決算データ · 試作 · 2026年3月期
イエローハット（9882）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、イエローハットの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
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詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 1,379億円 | — | 68億円 | — | 1,003億円 | 73.0% | 3,258人 |
| 2019年3月期 | 1,392億円 | — | 73億円 | — | 1,053億円 | 74.8% | 3,499人 |
| 2020年3月期 | 1,410億円 | — | 73億円 | — | 1,096億円 | 76.9% | 3,558人 |
| 2021年3月期 | 1,470億円 | 130億円 | 86億円 | 8.8% | 1,190億円 | 76.7% | 3,711人 |
| 2022年3月期 | 1,480億円 | 141億円 | 97億円 | 9.5% | 1,264億円 | 77.6% | 3,806人 |
| 2023年3月期 | 1,472億円 | 153億円 | 107億円 | 10.4% | 1,364億円 | 78.1% | 3,684人 |
| 2024年3月期 | 1,466億円 | 145億円 | 103億円 | 9.9% | 1,440億円 | 80.8% | 3,784人 |
| 2025年3月期 | 1,541億円 | 155億円 | 113億円 | 10.0% | 1,859億円 | 64.8% | 4,049人 |
| 2026年3月期 | 1,713億円 | 151億円 | 120億円 | 8.8% | 2,068億円 | 59.8% | 4,176人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 1,541億円 | 1,713億円 | +172 |
| 売上原価 | 867億円 | 968億円 | +101 |
| 売上総利益 | 674億円 | 745億円 | +71 |
| 販売費及び一般管理費 | 519億円 | 594億円 | +75 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | 155億円 | 151億円 | −4 |
| 経常利益 | 168億円 | 166億円 | −3 |
| 税引前利益 | 164億円 | 171億円 | +6 |
| 法人所得税 | 52億円 | 51億円 | −1 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 113億円 | 120億円 | +7 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 313億円 | 397億円 | +85 |
| 棚卸資産 | 293億円 | 341億円 | +48 |
| 流動資産 | 768億円 | 916億円 | +148 |
| 有形固定資産 | 816億円 | 849億円 | +34 |
| のれん | 15億円 | 14億円 | −1 |
| 非流動資産（固定資産） | 1,092億円 | 1,153億円 | +61 |
| 資産合計 | 1,859億円 | 2,068億円 | +209 |
| 社債及び借入金（流動） | 350億円 | 350億円 | +0 |
| 社債及び借入金（非流動） | — | 180億円 | |
| 流動負債 | 588億円 | 581億円 | −8 |
| 非流動負債（固定負債） | 65億円 | 249億円 | +184 |
| 負債合計 | 654億円 | 829億円 | +176 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 1,173億円 | 1,189億円 | +16 |
| 資本合計（純資産） | 1,206億円 | 1,239億円 | +33 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 163億円 | 105億円 | −58 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 269億円 | 70億円 | −199 |
| 減価償却費 | 31億円 | 37億円 | +6 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -121億円 | -96億円 | +25 |
| 配当金の支払額 | -31億円 | -54億円 | −23 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| カー用品・二輪用品等販売事業 | 1,655億円 | +11.6% | — | 137億円 | 8.3% | 1,848億円 | 4,173人 |
| 賃貸不動産事業 | 58億円 | +0.2% | — | 14億円 | 24.4% | 220億円 | 3人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：カー用品・二輪用品等販売事業 賃貸不動産事業
従業員
連結従業員4,176人
提出会社137人
平均年齢48.4歳
平均勤続年数21年
平均年間給与729万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は52,314人、発行済株式は86,021,392株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 幸栄企画 | 14.7% |
| 2 | INTERTRUST TRUSTEES(CAYMAN)LIMITED SOLEL Y IN ITS CAPACITY AS TRUSTEE OF JAPAN-UP(常任代理人: みずほ銀行決済営業部) | 9.7% |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 9.2% |
| 4 | イエローハット共和会 | 6.4% |
| 5 | INTERTRUST TRUSTEES CAYMAN LIMITED AS TRUSTEE OF JAPAN-UP UNIT TRUST(常任代理人:立花証券) | 4.7% |
| 6 | 日本カストディ銀行（信託口） | 3.4% |
| 7 | 鍵山 幸一郎 | 1.8% |
| 8 | 住友ゴム工業 | 1.5% |
| 9 | 横浜ゴム | 1.4% |
| 10 | ソフト９９コーポレーション | 1.4% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 148.35円 | 66円 | 28% | 9.7% | 10.6倍 |
| 2019年3月期 | 158.96円 | 72円 | 28% | 9.6% | 9.2倍 |
| 2020年3月期 | 159.06円 | 46円 | 34% | 9.0% | 9.4倍 |
| 2021年3月期 | 92.64円 | 54円 | 34% | 9.7% | 10.2倍 |
| 2022年3月期 | 104.66円 | 58円 | 37% | 10.2% | 7.5倍 |
| 2023年3月期 | 115.48円 | 62円 | 33% | 10.4% | 7.9倍 |
| 2024年3月期 | 111.01円 | 66円 | 38% | 9.2% | 8.2倍 |
| 2025年3月期 | 123.55円 | 100円 | 48% | 9.5% | 11.2倍 |
| 2026年3月期 | 137.86円 | 62円 | 57% | 9.8% | 11.2倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1961年10月東京都千代田区麹町に自動車用品及び付属用品の販売を目的としてローヤル創業1962年３月資本金２百万円にて株式会社に改組、株式会社ローヤル設立1965年１月仙台営業所(現 北海道・東北支店)を開設1966年４月名古屋営業所(旧 中部支店)及び大阪営業所(現 中部・近畿・四国支店)を
- 1975年11月直営店舗第１号店として、イエローハット宇都宮南店を開設1976年８月東京都大田区北千束に本社を移転1978年４月埼玉県吉川市に関東物流センターを開設し、ＵＳＡＣシステムⅡ導入1981年４月株式会社ローヤル(旧 嶋田産業株式会社)との合併により株式額面を500円から50円に変更19
- 1990年12月社団法人日本証券業協会の承認を得て店頭登録
- 1992年12月イエローハットグループ練馬店の開店により、直営店及びグループ店の総数が200店舗となる1995年４月イエローハットグループ奈良店の開店により、直営店及びグループ店の総数が300店舗となる1995年６月山口営業所(現 中国・九州支店)及び西日本物流センターを開設
- 1995年12月東京証券取引所市場第二部に上場1997年３月直営店イエローハット草加店の開店により、直営店及びグループ店の総数が400店舗となる1997年９月東京証券取引所市場第一部に上場
- 1997年10月株式会社イエローハットに商号変更1998年４月システムセンターを開設1999年５月東北物流センターを開設2001年３月東京都目黒区青葉台に本社を移転2008年４月株式会社ギャラック（現 ㈱愛知イエローハット）の全株式を取得
- 2008年10月「オートテック」及び「ピット100」の屋号を有する10店舗の事業の譲受け契約を株式会社アイ・シー・エスと締結2009年２月地域別の店舗運営子会社を５社設立2009年６月東京都中央区日本橋に本社を移転2010年２月店舗運営子会社を１社設立2010年５月株式会社イッシン（現 ㈱福岡イ
- 2011年12月株式会社モンテカルロ（現 ㈱広島イエローハット）の優先株式取得及び転換により子会社化2012年１月システムセンター及び車検コールセンターを静岡県富士市から北海道札幌市に移転2012年１月地域の細分化を図るため、店舗運営子会社を７社設立2012年３月株式交換により、株式会社モンテカ
- 2014年10月イエローハット京丹後峰山店の開店により、イエローハットの国内総数が600店舗となる
- 2015年10月株式会社山口イエローハットの株式を取得し子会社化
- 2015年12月株式会社大分イエローハットの株式を取得し子会社化2016年１月店舗運営子会社を２社設立2016年４月株式会社ベストウイング（現 ㈱山形イエローハット）の株式を取得し子会社化2016年７月店舗運営子会社を１社設立
- 2016年11月店舗運営子会社を１社設立2017年２月店舗運営子会社を１社設立2017年４月中部支店と近畿・四国支店を統合して、中部・近畿・四国支店とする2018年１月店舗運営子会社を１社設立2018年３月イエローハット伊達保原店の開店により、イエローハットの国内店舗数が700店舗となる2018
- 2018年12月店舗運営子会社を１社設立
- 2020年10月溝ノ口自動車株式会社の全株式を取得し子会社化2022年４月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、市場第一部からプライム市場に移行
- 2022年10月株式会社イーモア（現 ㈱モアグリップ）の株式を取得し子会社化2023年４月カワサキモーターサイクル正規販売店を運営する子会社を設立2023年７月株式会社鹿児島イエローハットの全株式を取得し子会社化2024年２月株式会社三重イエローハットの株式を取得し子会社化2024年７月店舗運営
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社グループは、株式会社イエローハット(当社)及び子会社44社（国内44社）、関連会社３社(国内２社、海外１社）で構成され、カー用品・二輪用品等の製造、卸売販売及び一般消費者等への小売販売、並びに賃貸不動産事業を行っております。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。なお、事業区分はセグメントの区分と同一であります。(1) カー用品・二輪用品等販売事業当社は、販売子会社、関連会社及びグループ企業等に対し、カー用品・二輪用品等の卸売販売を行っております。株式会社ジョイフルは、カー用品・二輪用品等の製造及び卸売販売を行っております。①カー用品等「イエローハット」「格安タイヤトレッド」店舗を運営する販売子会社、関連会社及びグループ企業等は、カー用品等の小売販売を行っております。②二輪用品等株式会社２りんかんイエローハットは、「２りんかん」店舗を運営し、二輪用品等の小売販売を行っております。株式会社バイク館イエローハットは、「バイク館」店舗を運営し、二輪車及び二輪車用品等の小売販売及び卸売販売を行っております。株式会社ワイズロード・イエローハットは、「ワイズロード」店舗を運営し、二輪車及び二輪車用品等の小売販売を行っております。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YC2P）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100VXWY）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TKC6）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100QY54）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100O718）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 途中〜（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針