歳
平均勤続年数10.7年
平均年間給与551万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は4,800人、発行済株式は33,092,146株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | ㈱小野木興産 | 18.3% |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口) | 8.4% |
| 3 | トーカイ共友会 | 4.8% |
| 4 | 小野木 孝二 | 3.7% |
| 5 | ㈱日本カストディ銀行(信託口) | 2.8% |
| 6 | トーカイ従業員持株会 | 2.8% |
| 7 | ㈱大垣共立銀行(常任代理人 ㈱日本カストディ銀行) | 2.3% |
| 8 | ㈱十六銀行 | 2.3% |
| 9 | 光通信KK投資事業有限責任組合 | 2.3% |
| 10 | 岐阜信用金庫 | 2.2% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 154.67円 | 43.5円 | 35% | 9.4% | 14.5倍 |
| 2019年3月期 | 139.61円 | 30円 | 30% | 7.9% | 19.3倍 |
| 2020年3月期 | 146.59円 | 30円 | 36% | 7.8% | 20.0倍 |
| 2021年3月期 | 153.96円 | 30円 | 30% | 7.7% | 15.7倍 |
| 2022年3月期 | 164.42円 | 42円 | 38% | 7.7% | 10.5倍 |
| 2023年3月期 | 173.39円 | 60円 | 41% | 7.7% | 11.4倍 |
| 2024年3月期 | 165.05円 | 58円 | 39% | 6.9% | 13.3倍 |
| 2025年3月期 | 138.97円 | 58円 | 33% | 5.5% | 15.0倍 |
| 2026年3月期 | 185.61円 | 68円 | 40% | 7.2% | 13.2倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1965年11月大阪営業所（現・大阪支店）開設。関西に進出。1967年１月病院用ベッド、マット及び医療消耗品等の販売及びレンタルを開始。1967年５月関東営業所（現・横浜支店）開設。関東に進出、並びに工場を設置。1968年２月ダストコントロール事業を目的とする東海リース㈱を設立。1968年５月ダ
- 1975年10月岐阜県羽島市に事務所を建設し、本社機能を移転。商号を㈱トーカイに変更。
- 1985年10月日本リースキン㈱が、建物の清掃管理業を開始。1986年４月東海リース㈱、日本リースキン㈱を含む４社を吸収合併。1987年７月病院給食事業を開始。
- 1988年12月名古屋証券取引所市場第二部へ上場。（2011年５月に上場廃止。）1989年２月岐阜市に新本社ビル完成、本社事務所として本社機能を移転。1989年４月本店登記を岐阜市金園町から同市若宮町へ移転。
- 1990年10月給食事業を目的とするトーカイフーズ㈱（現・連結子会社）を設立。1991年７月ビジネス情報の提供を目的とする㈱日本情報マート（現・連結子会社）を設立。1993年５月寝具類の製造、加工を目的とする㈱サン・シング東海（現・連結子会社）を設立。1994年４月日本綜合化学㈱を完全子会社化し
- 1995年10月調剤薬局事業を目的とするたんぽぽ薬局㈱（現・連結子会社）を設立。1996年４月介護用品レンタル事業を本格的に展開。
- 2002年10月ダストコントロール商品の交換、配送事業を目的とする㈱リースキンサポート（現・連結子会社）を設立。
- 2003年11月飲用水の宅配を行うアクアクララ事業を開始。2005年６月横浜支店に病院リネン新工場が完成。2005年６月手術用リネンのリユースシステム、ネクサージ事業を開始。2005年６月大豊商事㈱の株式を取得し、その子会社４社（㈱トーカイ（四国）（現・連結子会社）、㈱プレックス（現・連結子会社
- 2006年10月当社を完全親会社とし、たんぽぽ薬局㈱を完全子会社とする株式交換を実施。2007年８月㈱トーカイ（四国）が、大豊商事㈱を吸収合併。2009年３月羽島本部に病院リネン新工場が完成。ネクサージ事業に対応する滅菌洗濯設備を導入。2010年３月東京証券取引所市場第二部へ上場。2010年６月
- 2017年12月㈱同仁社（現・連結子会社）の株式を追加取得し連結子会社化。2018年６月ゆうえる㈱（現・連結子会社）の株式を取得し子会社化。2021年７月㈱ニッショウホールディングスの株式を取得し、その子会社㈱ニッショウ（現・非連結子会社）と共に当社子会社化。（2022年２月に㈱ニッショウを存続
- 2022年12月㈱日晴リネンサプライ（現・非連結子会社）の株式を追加取得し子会社化。2023年９月㈱ケアクレスト（現・非連結子会社）の株式を取得し子会社化。
- 2023年10月埼玉県毛呂山町で埼玉工場の操業を開始。
- 2023年12月㈱ウィズ（現・非連結子会社）の株式を取得し子会社化。2024年７月たんぽぽ薬局㈱が、㈱mik japan（現・連結子会社）の株式を取得し子会社化。2024年８月佐賀県鳥栖市で九州メンテナンスセンターの操業を開始。
- 2024年11月新常磐寝具㈱（現・非連結子会社）の株式を取得し子会社化。
- 2024年12月㈱介護センター花岡（現・連結子会社）の株式を取得し子会社化。2025年４月㈱ティ・アシストが、㈱ビルメンを吸収合併。
- 2025年12月㈱エヴァ（現・非連結子会社）の株式を取得し子会社化。
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、1955年の創業時から、人々の健康増進や福祉の向上、快適で衛生的な空間づくりに寄与することを目的に、社会に貢献できる企業を目指してさまざまな事業を展開してまいりました。2026年３月31日現在におきましては、当社及び子会社26社、関連会社２社で構成され、主に「健康生活サービス」「調剤サービス」「環境サービス」の３分野に関係する事業を行っております。各事業に携わる連結子会社数は、「健康生活サービス」が８社、「調剤サービス」が３社、「環境サービス」が５社、これらの報告セグメントに含まない「その他」が１社となっております。各事業セグメントにおける事業の内容は次のとおりであります。 「健康生活サービス」このセグメントでは、主に医療や介護の現場及び高齢者の自立した生活を支える事業を展開しております。具体的な事業の内容としましては、次に記載するとおりであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YE2Y）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100VZYN）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TU4V）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R9H8）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OH1I）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針