決算データ · 試作 · 2026年3月期
ナガセ（9733）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、ナガセの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 460億円 | — | 26億円 | — | 677億円 | 25.5% | 1,205人 |
| 2019年3月期 | 457億円 | — | 10億円 | — | 671億円 | 25.2% | 1,233人 |
| 2020年3月期 | 452億円 | — | 29億円 | — | 668億円 | 28.6% | 1,247人 |
| 2021年3月期 | 459億円 | — | 24億円 | — | 717億円 | 28.7% | 1,233人 |
| 2022年3月期 | 494億円 | — | 34億円 | — | 766億円 | 30.2% | 1,391人 |
| 2023年3月期 | 524億円 | — | 40億円 | — | 781億円 | 33.9% | 1,483人 |
| 2024年3月期 | 530億円 | — | 26億円 | — | 883億円 | 32.6% | 1,398人 |
| 2025年3月期 | 553億円 | — | 20億円 | — | 901億円 | 34.6% | 1,607人 |
| 2026年3月期 | 642億円 | — | 40億円 | — | 979億円 | 37.7% | 1,628人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 553億円 | 642億円 | +89 |
| 販売費及び一般管理費 | 96億円 | 107億円 | +11 |
| 経常利益 | 39億円 | 58億円 | +20 |
| 税引前利益 | 34億円 | 60億円 | +26 |
| 法人所得税 | 15億円 | 20億円 | +6 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 20億円 | 40億円 | +20 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 186億円 | 209億円 | +23 |
| 棚卸資産 | 3億円 | 3億円 | +0 |
| 流動資産 | 254億円 | 269億円 | +15 |
| 有形固定資産 | 309億円 | 315億円 | +6 |
| のれん | 31億円 | 26億円 | −5 |
| 非流動資産（固定資産） | 647億円 | 710億円 | +63 |
| 資産合計 | 901億円 | 979億円 | +78 |
| 社債及び借入金（非流動） | 226億円 | 208億円 | −18 |
| 流動負債 | 208億円 | 235億円 | +27 |
| 非流動負債（固定負債） | 382億円 | 375億円 | −7 |
| 負債合計 | 589億円 | 609億円 | +20 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 216億円 | 230億円 | +14 |
| 資本合計（純資産） | 312億円 | 370億円 | +58 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 82億円 | 106億円 | +24 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -83億円 | -40億円 | +43 |
| 減価償却費 | 28億円 | 32億円 | +4 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -15億円 | -26億円 | −12 |
| 配当金の支払額 | -26億円 | -26億円 | +0 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 高校生部門 | 301億円 | +9.9% | — | 58億円 | 19.1% | 99億円 | 455人 |
| 小・中学生部門 | 134億円 | +2.3% | — | 27億円 | 20.0% | 79億円 | 380人 |
| スポーツ事業部門 | 178億円 | +50.0% | — | 6億円 | 3.1% | 157億円 | 674人 |
| ビジネススクール部門 | 20億円 | +0.5% | — | 5億円 | 25.5% | 6億円 | 25人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：高校生部門 スポーツ事業部門 小・中学生部門 ビジネススクール部門
従業員
連結従業員1,628人
提出会社486人
平均年齢38.3歳
平均勤続年数12年
平均年間給与892万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は10,051人、発行済株式は30,445,227株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 昭学社 | 37.0% |
| 2 | 永瀬 昭幸 | 17.9% |
| 3 | Ｎ，ａｐｐｌｅ | 9.4% |
| 4 | みずほ銀行 | 5.0% |
| 5 | 永瀬 昭典 | 2.2% |
| 6 | 日本カストディ銀行（信託口） | 1.7% |
| 7 | ナガセ従業員持株会 | 1.3% |
| 8 | 三井住友信託銀行 | 1.0% |
| 9 | 永瀬 照久 | 0.7% |
| 10 | 黒田 茂夫 | 0.6% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 294.35円 | 130円 | 89% | 16.0% | 14.4倍 |
| 2019年3月期 | 38.22円 | 130円 | 236% | 5.9% | 36.6倍 |
| 2020年3月期 | 110.85円 | 130円 | 55% | 16.2% | 15.5倍 |
| 2021年3月期 | 92.2円 | 130円 | 63% | 12.2% | 20.5倍 |
| 2022年3月期 | 130.69円 | 200円 | 50% | 15.7% | 13.9倍 |
| 2023年3月期 | 151.97円 | 300円 | 72% | 16.1% | 13.0倍 |
| 2024年3月期 | 98.84円 | 100円 | 103% | 9.4% | 19.8倍 |
| 2025年3月期 | 74.33円 | 100円 | 101% | 6.5% | 24.5倍 |
| 2026年3月期 | 151.31円 | 150円 | 101% | 11.7% | 15.5倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1978年12月「東京進学教室」を「東進スクール」と改称。 東京都武蔵野市吉祥寺南町一丁目４番１号 井の頭ビルに本店を移転。1985年４月東京都武蔵野市に現役高校生のための「東進ハイスクール」を創設。
- 1985年12月東進ハイスクール吉祥寺校、町田校、川越校を開設。
- 1986年12月株式会社ナガセ進学センターと合併。1987年８月500円額面株式１株を50円額面株式10株に分割。1987年９月株式会社東進スクールを設立。（現連結子会社）1988年４月東進ハイスクールに浪人生のための大学受験本科を併設。1988年８月東京都武蔵野市吉祥寺南町一丁目29番２号に本
- 1988年12月社団法人日本証券業協会東京地区協会に株式の店頭売買銘柄として新規登録。1991年３月東京都武蔵野市に出版事業部を開設。1991年４月東進ハイスクールにおいて通信衛星を利用した授業の送受信を開始。1991年８月衛星事業本部を開設、東進衛星予備校のフランチャイズ展開を開始。1992年
- 1996年10月東進Ｄ（デジタル）スクールの放送開始。2000年２月共同出資により株式会社アイ・キャンパスを設立。2001年６月株式会社アイ・キャンパスの株式を追加取得。2003年１月株式会社アイ・キャンパスの株式を2,000株増資。2004年２月株式会社ナガセマネージメントを設立。（現連結子会
- 2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。
- 2005年10月株式会社進級スクールを買収。（現連結子会社）2006年３月株式会社アイ・キャンパスを吸収合併。2006年３月東進Ｄスクールの放送を終了しインターネットを活用した遠隔学習システムとしてリスタート。
- 2006年10月株式会社四谷大塚、株式会社四谷大塚出版、株式会社四大印刷を買収。（現連結子会社）
- 2007年10月株式会社進級スクールの商号を株式会社東進四国に変更。2008年１月アイエスエス株式会社を買収。（現連結子会社）2008年６月2009年６月アイエスエス株式会社の商号を株式会社イトマンスイミングスクールに変更。シンガポールにNAGASE BROTHERS INTERNATIONAL
- 2014年12月株式会社早稲田塾を買収。（現連結子会社）2022年３月ブリヂストンスポーツアリーナ株式会社（現株式会社イトマンスポーツスクール）を買収。（現連結子会社）2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所のＪＡＳＤＡＱ（スタンダード）市場からスタンダード市場へ移行
- 2024年12月株式会社ダンロップスポーツウェルネス（現株式会社イトマンスポーツウェルネス）を買収。（現連結子会社）
事業の内容（有価証券報告書より）
３【事業の内容】当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社及び連結子会社14社、非連結子会社２社、持分法適用関連会社１社及び持分法非適用関連会社２社で構成され、教育事業及び当社グループの業務に付帯する業務を営んでおります。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは以下のとおりであります。なお、次の部門は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （1）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。① 高校生部門は、東進ハイスクール、東進衛星予備校、早稲田塾等で、主に高校生を対象とした教育事業を行っております。主な関係会社は、当社、㈱東進四国、㈱東進育英舎、㈱早稲田塾及び㈱ヒューマレッジであります。② 小・中学生部門は、四谷大塚、木村塾、東進四国、東進育英舎等で、主に小学生、中学生を対象とした教育事業を行っております。主な関係会社は、当社、㈱四谷大塚、㈱四谷大塚出版、㈱四大印刷、㈱東進四国、㈱東進育英舎及び㈱ヒューマレッジであります。③ スポーツ事業部門は、イトマンスイミングスクール、イトマンスポーツスクエア等で、主に水泳教室、フィットネスクラブの運営を行っております。主な関係会社は、㈱イトマンスイミングスクール、㈱イトマンスポーツスクール及び㈱イトマンスポーツウェルネスであります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YK8I）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W3FI）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TSOJ）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R7FZ）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OJ2V）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-29（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針