決算データ · 試作 · 2026年3月期
バローホールディングス（9956）の決算データ
有価証券報告書（EDINET）の数字だけで組んだ、バローホールディングスの業績・損益・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント・従業員・株主・配当。会計基準は日本基準、連結の値。
← 1枚の図解に戻る指標を組んで見る
詳しい表と図
業績の表
主な数字を、手元にある有価証券報告書の期間ぶん並べた表。推移の図は、上で指標を選ぶと出る。営業利益は損益計算書の売上総利益から販売費及び一般管理費を引いた算出値。
| 年度 | 売上収益 | 営業利益 | 純利益 | 営業利益率 | 総資産 | 自己資本比率 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 5,440億円 | — | 76億円 | — | 2,859億円 | 39.3% | 5,921人 |
| 2019年3月期 | 5,659億円 | — | 79億円 | — | 3,118億円 | 40.0% | 6,501人 |
| 2020年3月期 | 6,781億円 | — | 65億円 | — | 3,839億円 | 34.1% | 8,168人 |
| 2021年3月期 | 7,302億円 | 18億円 | 126億円 | 0.2% | 4,045億円 | 35.3% | 8,661人 |
| 2022年3月期 | 7,325億円 | -28億円 | 90億円 | -0.4% | 4,104億円 | 36.2% | 9,036人 |
| 2023年3月期 | 7,600億円 | -45億円 | 76億円 | -0.6% | 4,171億円 | 36.6% | 9,189人 |
| 2024年3月期 | 8,078億円 | -24億円 | 120億円 | -0.3% | 4,448億円 | 36.9% | 9,518人 |
| 2025年3月期 | 8,544億円 | -37億円 | 137億円 | -0.4% | 4,608億円 | 37.1% | 10,537人 |
| 2026年3月期 | 9,241億円 | -3億円 | 165億円 | -0.0% | 5,149億円 | 36.0% | 11,227人 |
損益の内訳
2026年3月期と前期の損益計算書の主な行。単位は億円。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 売上収益 | 8,275億円 | 8,962億円 | +687 |
| 売上原価 | 6,057億円 | 6,503億円 | +447 |
| 売上総利益 | 2,219億円 | 2,459億円 | +240 |
| 販売費及び一般管理費 | 2,256億円 | 2,462億円 | +206 |
| 営業利益（売上総利益−販管費） | -37億円 | -3億円 | +34 |
| 経常利益 | 262億円 | 300億円 | +39 |
| 税引前利益 | 224億円 | 263億円 | +39 |
| 法人所得税 | 76億円 | 84億円 | +8 |
| 当期利益（親会社の所有者に帰属） | 137億円 | 165億円 | +28 |
財政状態
2026年3月期末の財政状態計算書の主な行と、資産と資本の構成。
| 項目 | 前期末 | 当期末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 現金及び現金同等物 | 226億円 | 330億円 | +104 |
| 棚卸資産 | 650億円 | 676億円 | +27 |
| 流動資産 | 1,350億円 | 1,542億円 | +193 |
| 有形固定資産 | 2,424億円 | 2,650億円 | +226 |
| のれん | 28億円 | 64億円 | +36 |
| 非流動資産（固定資産） | 3,259億円 | 3,606億円 | +348 |
| 資産合計 | 4,608億円 | 5,149億円 | +540 |
| 社債及び借入金（流動） | 224億円 | 249億円 | +26 |
| 社債及び借入金（非流動） | 500億円 | 561億円 | +61 |
| 流動負債 | 1,677億円 | 1,955億円 | +277 |
| 非流動負債（固定負債） | 1,048億円 | 1,161億円 | +113 |
| 負債合計 | 2,725億円 | 3,116億円 | +390 |
| 親会社の所有者に帰属する持分 | 1,692億円 | 1,818億円 | +126 |
| 資本合計（純資産） | 1,883億円 | 2,033億円 | +150 |
キャッシュ・フロー
営業・投資・財務の各キャッシュ・フロー。投資と財務は支出が多い期はマイナスになる。
| 項目 | 前期 | 当期 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 378億円 | 502億円 | +124 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -47億円 | 46億円 | +93 |
| 減価償却費 | 232億円 | 261億円 | +29 |
| 有形固定資産の取得による支出 | -327億円 | -395億円 | −68 |
| 配当金の支払額 | -35億円 | -39億円 | −4 |
セグメント
2026年3月期のセグメント別の収益・利益・資産・従業員。利益率は当期利益を収益で割った値。
| セグメント | 収益 | 前期比 | 売上総利益 | 当期利益 | 利益率 | 資産 | 従業員 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| スーパーマーケット(SM)事業 | 5,408億円 | +11.9% | — | 221億円 | 4.1% | 2,439億円 | — |
| ドラッグストア事業 | 1,845億円 | +4.0% | — | 38億円 | 2.0% | 870億円 | 2,055人 |
| ホームセンター(HC)事業 | 1,241億円 | −2.6% | — | 48億円 | 3.8% | 822億円 | — |
| ペットショップ事業 | 355億円 | +16.4% | — | 5億円 | 1.4% | 187億円 | 1,035人 |
| スポーツクラブ事業 | 113億円 | +7.4% | — | 2億円 | 1.5% | 80億円 | 375人 |
| 流通関連事業 | 225億円 | +5.9% | — | 47億円 | 20.7% | 372億円 | 962人 |
セグメントごとの詳しい頁（収益の多い順）：スーパーマーケット(SM)事業 ドラッグストア事業 ホームセンター(HC)事業 ペットショップ事業 流通関連事業 スポーツクラブ事業
従業員
連結従業員11,227人
提出会社192人
平均年齢45.1歳
平均勤続年数13.1年
平均年間給与736万円
株主
2026年3月期末の大株主と、所有者別の株式数。株主数は22,267人、発行済株式は53,987,499株。
| 順位 | 株主 | 所有割合 |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） | 9.5% |
| 2 | 公益財団法人伊藤青少年育成奨学会 | 5.5% |
| 3 | 子雲社 | 5.2% |
| 4 | 農林中央金庫 | 4.8% |
| 5 | 十六銀行 | 4.8% |
| 6 | 日本カストディ銀行（信託口） | 3.8% |
| 7 | ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505223 | 2.8% |
| 8 | 田代正美 | 2.6% |
| 9 | リテールパートナーズ | 2.4% |
| 10 | アークス | 2.4% |
配当と1株指標
| 年度 | EPS | 1株配当 | 配当性向 | ROE | PER |
|---|---|---|---|---|---|
| 2018年3月期 | 148.04円 | 45円 | 83% | 6.9% | 19.5倍 |
| 2019年3月期 | 153.06円 | 48円 | 116% | 6.7% | 17.5倍 |
| 2020年3月期 | 120.63円 | 52円 | 299% | 5.1% | 15.9倍 |
| 2021年3月期 | 234.52円 | 54円 | 61% | 9.2% | 10.6倍 |
| 2022年3月期 | 167.87円 | 56円 | 58% | 6.2% | 12.6倍 |
| 2023年3月期 | 141.61円 | 58円 | 130% | 5.0% | 13.6倍 |
| 2024年3月期 | 223.02円 | 65円 | 275% | 7.5% | 11.2倍 |
| 2025年3月期 | 257.67円 | 68円 | 110% | 8.1% | 9.3倍 |
| 2026年3月期 | 312.81円 | 74円 | 102% | 9.2% | 11.7倍 |
沿革（有価証券報告書より）
- 1974年11月岐阜県恵那市大井町270番地の１に本店を移転するとともに、「株式会社主婦の店バロー」の社名を「株式会社バロー」に変更いたしました。
- 1977年10月岐阜県多治見市東町１丁目９番地の３に本部を移転いたしました。 1984年２月中部薬品株式会社(現、連結子会社)を設立し、医薬品等の販売を開始いたしました。1985年５月中部フーズ株式会社(現、連結子会社)を設立し、蒟蒻及び麺類の製造及び販売を開始いたしました。1989年１月岐阜県
- 1993年10月名古屋証券取引所市場第二部に株式を上場いたしました。1996年６月岐阜県多治見市大針町661番地の１に本部及び物流センターを移転いたしました。1998年４月株式会社アクトス(現、連結子会社)は、株式会社バロー(現、株式会社バローホールディングス)より営業譲渡を受け、スポーツクラブ
- 2001年12月株式会社岐東ファミリーデパート(現、連結子会社)を子会社化いたしました。2002年７月株式会社ダイエンフーズ(現、連結子会社)を子会社化いたしました。
- 2003年12月東京証券取引所市場第二部に株式を上場いたしました。
- 2003年12月株式会社中部保険サービス(現、連結子会社)を設立いたしました。 2004年４月岐阜県大垣市に大垣物流センターを開設いたしました。 2005年２月株式会社タチヤ(現、連結子会社)を子会社化いたしました。2005年３月東京証券取引所市場第一部及び名古屋証券取引所市場第一部に指定されま
- 2007年10月山成商事株式会社（現、株式会社どんたく、関連会社）を関連会社といたしました。2008年６月株式会社Ｖソリューション(現、連結子会社)を設立いたしました。2010年９月愛知県一宮市に一宮物流センターを開設いたしました。 2011年９月VARO CO.,LTD.(現、連結子会社)を子
- 2011年11月愛知県豊田市に豊田物流センターを開設いたしました。 2012年２月富山県南砺市に北陸畜産プロセスセンターを開設いたしました。
- 2012年11月岐阜県可児市に可児ドライ物流センターを開設いたしました。2013年２月中部ミート株式会社(現、連結子会社)を設立いたしました。2013年４月上海巴栄有限公司（現、連結子会社）を設立いたしました。2013年７月静岡県島田市に静岡総合センターを開設いたしました。2013年８月岐阜県可
- 2013年10月株式会社バローファーム海津(現、中部アグリ株式会社、連結子会社)を設立いたしました。2015年４月株式会社スーパーマーケットバロー分割準備会社(現、株式会社バロー、連結子会社)、株式会社ホームセンターバロー分割準備会社(現、株式会社ホームセンターバロー、連結子会社)を設立いたしま
- 2015年10月「株式会社バロー」の社名を「株式会社バローホールディングス」に変更し、持株会社体制へ移行し、株式会社バローにスーパーマーケット事業を、株式会社ホームセンターバローにホームセンター事業及びペットショップ事業を承継いたしました。2016年３月愛知県名古屋市中村区に名古屋本部を開設いた
- 2018年10月株式会社バローファーム海津は株式会社郡上きのこファーム、東邦産業株式会社及び株式会社北信州きのこファームを吸収合併し、中部アグリ株式会社へ商号変更いたしました。
- 2018年12月当社、株式会社アークス及び株式会社リテールパートナーズとの３社間で資本業務提携を締結いたしました。2019年２月三幸株式会社(現、連結子会社)を子会社化いたしました。2019年４月株式会社ホームセンターバローとアレンザホールディングス株式会社との間の株式交換によりホームセンター事
- 2021年10月株式会社八百鮮(現、連結子会社)を子会社化いたしました。 株式会社ヤマタ(現、連結子会社)を子会社化いたしました。
- 2021年12月株式会社バローフィナンシャルサービス(現、連結子会社)を設立いたしました。2022年４月東京証券取引所の市場区分見直しにより市場第一部からプライム市場へ、名古屋証券取引所の市場区分見直しにより市場第一部からプレミア市場へ移行いたしました。2023年４月昭和フイルム株式会社（現、連
- 2024年10月株式会社スパークル(現、連結子会社)を子会社化いたしました。 大阪府枚方市に枚方物流センター、愛知県名古屋市港区に名古屋みなとドライ物流センターを開設いたしました。
- 2024年12月有限会社東栄薬局(現、連結子会社)を子会社化いたしました。 株式会社犬の家(現、連結子会社)を子会社化いたしました。2025年１月株式会社アーデル・フィットネス・リゾート(現、連結子会社)を子会社化いたしました。2025年４月有限会社愛進堂薬局（現、連結子会社）及び株式会社みお薬
- 2025年10月株式会社ドミー（現、連結子会社）及びその子会社であるドミーサービス株式会社(現、連結子会社)、ドミーデリカ株式会社（現、連結子会社）及び岡崎商業開発株式会社(現、連結子会社)を子会社化、新安城商業開発株式会社(現、関連会社)を関連会社といたしました。2026年２月有限会社三和食品
事業の内容（有価証券報告書より）
３ 【事業の内容】当社の企業集団は、持株会社である当社及び連結子会社62社、非連結子会社２社並びに関連会社10社で構成されており、食品を中心とした生活関連用品の仕入から加工、小売販売までを一貫して展開する流通事業を主な事業内容としております。事業の内容と各会社の当該事業における位置付け並びに事業セグメントとの関連は、次のとおりであります。また、当社は特定上場会社等であります。特定上場会社等に該当することにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することになります。
会社が有価証券報告書に書いた「事業の内容」の冒頭。
出典と生成
- 有価証券報告書 2026年3月期（S100YHUD）
- 有価証券報告書 2025年3月期（S100W3BP）
- 有価証券報告書 2024年3月期（S100TVLJ）
- 有価証券報告書 2023年3月期（S100R8ND）
- 有価証券報告書 2022年3月期（S100OGOL）
- J-Quants API（日本取引所グループ）：日次株価 2025年3月期途中〜2026-06-26（無料プランの範囲。期末株価と高値・安値・時価総額はここから）
試作・数値は照合前 EDINET API から取得した XBRL の値を、そのまま億円に丸めて並べた。生成日 2026-09-19。編集方針