決算データ · 試作 · 2025年12月期
白洋舍（9731）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、白洋舍の業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 508億円 | — | 3億円 | — | 381億円 | 24.6% | 2,229人 |
| 2019年12月期 | 503億円 | — | -0億円 | — | 382億円 | 24.4% | 2,230人 |
| 2020年12月期 | 392億円 | — | -32億円 | — | 349億円 | 16.5% | 2,212人 |
| 2021年12月期 | 351億円 | -29億円 | -13億円 | -8.3% | 314億円 | 13.5% | 1,955人 |
| 2022年12月期 | 392億円 | 7億円 | 17億円 | 1.7% | 314億円 | 19.4% | 1,789人 |
| 2023年12月期 | 433億円 | 18億円 | 20億円 | 4.2% | 332億円 | 25.1% | 1,715人 |
| 2024年12月期 | 436億円 | 23億円 | 22億円 | 5.3% | 328億円 | 31.9% | 1,742人 |
| 2025年12月期 | 446億円 | 24億円 | 21億円 | 5.4% | 353億円 | 36.1% | 1,722人 |
損益の内訳
2025年12月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 436億円 | 446億円 | +11 |
| 売上原価 | 369億円 | 377億円 | +8 |
| 売上総利益 | 67億円 | 69億円 | +2 |
| 販売費及び一般管理費 | 44億円 | 45億円 | +1 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 23億円 | 24億円 | +1 |
| 経常利益 | 25億円 | 26億円 | +1 |
| 税引前利益 | 29億円 | 26億円 | −4 |
| 法人所得税 | 7億円 | 4億円 | −3 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 22億円 | 21億円 | −1 |
財政状態
2025年12月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 13億円 | 15億円 | +2 |
| 棚卸資産 | 56億円 | 68億円 | +12 |
| 流動資産 | 118億円 | 136億円 | +18 |
| 有形固定資産 | 144億円 | 146億円 | +2 |
| 非流動資産（固定資産） | 209億円 | 217億円 | +8 |
| 資産合計 | 328億円 | 353億円 | +26 |
| 社債及び借入金（流動） | 18億円 | 17億円 | −1 |
| 社債及び借入金（非流動） | 54億円 | 31億円 | −23 |
| 流動負債 | 102億円 | 120億円 | +18 |
| 非流動負債（固定負債） | 120億円 | 105億円 | −16 |
| 負債合計 | 222億円 | 224億円 | +2 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 91億円 | 110億円 | +19 |
| 資本合計（純資産） | 106億円 | 129億円 | +23 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 29億円 | 30億円 | +0 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -29億円 | -17億円 | +12 |
| 減価償却費 | 12億円 | 12億円 | +0 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -8億円 | -9億円 | −2 |
| 配当金の支払額 | -2億円 | -3億円 | −1 |
セグメント
2025年12月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| クリーニング | 174億円 | +0.8% | — | 18億円 | 10.3% | 71億円 | 945人 |
| レンタル | 271億円 | +4.5% | — | 24億円 | 8.9% | 181億円 | 633人 |
| 不動産 | 6億円 | −1.8% | — | 4億円 | 63.6% | 25億円 | 2人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：レンタル クリーニング 不動産
従業員
連結従業員1,722人
提出会社1,328人
平均年齢42.2歳
平均勤続年数14.6年
平均年間給与471万円
株主
2025年12月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は3,791人、発行済株式は3,900,000株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL | 7.4% |
| 2 | きょくとう | 5.2% |
| 3 | 東京ホールセール | 4.6% |
| 4 | 朝日生命保険相互会社 | 4.2% |
| 5 | 白和会 | 4.2% |
| 6 | 第一生命保険 | 3.6% |
| 7 | プラス | 3.6% |
| 8 | みずほ銀行 | 3.3% |
| 9 | ワタキューセイモア | 3.0% |
| 10 | 廣瀬商会 | 2.7% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年12月期 | 78.58円 | 50円 | 78% | 3.1% | 35.9倍 |
| 2019年12月期 | -1.71円 | 50円 | 142% | -0.1% | — |
| 2020年12月期 | -833.37円 | 0円 | — | -41.9% | — |
| 2021年12月期 | -329.59円 | 0円 | — | -25.1% | — |
| 2022年12月期 | 447.09円 | 10円 | 3% | 32.8% | 4.0倍 |
| 2023年12月期 | 514.83円 | 40円 | 10% | 27.0% | 4.6倍 |
| 2024年12月期 | 584.76円 | 60円 | 13% | 23.6% | 3.8倍 |
| 2025年12月期 | 562.8円 | 80円 | 18% | 18.4% | 5.7倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1920年11月渋谷工場設置(旧渋谷支店)1921年４月大阪支店設置(現・関西支店)
- 1927年12月株式会社白洋舍と商号変更1931年６月横浜支店設置(現・首都圏本部)1932年５月札幌支店設置(現・白洋舍北海道リネンサプライ株式会社)1932年５月多摩川工場設置(現・首都圏本部)1933年４月静岡支店(現・静岡白洋舍株式会社)、仙台支店設置1938年４月福岡支店設置
- 1945年10月京都支店設置(現・関西支店)
- 1946年11月湘南支店設置(現・首都圏本部)1949年５月東京証券取引所上場1956年４月東日本ホールセール株式会社(現・連結子会社)を設立1959年２月信和実業株式会社を設立1960年３月大阪・淀屋橋白洋舍ビル竣工1961年２月東京東支店設置(現・首都圏本部)
- 1961年10月大阪証券取引所上場(
- 2005年11月上場廃止）1962年２月共同リネンサプライ株式会社を設立
- 1962年11月日本リネンサプライ株式会社を設立1963年８月神戸支店設置(現・関西支店)1963年９月スターリース株式会社を設立
- 1963年10月株式会社ケイシーケイエンタープライズを設立1965年６月札幌・白洋舍ビル竣工1967年８月東京北支店設置（現・首都圏本部）1967年８月武蔵野支店設置1969年８月レンテックス東部事業所開設1969年９月レンテックス西部事業所開設
- 1969年12月株式会社双立(現・連結子会社)を設立1970年２月リネンサプライ小田原事業所(現・リネンサプライ相模事業所)開設1970年２月白洋舍インターナショナル株式会社(現・連結子会社)を設立1970年４月リネンサプライ京浜工場開設(現・ユニフォームレンタル東部事業所)1970年８月広島支
- 1973年10月厚木支店設置(現・首都圏本部)
- 1973年10月千葉支店設置(現・首都圏本部)並びにリネンサプライ千葉事業所開設1974年８月白洋舍不動産株式会社を設立1975年８月マーキュリーコメット株式会社を設立1981年７月ダステックスホノルル株式会社(現・白洋舍インターナショナル株式会社)を設立
- 1981年12月サニトーンジャパン株式会社を設立
- 1982年12月厚木市金田に相模支店設置(現・首都圏本部)、旧厚木支店併合1984年４月リネンサプライ相模事業所開設
- 1986年11月渋谷支店を東京支店へ統合1987年１月ハウスケア事業所開設(現・東京支店)1987年４月東京西支店設置(現・武蔵野支店)1988年４月白洋舍本社ビル完成(旧本社)1990年３月東京北支店埼玉県新座市に移転1997年１月レンテックス埼玉事業所開設（現・ユニフォームレンタル東部事業所
- 2004年10月株式会社ケイシーケイエンタープライズがサニトーンジャパン株式会社を合併2005年４月株式会社阪急リネンサプライを共同リネンサプライ株式会社に商号変更
- 2005年10月信和実業株式会社が白洋舍不動産株式会社を合併2006年１月東京西支店を武蔵野支店へ統合2006年９月株式会社双立、信和実業株式会社、スターリース株式会社が完全子会社となる2007年１月リネンサプライ小田原事業所をリネンサプライ相模事業所へ統合
- 2007年10月共同リネンサプライ株式会社（東京都大田区）が共同リネンサプライ株式会社（大阪府大阪市淀川区）を合併2008年１月 札幌支店を会社分割し、札幌白洋舍株式会社(現・白洋舍北海道リネンサプライ株式会社)を設立
- 2008年10月スターリース株式会社を吸収合併2009年６月有限会社マインクリーナースを清算
- 2009年10月株式会社双立が株式会社ケイシーケイエンタープライズを合併2010年９月北洋リネンサプライ株式会社を連結子会社へ2011年１月静岡支店を会社分割し、静岡白洋舍株式会社(現・連結子会社)を設立2012年１月ユニフォームレンタル横浜事業所がユニフォームレンタル東京事業所を統合し、ユニフ
- 2012年12月北洋リネンサプライ株式会社、株式会社ジャパンアパレル・サービスが完全子会社となる2013年４月株式会社双立が株式会社ジャパンアパレル・サービスを合併2014年７月本社を東京都大田区に移転(本社ビル完成)2016年６月北海道リネンサプライ株式会社(現・白洋舍北海道リネンサプライ株式
- 2017年10月北海道リネンサプライ株式会社(現・白洋舍北海道リネンサプライ株式会社)が北洋リネンサプライ株式会社を合併2020年１月千葉支店が東京東支店を統合し、京葉支店へ改称
- 2020年10月日本リネンサプライ株式会社を吸収合併2021年１月信和実業株式会社を吸収合併2021年１月湘南支店が横浜支店を統合し、神奈川支店へ改称2021年１月大阪支店が京都支店を統合し、関西支店へ改称2021年７月レンテックス東部事業所、レンテックス西部事業所を新設分割により株式会社レンテ
- 2023年10月共同リネンサプライ株式会社（東京都大田区）を吸収合併
- 2023年10月白洋舍インターナショナル株式会社がダステックスホノルル株式会社を吸収合併2024年１月広島支店を関西支店へ統合2025年１月東京支店・武蔵野支店・神奈川支店・京葉支店を首都圏本部に統合
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、当社、子会社７社及び関連会社３社で構成されております。当社グループ事業の内容と、各関係会社等に係る位置づけは以下の通りであり、次の４区分は、「第５ 経理の状況 １.連結財務諸表等 （１）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント情報等の区分と同一であります。 また、当連結会計年度より、従来報告セグメントに含めていた「物品販売」事業は、重要性が乏しいことから、報告セグメントに含まれない「その他」セグメントとしております。詳細は、「第5 経理の状況 1．連結財務諸表等 （１）連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。 クリーニング主に個人のお客様を対象とし、お客さまからお預かりしたお品物をクリーニングすることを主たるサービス内容とする事業であります。(主な関係会社)静岡白洋舍㈱、東日本ホールセール㈱ レンタル主に法人のお客様を対象とし、当社グループの保有するリネン品やユニフォームを、クリーニング付きでレンタルすることを主たるサービス内容とする事業であります。(主な関係会社)共同リネンサプライ㈱、白洋舍栄リネンサプライ㈱、白洋舍北海道リネンサプライ㈱、Hakuyosha International,Inc. 不動産不動産の賃貸及び管理などを取扱う事業であります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2025年12月期（S100XT2K）
- 有価証券報告書 2024年12月期（S100VHPE）
- 有価証券報告書 2023年12月期（S100T54S）
- 有価証券報告書 2022年12月期（S100QGJA）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2024年12月期途中〜2026-06-29（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針